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松岡昌宏、福島県へ電話で謝罪 県は解散後も連携を要請 住民からは「県民全体の意見」の声も


TOKIOの解散発表を受け、松岡昌宏が福島県に謝罪の電話を入れたことが明らかになった。福島県はTOKIOが長年にわたり、県の復興と風評被害の払拭に貢献したと評価し、解散後も応援を期待している。住民からは、県としてでなく県民全体の意見を発信するような声もあった。今後、「TOKIO課」の名称変更が報道されているが、正式な決定はされていない。TOKIOは福島県で活動を共にし、復興支援に注力してきた。

松岡昌宏(2018年5月撮影)

TOKIOが解散発表して一夜明けた26日、松岡昌宏(48)が2011年の東日本大震災以降、さまざまな交流を続けてきた福島県に、この日までに直接謝罪の電話をしていたことが分かった。福島県が明らかにした。

21年に県に設置された「TOKIO課」を管轄する風評・風化戦略室へ直接謝罪をしたという。戦略室は日刊スポーツの取材に、松岡から電話があったと明かし、「やりとりの内容はお伝えできません」とした。

戦略室は25日、「旧TOKIOメンバーとの連携に関する福島県の考え方について」と題し、「TOKIOがこれまで本県の復興に果たしてきた役割は大きく、今後も本県の風評払拭と風化防止を一層進めていくという観点から、城島茂氏と松岡昌宏氏には、TOKIO解散後も変わらず福島県を応援していただきたい、力を貸していただきたいと考えている」とコメントを発表していた。

県によるとTOKIOの解散発表後、住民からも多くの声が寄せられたといい「『県としてではなく、福島県民全体の意見として(コメントを)発信してほしかった』というありがたい声もいただいている」と明かした。「TOKIO課」が名称変更今後については未定だという。一部では同課が名称変更するとの報道もあったが、「課の改称についてはまだ検討する段階にない」と否定した。

TOKIOは日本テレビ系「ザ!鉄腕!DASH!!」の企画で、東日本大震災前から県内で野菜作りなどに取り組み、東京電力福島第1原発事故後も県産品をPRするなど、連携してきた。

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