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プラネタリウムに“栄養”が打ち上る!全国の栄養状況が可視化された「栄養花火-もうひとつのハザードマップ」発表会を開催



9月2日(水)、東京・有楽町「コニカミノルタプラネタリアTOKYO」にて、ゼスプリ インターナショナル ジャパンによる「栄養花火-もうひとつのハザードマップ」発表会が開催されました。公益社団法人 日本栄養士会の後援のもと行われた同イベントでは、日本全国の栄養状態や、それを取り巻く食環境をデータで可視化した新コンテンツが紹介されました。



この背景には、日本人の“見えない栄養不良”という問題があり、食生活の多様化や生活スタイルの変化、食品価格の高騰などによって、栄養バランスの偏りや果物の摂取不足が課題となっています。ゼスプリが実施した調査では、日本の成人のおよそ3人に1人が栄養不良状態にある一方、その半数以上が自身を栄養不良だと認識していないという実態も明らかに。



そこで同社は、災害に備えるための「ハザードマップ」という考え方に着目。目に見えにくい栄養課題を地域ごとに“見える化”し、日々の食生活を見直すきっかけにつなげようというのが「栄養花火」の狙いとなります。栄養状態を数字だけで示すのではなく、視覚的に楽しめるカタチにすることで、これまで栄養問題に関心がなかった人にも気づきを促します。



発表会ではまず、会場となったプラネタリウムのドームいっぱいに「栄養花火」が映し出されました。全国47都道府県の栄養状況や課題が、花火をモチーフとしたインフォグラフィックとして次々と展開。そもそも疫病退散や人々の健康を願って打ち上げられてきた花火の歴史と、栄養不良のない未来への願いを重ねた演出が重なり合います。



この「栄養花火」は、単純にBMIなどから栄養状態を判断するものではなく、全国約1万人を対象とした調査をもとに、食品や栄養素の摂取状況、食品へのアクセス、経済状況、生活習慣、栄養に関する知識など、89項目のデータを分析しています。さらに「栄養状態」「食環境」「経済環境」「情報環境」「個人的要因」など6つの領域から地域ごとの特徴を捉え、47都道府県別に可視化しているのです。



イベント後半、女子栄養大学副学長・栄養学部教授の武見ゆかり氏、麻布大学生命・環境科学部特任助教の五味達之祐氏が招かれ、ゼスプリ インターナショナル ジャパンの猪股可奈子氏をモデレーターに座談会も。


武見氏と五味氏からは、食文化や経済・住環境によって地域ごとに異なる栄養リスクが存在することや、個人の努力だけに頼らない「食環境の整備」の重要性が解説されていました。データ分析を通じて見えてきた実態に対して、行政や企業が一体となって取り組む重要性が再確認され、来場者にとっても地域の食習慣を客観的に見直す機会となったはずです。


発表会ではさらに、日常の食生活を“栄養防災”として捉える「365日の栄養防災」も提案されました。「知る・管理する・蓄える・改善する」の4つを基本に、パックごはんや納豆、魚缶、冷凍野菜、海藻、果物など、日持ちする食品を普段から備え、使った分を買い足すローリングストックを栄養面にも取り入れるという考え方を紹介。



すなわち、災害への備えと同じように、栄養も「起きてから」ではなく「日常から」考えることが大切。プラネタリウムに広がった色とりどりの“栄養花火”は、全国それぞれの食環境を知り、自分自身の食生活を見つめ直すための、新しいハザードマップの可能性を示していました。



■「栄養花火-もうひとつのハザードマップ」について


<サイト概要>


本サイトは、一般財団法人 日本栄養実践科学戦略機構、および東京大学「高齢社会総合研究機構機構長・未来ビジョン研究センター」の飯島勝矢教授、女子栄養大学副学長の武見ゆかり栄養学部教授、麻布大学生命・環境科学部の五味達之祐特任助教の監修のもと、ゼスプリが開発した日本初※1となる「栄養花火-もうひとつのハザードマップ」をもとに制作しています。全国調査から得られた地域ごとの栄養状況や生活習慣などのデータを、独自デザインの「栄養花火」としてビジュアル化・公開するWebコンテンツです。


ユーザーは47都道府県ごとの「栄養花火」を鑑賞しながら、各地域の栄養スコアや詳細な分析データを確認することができます。地域ごとの課題や特徴を直感的に把握できるインターフェースにより、誰もが楽しみながら自身の食生活や地域の栄養状況に目を向ける体験を提供します。


・URL:https://www.zespri-jp.com/lp/nutrition-hazard-map/


※1:日本国内において、全国47都道府県の栄養状況を、BMIに基づく栄養状態、栄養素・食品の摂取状況、食品へのアクセス等の食環境、食費等の経済環境、栄養リテラシー等の情報環境、生活習慣等の個人的要因の6領域すべてについて、一つの分析体系に組み込んで分析し、都道府県別にWeb上でインフォグラフィックとして可視化し、指標別での地域間比較を可能とする取り組みとして。2026年7月、日本初調査総研合同会社調べ。


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