■目次

  1. Twitter
  2. Facebook・Instagram
  3. Instagram
  4. TikTok
  5. Pinterest
  6. 全体

1. Twitter

2500文字までの文章を共有できる「Twitter Notes」テスト開始


米国時間23日から、米国、カナダなど限られた地域にてテストを開始しました。

100~2,500文字の文章をシェアできるようになり、Twitterに公開すると現在の「Twitter card」のように表示され、タップ/クリックすると全文が読めます。

なお、日本からは閲覧できないようになっています。

今までTwitterで長文を共有しようとした場合、①スレッド投稿でツイートに返信を連ねていく、②noteなどブログ記事をリンク投稿する、③メモ帳などに記載した文章をキャプチャして画像投稿する、などに限られていたが、「Twitter card」を用いることで、Twitter内で長文を展開することができるようになります。

昨今、各SNSがユーザーの取り合い合戦を繰り広げており、他SNSの機能を実装する動きが盛んだが、本機能もその一環と考えられます。

「Twitter card」によって、今まで140文字に収まり切れなかった内容を伝えることができるようになるため、上記の①~③の手段に替わって新しいスタンダードになる可能性もあります。

参考:https://twitter.com/TwitterWrite/status/1539640956915290112,
https://www.watch.impress.co.jp/docs/news/1419439.html,
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2206/23/news085.html

新製品発売予告ツイートにリマインダーボタンを付けられるテスト開始

https://blog.twitter.com/ja_jp/topics/marketing/2022/introducing-product-drops

米国時間6月9日、米Twitterは、メーカーが新製品を発売する予告ツイートに、発売日のリマインダーボタンを付けられる機能「Product Drops」のテストを開始したと発表しました。まずは米国の英語版iOSユーザー向けで、最初の参加企業はDior、Fossilなどです。

企業は、発売前の新製品を紹介するプロモツイートに「Remind me」(リマインドして)ボタンを表示できるようになります。

Twitterは、昨年以降ショッピング関連の機能の拡充を試みており、今回の「Product Drops」もその一環となります。

現段階ではテストに留まっていますが、今までに発表された機能が実装されると、①プロフィール上部に商品が表示できるカルーセルが設置されたり、②プロフィール上部に「View Shop」ボタンを配置でき、shop内に最大50点の製品を登録できたりと、商品の訴求が行いやすいUIに変わることが予想されます。小売業者の担当者などは動向をチェックしておくとよいでしょう。

なお、Twitter内での決済機能の実装予定は発表されていません。

参考:https://blog.twitter.com/ja_jp/topics/marketing/2022/introducing-product-drops,
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2206/09/news140.html,
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2203/10/news078.html,
https://find-model.jp/insta-lab/news-twitter-shopping-test/

2. Facebook・Instagram

「Instagram」と「Facebook」で「リール」が簡単に作成・編集できる複数のツール提供

https://about.fb.com/ja/news/2022/06/igfb_reelsbundle/

米国時間6月2日、米Metaは、「Instagram」と「Facebook」で短尺動画「リール」を簡単に作成・編集できる複数のクリエイティブツールの提供を始めると発表しました。数週間以内に利用が可能になりますが、一部の機能は既に導入済みです。

クリエイターにとってリールの重要性が増していることから、エンターテインメント性の高い短尺動画の作成がより容易になります。

Instagramでは、①既存のリール動画をテンプレートにして簡単に動画作成できる機能、②サウンドエフェクト、③自らの動画から音源や音声だけを取り込んで利用できるツール、④ストーリーズで人気のスタンプ(アンケート、クイズ、絵文字スライダー)を導入予定とのこと。また、動画の長さは現在の最長60秒から90秒に変更になります。

Facebookでは、スマートフォンに加えてデスクトップ(クリエイタースタジオ)からリールの作成や予約投稿が可能になります。その他、①長尺動画をリールにして投稿できる動画クリップ機能、②ライブ配信コンテンツからリールを直接作る編集機能、③作成動画にナレーションをつけられるボイスオーバー機能も導入されます。

特にInstagramではリール投稿はアルゴリズム上優遇されており、リーチが伸びやすい傾向にあるため、積極的にご活用いただくのがよいでしょう。

参考:https://about.fb.com/ja/news/2022/06/igfb_reelsbundle/,
https://webtan.impress.co.jp/n/2022/06/06/42864

3. Instagram

「Instagram」でお気に入りの投稿をプロフィールのトップに固定できる新機能を導入

https://about.fb.com/ja/news/2022/06/grid_pinning_on_profile/

米国時間6月7日、米Metaは、「Instagram」でお気に入りの投稿をプロフィールのトップに固定できる新機能を導入したと発表、日本語訳を日本時間6月8日公開しました。

固定できるのはフィード投稿かリール動画で、最大3件まで選べます。

プロフィール画面の見せ方にこだわりたいクリエイターにとって、最適なアップデートとなります。

プロフィール画面は、ユーザーがアカウントをフォローするかどうかを判断する重要な場所となるため、今回のアップデートはアカウント運用者には好ましいものとなります。

ブランディングの核となる情報や、訴求したい商品などを固定するとよいでしょう。

固定する方法は、①プロフィール画面からトップに固定したい自分の投稿をタップ、②投稿の右上の「…」をタップ、③「プロフィールに固定」を選ぶ、で固定できます。

参考:https://about.fb.com/ja/news/2022/06/grid_pinning_on_profile/,
https://webtan.impress.co.jp/n/2022/06/09/42880

4. TikTok

「TikTokビジネスアカウントプレイブック」を初公開!アカウントの運用方法、伸びるコンテンツ作りのコツなどを紹介

https://tiktok-for-business.co.jp/archives/11509/

日本時間6月9日、TikTok for Businessは、企業や広告代理店に向け、TikTokでのビジネスアカウント運用に役立つ内容をまとめた「TikTokビジネスアカウントプレイブック」を公開しました。

ビジネスアカウントの運用方法、TikTok動画の制作、伸びるコンテンツ作りのコツなどを事例とともに紹介、今後TikTokでのビジネスアカウント運用にトライしたい方に、最適な内容となっています。

昨年、世界の月間アクティブユーザー数が10億人を突破したTikTok。日本でのビジネスアカウントの普及を目的とした動きだと考えられます。

資料内では、TikTokのユニークなポジショニングやその理由などが説明されています。主要なSNSの多くが「ユーザーが見たいものだけをみるクローズドな視聴態度のユーザーが多い」ことに対し、TikTokでは「回遊的視聴、発見、新しさにオープンな視聴態度のユーザーが多い」との調査分析結果を示し、他SNSは健在顧客へ、TikTokは潜在顧客へのアプローチに強いとしています。

その他、ビジネスアカウントでできることの説明なども載っているため、担当者はぜひ目を通しておくとよいでしょう。

参考:https://tiktok-for-business.co.jp/archives/11509/,
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000101.000046801.html

5. Pinterest

日本で広告事業開始

日本時間6月1日より広告事業が開始されました。

Pinterestには、世界で4億人(2022年6月)、国内870万人(2020年12月)の月間利用者数を有しており、今回それらのユーザー向けの広告配信が可能となりました。

今回、広告事業の本格的な開始に先駆け、初期のパートナー企業として一部の国内企業が広告の利用を開始しており、BAYCREW’S、Cowcamo(五十音順)などのブランドは、既に広告を利用して成果を上げているとのことです。

Pinterestを利用するユーザーの特徴として、購入意思がある一方で、購入先のブランドをまだ決めていないことが多く、上位検索の97% がブランド指定のない 2~3 語のキーワード(例「スニーカー 白 メンズ」など)となっているとのことです。つまり、Pinterestは、購入の意思がある一方で購入先までは決めていない潜在顧客と、ブランドがより効率的に出会うことができる、数少ないプラットフォームのひとつと言えます。

また、Pinterestは画像がメインのプラットフォームのため、有名でないブランドでも、商品の見栄えさえ良ければ興味を持ってもらえる可能性が高く、商品単体で戦うことができます。アパレルやインテリア、旅行など、商品が分かれている場合は特に効果を得やすい可能性が考えられます。

現状、滑り出しということもあり、CPAなどは非常に安く出ているという情報もあります。いわゆるボーナス期であるこの機会に試されるのもひとつの手かも知れません。

参考:https://www.watch.impress.co.jp/docs/news/1413154.html,
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000090.000037183.html

 

6. 全体

2022年上半期、Z世代のトレンドは「TikTok」「平成ギャル」/下半期流行も予想【Z総研調査】

日本時間6月2日、Z総研は、Z世代コミュニティに所属するZ世代女子を対象に実施した2022年上半期トレンド調査の結果を「Z総研2022年上半期トレンドランキング」として発表、同時に「ネクストトレンド予想」も公開しました。

2022年上半期に流行ったコト・モノでは、「TikTok」が1位でした。Instagramはきっちりとした情報を、TikTokは面白さやトレンドを重視している印象があるそうです。

TikTokは2017年にリリース開始後、わずか4年で世界の月間アクティブユーザー数が10億人を突破しており、Instagramの2倍の速度で成長しています。特にZ世代の利用数が多いことから、この度トレンドに入ったと考えられます。

TikTokのほかにも、5位にInstagram、8位にYouTubeがランクインしており、SNSの人気が高いことがうかがえます。また、平成ギャルやルーズソックスなどもTikTokはじめSNSでの人気ハッシュタグです。

Z世代をターゲットにするマーケティングをお考えの担当者は、TikTokをいかに活用するかという問いから、ますます逃れられなくなるでしょう。

参考:https://markezine.jp/article/detail/39131?fbclid=IwAR0h7oKsXn3E_bC0ePtoI5Y1_S7biiwdVmILPp3hxuUX1O-8sqoQWKQw2rk,
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000055.000020799.html,
https://forbesjapan.com/articles/detail/43538

TikTokアプリの20代起動者数は、Facebookアプリの約半分

日本時間6月7日、ヴァリューズはSNSに対する意識調査とデータ分析を発表しました。

ヴァリューズが保有する調査パネルのアプリ起動ログデータをもとにした分析によると、下記のような事実が明らかになりました。
①20~30代のアプリ起動者数は、InstagramよりTwitterが上回っている
②Facebookアプリ起動者数が多いのは30~40代が中心
③20代のFacebookアプリ起動者数は決して少なくない
④TikTokアプリの20代起動者は、Facebookアプリの20代起動者の半分強の水準

昨今、「Facebookはオワコン」で「TikTokが流行っている」というイメージが強くなってきている印象を受けますが、本分析ではFacebookの方が起動数が圧倒的に多い結果が出ています。

Facebookは知り合いや友人とつながり続ける大事なツールであり、転職や結婚報告などの節目となる大きなイベントを投稿する人も多いため、本人は投稿せずとも、ちょくちょく起動して友人の動向を確認している人が多い可能性が高いです。

一方で他の媒体はユーザーのコンテンツの好みを分析しハマらせるという戦略をとっているため関係性構築機能は薄いです。周囲の人との関係性を重視するSNSがFacebookのみになり、競合がいなくなったため、このような逆転現象が起きたと考えられます。

参考:https://xtrend.nikkei.com/atcl/contents/18/00037/00069/

「パインアメもう売っていない」、デマ拡散 メーカー素早く“火消し”

日本時間6月8日、パイン株式会社は、パインアメの公式Twitterで「『パインアメはもう売っていない』という趣旨のツイートがたくさんリツイートされているようですが、パインアメは今年で71年目。今日も販売を続けております」とツイートし、話題になっています。

その直後、安易なリツイートはデマ拡散に加担することになると、ソースの確認を勧める投稿を行い、注意喚起をしました。

元のツイートは「(画像とともに)これ知ってる人RT もう売ってないってほんと?」とリツイートを促す形の投稿だったため、多くの人が信じて拡散したようです。今回のツイートによる被害はなかったものの、Twitterで『パインアメは販売を終了したのか』とのお問い合わせが複数発生したため、Twitter公式アカウントから注意喚起のツイートを行っています。

企業担当者の話によると、事態の把握は6月7日、注意喚起のツイートは6月8日と迅速に動いていることが分かります。デマや誤解、炎上などは、企業が見解をきちんと表明した方が早期に事態の収拾にあたることができるため、事態を把握した場合は早急に社内で対応策を検討するのがよいでしょう。また予め対応策を検討するための体制作りも重要です。

参考:https://netatopi.jp/article/1415661.html,
https://www.huffingtonpost.jp/entry/story_jp_62a03ebde4b06169ca845fdc?fbclid=IwAR3jxWwZj-sgGvDVvGrYHIACA5JUxyEYUnN6LuVakWKfy92CyD8_1yEfFo4