生成AIや3Dゲームなどが普及していることにより、世界的に成長を続けているGPU市場。GPUとは「Graphics Processing Unit」の略で、画像を処理する役割を持っています。
GPUの市場規模は2023年に62億米ドルに達しており、市場ではアメリカの NVIDIA社の1強状態となっていますが、日本では日本国内の制度を適用することによりブロックバリュー社が躍進しています。今回は、そのブロックバリュー社が提供するサービスや、今後の展開について紹介していきます。
ブロックバリュー社
ブロックバリュー社は主にGPUサーバーの製造や販売を行っている企業。高性能な GPUサーバーを製造し、社会ネットワークのインフラ構築に貢献しています。
同社のGPUサーバー製造工場兼データセンターは石川県志賀町にて稼働しており、石川県原子力発電施設等周辺地域企業立地支援事業制度を利用することにより、通常の電気料金の40％ほどでの稼働を可能にしています。
また、ブロックバリュー社のデータセンターの強みは、AIソフトウェアやディープラーニングソフトウェアで必要なGPUの計算力に特化している点などが挙げられます。
GPUサーバー「BlockValue Win Supreme G11」
ブロックバリュー社が提供する GPUサーバー「BlockValue Win Supreme G11」は、最大８つのGPUを搭載し、GPU間の高速通信を実現するNVLinkを備えています。また、インテル® Xeon®プロセッサー・スケーラブル・ファミリーのサポートや、高速または低レイテンシのファブリックを選択する機能も搭載されています。
Win Supreme G11は主にディープラーニングのワークロードに適していますが、複雑なシュミレーションやモデリングのワークロードにも優れた性能を発揮。加えて、フォレンジック系ソフトウェア 「DATAPILOT」 などブロックバリュー社独自のソフトウェアも搭載されています。
GPUサーバーの導入事例
ブロックバリュー社のGPUサーバーの導入事例として、公安・警察といった行政機関の動画解析が挙げられます。今までセキュリティカメラや無人探査機から得られる膨大な動画を解析するには莫大な時間がかかっていましたが、ブロックバリュー社のGPUサーバーを導入することで解析のスピードアップを実現しました。
その他にも、画像・音声認識、言語処理、医療、セキュリティ、自動運転など、様々な分野で高性能な GPUは必要とされています。
中小企業強化税制の利用による100%即時償却
ブロックバリュー社の製品を購入する際に、「中小企業等経営強化法」に基づく中小企業・小規模事業者・中堅企業等の「経営力向上計画」の認定を受けることで「中小企業経営強化税制」が適応となり、初年度での100％即時償却が可能となっています。（GビズIDが必要）
今後のさらなる成長
ブロックバリュー社では2023年9月より「Winspream G11」の提供を開始し、2024年7月度の申し込み・購入台数は400台を突破。今後も販売台数が増加していくことが予想されます。
同社では販売が好調な理由について、「Winspream G11」は計算力（テラフロップス）供給に特化した新しい事業モデルと、日本で中小企業強化税制に認定され全額即時償却ができる唯一のサーバーである点をあげています。
また、今後の展開については、来年の4月までに国内を中心に1000台の収納を目標に掲げているとしました。
現在、独自の強みで GPU市場にて躍進を続けるブロックバリュー社。今後のさらなる展開にも注目です。
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