皆さんはじめまして。 「イマドキ女子の好きな事で稼ぐ方法」という連載を始めさせて頂きますHironoと申します。
現在、私は大学在学中に始めたハンドメイド作家としての収入、自営業の収入、経験や人脈を活かして始めたライターの計3つの収入源がある20代女性です。
この連載では、当時アルバイトと就職活動に追われていた当時のことから、現在に至るまでをより具体的に書いていこうと思います。
早速ですが、当時の私は何をするでもなく、アルバイト、恋愛、学業をし、就職活動を控えながらただ漠然と学生生活を過ごしていました。社会人に期待と不安を抱きながら、このままではダメだという焦燥感に駆られていました。
そして、就職活動をしながらも、自身で稼ぐべき方法を手探りで探していたところ、2つの言葉と出会います。
「副業」「パラレルキャリア」
その時は、副業はイメージが出来たものの、パラレルキャリアという言葉自体は聞いたことはあるけれど、ぼんやりとしかわかりませんでした。
フリーランス・パラレルキャリアのイメージ
さて、いきなりですが皆さんはフリーランス・パラレルキャリアと聞いてどういうイメージが湧きますか？ 共通点で言うと、好きなことが出来て、可能性に満ちているというイメージが多いようです。
その反面、何をすればよいのかわからないという意見や、生活が不安定になるというイメージ、時間がなく、両立が難しいというイメージが強いのではないでしょうか？
だからこそ、皆さんの心の中にもこういう心理が芽生えるのではないでしょうか。「羨ましい。だけど私には（不安だから・時間がないから）できない」と。
私も、就職活動と単位取得に忙殺されていた毎日を送っていた時、パラレルキャリアやフリーランスなんて到底手の届かない世界の話だと考えていました。
しかし、調べていくと実はイメージ程難しくなく、とても気軽に出来るライフプランの形成方法だと気付きます。
副業と、パラレルキャリアの違い
副業とパラレルキャリアを同じことだと認識している人も少なからずいるはず。実は私もそうでした。二者の違いを簡単に説明すると、以下の様になります。
副業
本業とは別の収入を得ることがメインとなる仕事
パラレルキャリア
収入だけが目的ではなくボランティアなども含めた、キャリアアップや、スキルアップに重きを置いた活動
ここで改めて考えてみましょう。
自由は責任が伴うと言いますが、労働時間の縛りもなければ、誰かに管理されるわけでもなく結果が生活に全て直結するフリーランスや、安定した収入はあるものの、プライベートを削ってまでキャリアアップを図るパラレルキャリアは本当に価値があるのでしょうか？
何度も何度も悩みました。そして一つの糸口が見えてきました。
「現状維持は、衰退である」という言葉がありますが、実はこの言葉に全てが詰まっていました。
現状維持は、衰退である。
就職活動を行う時、私は企業のイメージや収入の他に10年後の自分を投影し就職活動をしていました。仕事だけではなく、自身のプライベートにもイメージを膨らませていたところ、将来の結婚や、出産、子育てなどを考える様にもなりました。
時代の流れもあって、近年は育休が増えてきており、女性の職場復帰や再チャレンジ制度も充実してきています。ビジネスでキャリアを積むというのも大変有意義なことはわかっています。
ただそれ以上に、女性としてのライフスタイルを充実させることや結婚後子育てをしながら、夫に依存せず自分自身でも収入を生み出しておきたい。そう考えた時、先ほどの「現状維持は、衰退である」という言葉が脳裏によぎりました。
会社にも夫にも依存せず、少しでも自分自身で稼ぐ方法を作っておきたい。その為には、現状維持ではなく、今の行動＋αを行いながら私自身の収入源を準備しておく必要があると考えました。
OLでも副業が容認される社会に
近年、下記のように副業が解禁される傾向が深まってきているのも私の考え方の後追いになりました。
政府は「働き方改革」として正社員の副業や兼業を後押しする方針を打ち出し、企業が就業規則を定める際の参考に使用できる厚生労働省「モデル就業規則」の副業・兼業禁止規定を年度内にもなくし、「原則禁止」から「原則容認」に転換する指針を発表しました。
この背景には「20代の正社員のおおよそ8割が自分で稼ぐ力を身につけたい」という考えを持っているということがあるようです。
このように、企業が副業を認める動きになっていることも後押しし、就職後も継続できて、キャリアとしてもつながり、参入障壁が高くないビジネスを考えるようになったのです。
今回は、簡単な自己紹介から、パラレルキャリアや副業について書きました。
次回は、更にパラレルキャリアや副業の説明と、私がどの様なビジネスをなぜ選び、現状どのようになったかまでをお伝えします。
参考／引用元：＠Press（キャリアトレック調べ）、日本経済新聞
