企業が採用候補者の面接をするとき、面接官・候補者・会議室の予定を合わせる日程調整は、人事・総務が担うバックオフィス業務の1つです。本記事は、面接の日程調整をDX(デジタルトランスフォーメーション)で自動化するときに、自動にする範囲と人が引き取る範囲をどう分けるかを扱います。結論は次の2点です。
- 面接の日程調整は、すべてを自動にせず、直接応募で面接官が1名など、5つの条件がそろった標準ケースの面接だけ、日程を自動で確定する
- 空きなし・複数面接官・人材紹介会社(エージェント)経由・当日変更・辞退の5つの例外は、自動で確定せず、採用担当などあらかじめ決めた役割の人へ戻す
この分け方は、メールの往復を減らしつつ、誤送信や候補者離れのリスクを抑えるための例です。
面接官の予定を確認して、候補者に日程を送り、返事を待って、確定したらオンライン面接の参加用リンクを送り直す。この往復を面接のたびに繰り返すと、専任の採用担当が少ない会社では、日程調整だけで時間が埋まってしまうかもしれません。
本記事では、候補の提示から確定・変更・取消までを対象に、「どこまでを自動にして、どの条件で誰へ戻すか」を、「条件表」という1枚の表にまとめる方法を解説します。
【本記事の要点】
- 自動で確定するのは、候補の提示から会議URLの発行、カレンダー登録までを標準ケースに限る
- 空きなし・複数面接官・人材紹介会社経由・当日変更・辞退の5つの例外は、条件表で人へ戻し、戻し先を決める
- 送信前の承認と取消方法を例外ごとに決め、個人データ(候補者の氏名や連絡先など)を誤って送ったときの報告先を、社内の担当部署(個人情報の管理責任者など)にしておく
- 確定までの時間、再調整率、提示後の未確定・辞退率、誤送信の4つを同じ条件のケースで比べ、原因を確かめてから自動の範囲を見直す
面接の日程調整は、標準ケースだけ自動確定する
面接の日程を自動で確定してよいのは、直接応募で面接官が1名など、5つの条件がそろった標準ケースの面接だけです。条件が1つでも外れる面接は、日程の確定と候補者への連絡を、人が確認します。
本章では、自動にする工程と人が先に決める事項、日程調整の仕組みの違い、標準ケースの条件の3つを解説します。
自動化する範囲を候補提示・予約・通知・登録に分ける
面接の日程調整は、候補提示・予約・通知・登録の4工程に分けると、自動にする範囲と人が決める範囲を工程ごとに分けられます。
| 工程 | 自動にする内容 | 人が先に決める内容 |
|---|---|---|
| 候補提示 | 面接官の共有カレンダーから空き枠を抽出し、候補者へ提示する | 枠を開放する時間帯、面接官、面接の形式 |
| 予約 | 予約URLで候補者が枠を選び、確定する | 候補者が選べる期間、返信期限、選び直しの可否 |
| 通知 | 確定通知、リマインド(面接日が近づいたことを知らせる連絡)、変更や取消の通知を送る | 定型文面の内容、承認が要るケース |
| 登録 | 会議URLの発行、会議室の登録、カレンダーへの予定登録 | カレンダーに載せる項目、会議室の優先順位 |
製品の機能が整っていても、どの工程をどこまで自動にするかは導入する会社が決める事項です。共有カレンダーと予約URL、採用担当による承認の手順があれば、製品を入れる前でも、4工程を分けた運用を始められます。
では、汎用の日程調整システムと採用管理システムは、仕組みのどこが違うのでしょうか。次節で整理します。
汎用の日程調整システムと採用管理システムの違いを仕組みで確かめる
汎用の日程調整システムは、会議などの予定調整に広く使う道具です。採用管理システムは、応募者の情報から選考結果までをまとめて管理する道具です。どちらを選ぶかは、4つの観点で自社に必要な条件を確かめて決めるようにしましょう。
ただし、ここで比べるのは個別の製品ではなく、汎用の日程調整システムと採用管理システムが、次の表の4つの観点に対応できるかどうかです。
| 観点 | 確かめること | 汎用の日程調整システムで足りる場合 | 採用管理システムが向く場合 |
|---|---|---|---|
| 候補者・選考状態とのひも付け | 日程の確定や辞退を、候補者の選考状態として残せるか | 候補者の管理を別の表で行い、日程を手で転記しても回る | 選考状態と同じ画面で日程を管理し、一覧で見たい |
| 面接官・会議室 | 複数面接官の共通の空きや、会議室の登録まで扱えるか | 面接官1名の標準ケースが中心 | 複数面接官の組合せ条件や会議室の登録まで自動にしたい |
| 通知 | 宛先別の文面や、送信前の承認を設定できるか | 定型文面が1種類で、承認の手順を手作業で補える | 宛先別の文面と承認の手順を、システム上で決めたい |
| 履歴・状態管理 | 送信履歴、取消の記録、状態名を残せるか | 状態の記録を共有表で補える | 提示済み、確定待ちなどの状態と履歴を、選考の記録と一緒に残したい |
標準ケースが面接官1名の面接に集中している会社は、汎用の日程調整システムでも事足りるでしょう。しかし、複数面接官や会議室、選考状態との一体管理が必要になるほど、採用管理システムが適した選択になります。
標準ケースの成立条件を先に固定する
前節でも触れた標準ケースとは、自動で確定しても人が手を入れる必要が少ない面接を指しています。本記事では、次の5つがそろう面接を標準ケースと呼びます。
- 応募経路が、自社への直接応募である
- 面接官が1名で、その共有カレンダーから空きを取得できる
- 面接の形式(オンラインか来社か)が決まっている
- 提示する枠が、面接官があらかじめ開放した範囲に限られる
- 候補者へ送る文面が、承認済みの定型である
この5条件が1つでも外れる面接は、自動で確定せず、人が確認する対象です。
直近の面接をこの5条件で、標準ケースと人が確認する面接に振り分けると、自動で確定できる面接がどれだけあるかが分かります。
次の章では、標準ケースから外れる面接を誰が引き取るかを、表を用いて決めていきます。
面接日程の例外は、条件表で人へ戻す
標準ケースに対する例外として、空きなし・複数面接官・人材紹介会社経由・当日変更・辞退の5つが起こりやすい場面です。この5つの例外が起きたとき、誰が対応を引き取るのでしょうか。答えは、役割で決めた担当者です。
5つの例外のうち、空きなし・複数面接官・人材紹介会社経由の3つはシステムが検知でき、当日変更・辞退の2つは人が電話やメールで受けて記録に登録します。どちらも、条件表に書いた担当者へ戻す点は同じです。
本章では、標準ケースと5つの例外を1枚にまとめる条件表の書き方と、例外ごとに戻す担当者の決め方を解説します。
標準ケースと5つの例外を1枚の表にする
表の列は、ケースと、自動範囲・人へ戻す条件・戻し先・送信前承認・取消方法・記録状態の6項目です。「人へ戻す条件」は、システムで検知する条件と、人が電話やメールで受けて記録に登録する条件に分けて書きます。
次の表は、標準ケースと5つの例外を埋めた完成見本です。標準条件の5つから外れるケースも、1行にまとめて戻し先を決めています。
| ケース | 自動範囲 | 人へ戻す条件 | 戻し先 | 送信前承認 | 取消方法 | 記録状態 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 標準ケース | 候補提示、予約、確定通知、会議URL発行、カレンダー登録、リマインド | システムで検知:返信期限までに候補者が枠を選ばない。確定後に面接官の予定が変わる | 採用担当 | 不要(承認済みの定型文面) | 採用担当が取消の連絡を送り、予定を削除する | 提示済み、確定待ち、確定、期限切れ |
| 標準条件から外れるケース | 候補提示を止め、枠は自動で出さない | システムで検知:面接形式が未設定。提示する枠が開放範囲の外。文面が未承認。カレンダーから空きを取得できない。応募経路が直接応募でも紹介会社でもない(例:社員からの紹介) | 採用担当(形式・文面の確定)、採用責任者(開放範囲の変更) | 必須 | 送信前のため不要 | 条件確認中 |
| 空きなし | 候補提示を止め、新しい枠は自動で出さない | システムで検知:提示できる空き枠がない | 採用担当が面接官と枠を相談する | 必須(人が決めた枠の下書きを確認して送る) | 送信前のため不要 | 調整保留 |
| 複数面接官 | 共通の空き枠の抽出まで | システムで検知:共通の空き枠がない。必須の面接官が未設定。組合せ条件が未登録 | 採用責任者 | 確定前に必須 | 採用担当が全員へ取消を連絡し、予定と会議室を削除する | 面接官確認中 |
| 人材紹介会社経由 | 自動送信はせず、紹介会社向けの文面の下書きまで | システムで検知:応募経路が人材紹介会社 | 採用担当(紹介会社との窓口) | 必須 | 紹介会社の担当者へ連絡し、候補者への伝達を依頼する | 紹介会社確認中 |
| 当日変更 | 自動で変更を確定せず、申し出の受付まで | 人が受信して記録に登録:面接当日の変更、遅刻、欠席が、電話、メール、返信文面で届く | 採用担当(受付は採用担当の電話と共有の採用用メール。代理を決めておく) | 必須(電話などで本人に確認) | 面接官へ連絡し、予定と会議URLを修正する | 変更調整中 |
| 辞退 | 再調整の案内は自動で送らず、連絡の受付まで | 人が受信して記録に登録:辞退を示す連絡。日程変更か辞退か判断できない連絡 | 採用担当(受付は当日変更と同じ窓口。受けた人が記録に登録し、確認は採用担当) | 必須 | 面接官へ連絡し、予定と会議室を削除する | 辞退(選考の終了処理は人が行う) |
戻し先は個人名ではなく、採用担当や採用責任者といった役割で書きます。担当者が休んでも宛先が空かないように、役割ごとに代理も決めておくのが前提です。5つの例外は主要な場面のひな型であり、自社で起きる場面の行を足すことも可能です。
「記録状態」は、採用管理システムの状態項目のほか、共有表や、閲覧者を限った管理メモでも記録できます。どの方法でも、記録を更新する責任者を1人決めます。テンプレートの表の上に「記録責任者:」と書き、名前を入れておきましょう。表では、最初に「戻し先」の列を埋めます。
空きなし・複数面接官・人材紹介会社経由の戻し先を決める
3つの例外は、いずれもシステムが「空き枠がない」「応募経路が紹介会社」といった項目で検知できます。検知した後の戻し先は、次のとおりです。
| 例外 | 人へ戻した後の動き | 公式資料に示されている機能 |
|---|---|---|
| 空きなし | 採用担当が面接官と枠を相談し、新しい枠を決める | フェアパスの公式ページに、予定が重複していても機械的に弾かず、確認画面を出して人が最終判断する設計が示されている。空き枠がないときに、候補者が都合のよい枠を選べるリンクを発行する機能も示されている |
| 複数面接官 | 共通の空き枠がない場合や必須の面接官が決まっていない場合は、採用責任者が組合せを見直す | HRMOS採用の機能発表に、面接官の組合せ条件の指定が示されている |
| 人材紹介会社経由 | 宛先が候補者か紹介会社かで文面を変え、採用担当が下書きを確認して送る | フェアパスの公式ページに、宛先ごとの文面の作り分けと、人が行う送信が示されている |
また、3つの例外はそれぞれ原因が違います。そのため、自動にする範囲と人が確認する内容も、例外ごとに分けて書くようにしましょう。
| 例外 | 原因 | 自動にする範囲 | 人が確認する内容 |
|---|---|---|---|
| 空きなし | 提示できる枠がない | 新しい枠は自動で出さない | まず採用担当が面接官と枠を相談する。それでも合わないときに、候補者が都合のよい枠を選べるリンクを使う |
| 複数面接官 | 1人でも予定が変わると、全員の調整をやり直す必要がある | 共通の空き枠の抽出まで | 確定前に、人が確認する |
| 人材紹介会社経由 | 連絡先が候補者本人ではなく、紹介会社の担当者になることがある | 宛先に合わせた文面の下書きまで | 下書きを人が確認して送る |
当日変更・辞退は意思確認へ戻す
当日変更と辞退は、電話や自由な文面のメールで届くことがほとんどでしょう。連絡の文面だけでは、日程の変更依頼なのか、選考を辞退する意思なのかを、システムが取り違えやすいためです。辞退の意思を示した人へ再調整の案内を自動で送ると、候補者の印象を損ねかねません。そのため、受け取った人が記録に登録し、採用担当が候補者本人へ意思を確認します。
面接日程の誤送信は、送信前承認と取消手段で防ぐ
自動で送る面接日程の連絡を、誤送信からどう守ればよいのでしょうか。答えは、送信前に人が確認する承認を置くことと、送信後に取り消せないときの連絡の順番を、先に決めておくことです。日程の連絡には候補者の氏名や会議URLが含まれるため、宛先を誤ると、個人データを第三者へ送ることになってしまいます。
本章では、自動送信と下書き承認の使い分けと、取り消せないときの連絡順と記録の決め方を解説します。
自動送信と下書き承認をリスクで使い分ける
日程の通知は、宛先、面接官の名前、会議URL、候補者の情報を含む文面です。宛先を誤ると、候補者の氏名や会議URLなどの個人データを第三者へ送る事態になりかねません。
個人情報保護委員会の『個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン(通則編)』は、個人データを含むメールを第三者に誤送信した場合を、漏えい(個人データが外部に出てしまうこと)の事例に挙げています。また、日程調整システムのフェアパスの公式ページには、連絡文を下書きまで作成し、送信は人が内容を確認して行う方式が示されています。
下書き承認とは、システムが連絡文を下書きまで作り、人が宛先と本文を確認してから送る運用です。自動送信と下書き承認は、次のように使い分けましょう。
| 方式 | 使うケース | 理由 |
|---|---|---|
| 自動送信 | 標準ケースの確定通知、リマインド | 宛先、日時、会議URLが管理画面の項目から差し込まれ、文面が承認済みの定型である |
| 下書き承認 | 5つの例外のすべて、標準条件から外れるケース、初めて使う文面、人材紹介会社宛の連絡 | 宛先や文面が案件ごとに変わり、人の目で内容を確かめる必要がある |
なお、下書き承認は、文面をコピーして人が送る運用でも成り立ちます。共有カレンダー、予約URL、手動の承認という小さな規模でも、送信前の確認を省く理由にはなりません。
取消できないときの連絡順と記録を決める
求人サービスのWantedlyのヘルプ「日程調整機能について」には、一度送信した日程は取消も修正もできず、再調整は候補者へ直接連絡するしか方法がないという主旨の内容が書かれています。つまり、便利なデジタル製品だといっても、送信後に取り消せない仕様である以上、誤りに気づいた後の連絡順は導入前に決めておくべきものです。
連絡順は、誤りの内容で2つに分けます。1つ目は、日時や面接形式などの訂正だけで、個人データを第三者へ送っていない場合です。訂正連絡は、次の4段階で進めます。
- 誤りに気づいた人が、すぐに採用担当へ知らせる
- 採用担当が、誤りの範囲(宛先、日時、面接官、会議URL)を送信履歴で確認する
- 正しい情報を、候補者へメールまたは電話で直接伝える
- カレンダーの予定と会議URLを修正し、誤りの内容と連絡が済んだ相手を記録に残す
2つ目は、宛先の誤りなどで、候補者の個人データを第三者へ送った可能性がある場合です。漏えい等への対応として、次の順に進めます。
- 会議URLの無効化や、予定・資料の共有設定の解除(外部から見られない設定への変更)など、被害が広がらない措置を取る
- 責任ある社内の所管(個人情報の管理責任者、法務、情報システムなど)へ、直ちに報告する
- 送信先、含まれていた情報、閲覧された可能性を、送信履歴で確認する
- 個人情報保護委員会への報告と本人への通知が必要かを、所管が判断する
- 候補者への正しい情報の連絡と、誤送信先への削除の依頼を、所管の指示に沿って進める
- 経過と判断を記録し、再発防止の措置を決める
個人情報保護委員会のガイドライン(通則編)は、漏えい等が発生したときの初動として、責任ある立場の者への直ちの報告と被害の拡大防止、事実関係の調査、影響範囲の特定、再発防止を挙げています。採用担当が最初に気づいた場合も、所管への報告が最初の手順です。
応募管理システムのMIWSのヘルプ「面接調整機能とは」には、状態(提示済み・確定待ち・確定・取り下げ・期限切れなど)ごとに可能な操作が整理されています。表の「記録状態」も、同じように状態の名前を決めて残します。誤送信の記録は、次の章で誤送信を数える元データです。
出典・参照:
面接日程の自動化は、4つの指標で効果と副作用を測る
速さを示すのは確定までの時間、副作用を示すのは再調整率・提示後の未確定・辞退率・誤送信です。いずれも、同じ条件のケースを同じ式で数えます。数える元は、カレンダーと採用管理システムの記録です。
確定時間と再調整率を同時に見る
4つの指標の数え方は、次の表のとおりです。数値はあらかじめ置かず、自動化する前の直近の面接を同じ式で数えて基準にしましょう。
| 指標 | 数えるもの(分子と分母) | 記録場所 | 確認者 |
|---|---|---|---|
| 確定までの時間 | 面接の依頼から日程の確定までの経過時間(面接ごとに数え、中央値〔順番に並べたときの真ん中の値〕と最も長いものを見る) | 採用管理システムの依頼日時、カレンダーの登録日時 | 採用担当 |
| 再調整率 | 確定後に日程が変わった面接の数 ÷ 確定した面接の数 | カレンダーの変更履歴、採用管理システムの状態 | 採用担当 |
| 提示後の未確定・辞退率 | 日程を提示した後、選択のないまま期限切れ、または辞退となった候補者の数 ÷ 日程を提示した候補者の数 | 採用管理システムの状態(期限切れ、辞退) | 採用責任者 |
| 誤送信率 | 宛先、日時、面接官、会議URL、候補者情報のいずれかを誤って送った通知の数 ÷ 送信した通知の数 | 送信履歴と誤送信の連絡記録 | 採用責任者 |
確定までの時間だけを見ると、早く確定するほど成果が出たように見えます。しかし、確定までの時間が短くなっても再調整率が上がっているなら、調整にかかる手間と時間の合計が減ったとは判断できません。確定までの時間と再調整率は、同じ期間に確定した面接を対象に、並べて確認します。
未確定・辞退と誤送信が変わったら原因を確かめて見直す
提示後の未確定・辞退率には、日程以外の理由による辞退も入る点に注意が必要です。辞退の理由に「日程の不都合」の選択肢を置くと、日程理由と確認できた件数を、全体の件数と分けて数えられます。
指標が変わったときは、次の表の順に原因を確かめ、自動の範囲を見直してください。
| 順番 | やること | 見るもの | 理由 |
|---|---|---|---|
| 1 | 導入の前後を、同じ条件のケースに分けて比べる | 応募経路、職種、面接官の数ごとの指標と、それぞれの件数(分母) | 条件が違うと、辞退や再調整の起きやすさも違うため |
| 2 | 指標が変わったケースで、日程調整との関係を確かめる | 辞退理由、返信の状況、再調整の理由 | 日程以外の理由で変わった可能性を除くため |
| 3 | 日程調整との関係が確認できたケースだけ、措置を選ぶ | 枠の開放範囲、文面、返信期限、送信前承認、カレンダーの連携設定 | 原因に対応する措置だけを選ぶため |
| 4 | 次の期間を測り、結果を確かめる | 同じ式、同じ条件で測った指標 | 措置の効果を、前の期間と比べられるようにするため |
件数が少ないときは、率だけで判断せず、1件ずつ理由を見るようにしましょう。比較する条件、分母、確認する頻度、判断する人は、自社で決めて記録します。自動の範囲は、4つの指標を見ながら、広げることも戻すこともできる運用が欠かせません。
候補者情報は、連携範囲と削除の時点を決める
日程調整を自動にすると、採用管理システム・カレンダー・日程調整システム・委託先の間で、候補者の氏名や連絡先が受け渡され、複数の場所に同じ情報が残ります。候補者の情報を、誰がいつまで見られる状態にしておくのでしょうか。答えは、載せる情報を必要最小限に絞り、閲覧できる人と削除する時点を、システムごとに決めておくことです。
本章では、カレンダーに載せる情報の絞り方と、採用管理システム・カレンダー・日程調整システム・委託先ごとの閲覧者と保持期間の確認方法を解説します。
カレンダーに載せる情報を最小にする
カレンダーの予定は、面接官や会議室の管理者など、閲覧できる人の範囲が広がりやすい場所です。予定を閲覧できる全員が候補者の情報を見てよいかを基準に、置き場所を分けておきましょう。
| 情報 | 置き場所 |
|---|---|
| 面接の種別、日時、会議URLまたは会議室 | カレンダーの予定 |
| 応募の管理番号 | 社内で本人と照合できる番号は個人情報として扱う。予定の閲覧者に必要かを確認し、不要ならカレンダーに載せない |
| 氏名、連絡先、応募書類、選考状況 | 採用管理システム(閲覧者を採用の関係者に限る) |
| 面接に必要な配慮事項(車いすでの来社、通訳の手配など) | 担当の面接官と採用担当への個別の連絡(予定の説明欄には書かない) |
採用管理システム・カレンダー・委託先の閲覧者と保持期間を確認する
日程調整で扱う候補者の氏名・連絡先・選考状況は、個人情報です。個人情報保護委員会の『個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン(通則編)』は、個人情報の取扱いを、取得から消去までの段階ごとに示しています。日程調整の運用は、この段階ごとに確認できます。
| 段階 | ガイドラインが示す内容 | 日程調整で決めること |
|---|---|---|
| 利用目的と取得 | 利用目的をできる限り具体的に特定する。応募フォームなど本人から直接取得する場合は、取得前に利用目的を明示する | 応募フォームの取得前の表示に、面接の日程調整のための連絡を含めているか確認する |
| 利用 | 特定した目的の達成に必要な範囲を超えて扱う場合は、本人の同意が必要 | 日程調整システムやカレンダーを、選考とは別の目的に使わない |
| 保存と消去 | 利用する必要がなくなったときは、個人データを遅滞なく(引き延ばさずに)消去するよう努める。法令で保存期間が定められている場合は、その定めによる | 利用目的、社内規程、法令上の保存の必要性に照らして、削除の時点を決める |
| 安全管理 | 漏えい、滅失(データがなくなること)、毀損(データが壊れること)を防ぐため、リスクに応じた必要かつ適切な措置を講じる | 閲覧できる人を採用の関係者に限る |
| 委託と提供 | 委託先を適切に監督する。第三者への提供は原則として本人の同意が必要で、委託は第三者への提供に当たらない | 日程調整システムの提供会社や採用代行会社との契約と、取扱状況を確認する |
システムごとに確認する内容は、次の表のとおりです。確認した結果は、記録責任者が控えておきましょう。
| 確認先 | 確認すること |
|---|---|
| 採用管理システム | 閲覧できる役職、保存する項目、利用目的に照らした保持期間、削除の時点(社内規程と法令上の保存の必要性を含む) |
| カレンダー | 予定を閲覧できる範囲(面接官以外を含むか)、予定に載せる項目、連携先へ自動で写されたコピーを含めた削除の時点 |
| 日程調整システム | 保存される候補者情報の項目、保持期間、解約時の削除、データの保存場所(国内か国外か) |
| 委託先・再委託先(委託先がさらに仕事を頼む会社) | 契約上の取扱条件、取扱状況の確認方法、国内外の別。国外の事業者や国外での保存がある場合は、個人情報の所管部署や法務へ確認する |
まとめ:自動にする範囲と人が引き取る範囲を条件表で決める
本記事は、面接の日程調整で自動にする範囲と人が引き取る範囲を、条件表で決める方法を解説してきました。自動で確定してよいのは、次の5つの条件をすべて満たす標準ケースの面接だけです。
- 応募経路が、自社への直接応募である
- 面接官が1名で、その共有カレンダーから空きを取得できる
- 面接の形式(オンラインか来社か)が決まっている
- 提示する枠が、面接官があらかじめ開放した範囲に限られる
- 候補者へ送る文面が、承認済みの定型である
この5つの条件のどれか1つでも外れる面接は、空きなし・複数面接官・人材紹介会社経由・当日変更・辞退などの例外として、条件表に書いた担当者が引き取ります。
自動にする範囲を決めたら、運用として3つを決めておきます。誤送信への備えは、宛先を誤って個人データを第三者へ送らないよう、送信前に人が承認する手順と、取り消せないときの連絡順を先に決めることです。効果の確認は、確定までの時間、再調整率、提示後の未確定・辞退率、誤送信の4つを同じ条件のケースで測り、自動の範囲を見直すことです。候補者情報は、カレンダーに載せる情報を絞り、閲覧できる人と削除の時点を、システムごとに決めます。
自動で進む面接と人が確認する面接を条件表で分けておけば、誤送信や候補者離れのリスクを抑えながら、面接日程の自動化を始められます。
最初の一歩は、次の4つです。
- 直近の面接を5条件で、標準ケースと例外に振り分ける
- 空欄のテンプレートに、例外を引き取る役割と代理、記録責任者を書く
- 送信前承認を要するケースと、取消の手順を決める
- 4つの指標を、自動化する前の実績で数えて基準にする
なお、担当者が不在でも例外を引き取る人が空かないようにする役割の決め方は、物流を題材にした物流DXが進まない真の理由とは|引き継ぎを設計する5ステップも参考になります。条件表のたたき台は、直近の面接を見ながら書き出せば、短い時間で作れます。貴社の直近の面接から、条件表を書き始めてみましょう。
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