健康ブームの一方で、フィットネスクラブの苦境が強まっています。2026年1月から7月の倒産は23件で、過去最多だった前年同期の19件を上回りました。年間では初めて40件に達する可能性が示され、対象は負債1000万円以上の法的整理に限定されています。業態別ではパーソナルジムが6件と目立ち、前年に続き高水準です。業歴では設立10年未満が全体の6割超を占め、新興ジムの脆弱さが表面化しています。調査は2000年1月から2026年7月までの集計に基づいています。
駅近で安価、24時間営業・無人型のコンビニジムがドミナント出店を加速し、都市部の限られた商圏でオーバーストアが進行しています。これに伴い会員獲得競争が激化し、入会金無料や特別割引が常態化して初期売上の確保が難しくなりました。キャンペーン価格で入会した層の正規価格移行時の離脱が定着率を下げ、収益の不安定化を招いています。専門インストラクターの引き抜きや人材不足で人件費が上昇し、エネルギー価格高騰による光熱費増も重荷です。結果として、十分な集客基盤を持たない新興ジムの経営破綻が目立っています。
パーソナルジムはマンションの一室と最低限の設備で開業できるため参入障壁が低く、トレーナーの独立が相次いでいます。一方で知識や経験にばらつきがあり、事故やトラブルが増加傾向にあります。短期集中ダイエットを訴求するモデルは顧客の離脱が早く、継続収益の確保が難しい点が課題です。供給増とコスト上昇が続く中、価格競争に巻き込まれる小規模ジムや短期利用前提のパーソナルジムの淘汰は今後も進むとみられます。月額固定制で体型維持や運動習慣の定着を支援するサブスク型など、持続可能な収益基盤の確保が各社のカギとなります。各地域での過剰出店状況を見極め、安全管理とサービス品質の標準化に取り組むことが求められます。
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