東京理科大学と12団体による「ナトリウムイオン電池の技術開発」が、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構の「革新型蓄電池技術開発・高度解析」事業に採択されました。代表は東京理科大学の駒場慎一教授で、採択日は2026年7月9日です。本取り組みは、電池セルメーカーや部材メーカー、大学、国立研究開発法人が結集し、部材開発からセル設計、量産プロセス検討までを一体で進める計画です。電気自動車、電力需給調整、データセンターなど多様な用途で拡大が見込まれる蓄電池需要に応えるため、次世代電池の選択肢を広げる狙いがあります。資源調達リスクが顕在化するなか、供給網の自律性向上に資する国産技術としての期待が高まります。幅広い連携により、研究から社会実装までのスピードを高める体制が整います。
本コンソーシアムには、株式会社GSユアサ、武蔵エナジーソリューションズ株式会社、株式会社クラレ、東亞合成株式会社、MUアイオニックソリューションズ株式会社（共同実施 三菱ケミカル株式会社）、国立大学法人東北大学、国立大学法人東京大学、学校法人早稲田大学、国立大学法人東京農工大学、国立大学法人群馬大学、国立大学法人大阪大学産業科学研究所、国立研究開発法人物質・材料研究機構が参画します。各機関の強みを結合し、セル材料、電解質、電極、製造プロセスまでを網羅的に検討します。構成が多層的であるため、試作と評価の反復を短縮し、課題発見から改良までのサイクルを迅速化できます。参画の幅広さは、実験データの蓄積やスケールアップ検討にも有利に働きます。結果として、性能、コスト、量産適合性の同時達成に向けた実証が期待されます。連携の密度が、実用化の早期化に直結する設計です。
ナトリウムイオン電池は、駒場教授が2011年にレアメタルフリー構成での安定作動を初めて実証した技術です。リチウムやコバルト、黒鉛など供給リスクの高い資源に依存しない点が特長で、蓄電池供給網の多様化に寄与します。2010年度以降、日本学術振興会や文部科学省の支援、JSTのプロジェクトなどを通じて、基礎から応用までの知見と技術が継続的に蓄積されてきました。企業との共同研究も展開され、社会実装を見据えた課題設定が進んでいます。こうした長期の蓄積が、今回の一体的な開発推進の基盤となっています。電池の需要構造が変化する中で、技術の選択肢を増やす意義が明確です。
今後はNEDOの委託のもとで、部材開発からセル設計、量産プロセス検討を連携して推進します。実用化に向けて、材料選定、セル構造最適化、製造工程の整備を段階的に展開する計画です。電力レジリエンスやカーボンニュートラルの要件に応えるべく、安定供給とコスト適正化が重視されます。用途横断での性能要件整理が行われることで、電力貯蔵からモビリティ、データセンターに至る適用可能性の検証が進む見通しです。実証とスケールアップのプロセスを並行化し、早期の社会実装を目指します。連携体制が、研究開発と製造準備を橋渡しする役割を担います。
詳しくは「東京理科大学」の公式ページまで。レポート／DXマガジン編集部
