耐震性や省エネ性能、設備の高度化など、建築物に求められる要件は年々増えている。設計事務所には意匠だけでなく、構造や設備、法規制への対応まで含めた総合的な調整力が求められるようになった。
一方で、専門技術者の確保や人材育成、複雑化するプロジェクトの管理など、設計業界が抱える課題も少なくない。こうした変化に設計事務所はどう対応しているのか。株式会社エナ・デザインコンサルタント代表の石川賢一氏に、現代の建築設計を取り巻く課題について聞いた。
構造と設備をどう連携させるか
建築設計では、意匠、構造、設備など複数の専門領域が関わる。建物が大型化・複雑化するほど、それぞれの設計情報を正確に共有し、調整する必要性も高まる。
エナ・デザインコンサルタントでは、構造設計と設備設計を社内で扱う体制をとっているという。石川氏によれば、両分野を同じ組織内で調整することで、設計段階での情報共有を進めやすくする狙いがある。特に構造や設備を専門とする技術者は限られており、業界では人材確保も課題となっている。設計業務を複数の専門会社へ分ける場合には、それぞれの設計内容をすり合わせる工程も必要になる。
一方、業務を一体化すればすべての問題が解決するわけではない。高度化する建築技術や法規制に対応しながら、各分野の専門性を維持するためには、人材やノウハウを継続的に確保する必要がある。
複雑化する建築プロジェクトをどう管理するか
設計事務所の仕事は、図面を作るだけではない。建築主の要望を整理し、構造や設備、コスト、工期など複数の条件を調整しながら計画をまとめる役割も担う。同社では構造・設備設計や監理に加え、コンサルティング業務にも取り組んでいるという。
建築プロジェクトでは、設計途中で条件が変更されたり、新たな技術要件への対応が必要になったりすることもある。そのたびに関連する設計内容を見直し、関係者間で情報を共有する必要がある。こうした状況では、個々の技術者の経験だけに頼らず、組織として情報を管理する仕組みが重要になる。
ただし、案件が増えれば人員配置や進行管理も複雑になる。限られた人材をどの案件に配置し、一定の品質を維持するかは、多くの設計事務所に共通する経営上の課題といえる。
法改正と省エネ化で増える技術者の負担
建築業界では、耐震基準や省エネルギー関連制度などへの対応が継続的に求められる。
新しい制度や技術が導入されるたびに、設計者は知識を更新し、それを実際の設計へ反映しなければならない。そのため、技術者の育成や資格取得支援も設計事務所にとって重要なテーマとなっている。エナ・デザインコンサルタントでは「人を育てる」ことを掲げ、資格取得を支援する制度などを設けているという。
もっとも、専門人材の育成には時間がかかる。資格を取得しただけで即戦力になるわけではなく、実際のプロジェクトを経験しながら判断力や調整能力を身につけていく必要がある。人材不足が進むなかで、若手技術者をどのように採用し、経験を持つ技術者の知識をどう継承するのか。これは個々の企業だけでなく、建築業界全体に関わる問題だ。
設計事務所に求められる役割は広がっている
建築物は完成して終わりではなく、その後数十年にわたって地域で利用される。耐震性や省エネ性能、維持管理のしやすさなど、設計段階での判断が建物の長期的な価値を左右する。
その意味で、設計事務所には個別の建物を設計するだけでなく、将来の維持管理や地域環境まで考慮した視点も求められるようになっている。ただし、「地域への貢献」や「持続可能な建築」といった理念だけでは事業は成立しない。人材を確保し、技術力を維持しながら、適切なコストと工期で設計を提供し続ける経営基盤も必要になる。
耐震、省エネ、設備の高度化、法改正、人材不足。現代の建築設計を取り巻く条件は複雑さを増している。
こうしたなか、構造や設備など異なる専門領域をどう連携させ、技術者を育成しながら設計品質を維持するのか。設計事務所の組織づくりそのものが、今後の建築品質を左右する要素の一つになりそうだ。
【取材協力】
株式会社エナ・デザインコンサルタント
代表取締役 石川賢一
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