都心で働く時代は終わったのでしょうか？最新調査で若者の居住地選択に大きな変化が起きていることが分かりました。なぜ20代の3割以上が地方を選ぶのか、驚きの実態に迫ります。
柔軟な働き方が変える住まいと若者の意識
株式会社LASSICが運営する「テレリモ総研」が実施した調査で、働き方の違いによる居住地の変化が浮き彫りになりました。調査対象となったリモートワーク経験者1,004名のうち、フルリモートやハイブリッド勤務を行っている層の21.8％が地方や郊外に居住して作業を行っています。一方で、フル出社を続ける層ではわずか4.9％にとどまりました。都心から離れた場所で働く選択肢は、柔軟な出社形態と強く結びついています。
年代別のデータでは、若い世代ほどライフスタイルを積極的に変革している現状が可視化されました。地方や郊外でテレワークを実施している割合は20代で32.6％に達し、全世代の中で最も高い数値を記録しています。対照的に50代では6.0％にとどまり、世代間で26.6ポイントもの大きな隔たりが生じました。さらに、現時点で居住地を変更していない層であっても、全体の12.3％が地方や郊外への移住に関心を寄せています。
また、テレワークの継続意向が強い人ほど、住まいの見直しに前向きである傾向が読み取れます。現状以上の頻度でリモートワークを続けたいと望む層では、17.7％がすでに地方や郊外で暮らしています。住居そのものを移動させない場合でも、自宅環境をテレワーク向けに整えた割合は全体の11.5％に達しました。働き方の自由度が広がるにつれて、住環境や生活拠点の再構築が進んでいます。
見解として、テレワークの浸透は単なる業務効率化を超え、若年層を中心とする生活拠点の分散化を強力に推進しています。この居住地選択の多様化は地方創生や新たな労働市場の形成を加速させる重要な動向と言えます。
詳しくは「株式会社LASSIC」の公式ページまで。 レポート／DXマガジン編集部
