「今年の夏のボーナス、思ったより少ないな……」そんな不満が、優秀な社員が会社を去る決定的な引き金になっているかもしれません。株式会社マイナビが発表した1.8万人規模の最新調査により、2026年夏の賞与予想額と理想との「25万円のギャップ」や、転職を阻むボーナス額の境界線が明らかになりました。金額の多寡以上に社員の心を動かす、評価コミュニケーションのリアルに迫ります。
理想とのギャップは２５万円、転職の引き金となる「２９.5万円の壁」
株式会社マイナビは、全国の20〜59歳の正社員18,464人および企業の中途採用担当者823人を対象に実施した「【正社員1.8万人に聞いた】2026年夏ボーナスに関する調査」を発表しました。調査結果によると、2026年夏の賞与支給額の予想平均は55.2万円となり、前年（2025年）の支給実績である54.4万円からは微増傾向にあるものの、ほぼ横ばいの見通しとなっています。しかし、正社員が自身の仕事に見合うと考える「理想の賞与額」の平均は80.2万円に達しており、実際の予想額との間には25.0万円もの大きなギャップが存在していることが浮き彫りになりました。この理想と現実の乖離は特定の層にとどまらず、いずれの年代でも共通して見られる構造的な課題となっています。
この賞与に対する不満は、企業の経営を揺るがす「離職リスク」に直結しています。「賞与が少ない」ことをきっかけに転職を考えたことがある正社員は42.9％にのぼり、さらにそのうち58.2％（約6割）が実際に会社を辞めて転職へと至っているという極めてシビアな実態が判明しました。離職を決意するきっかけとなった賞与額は平均29.5万円となっており、30万円を下回る水準が優秀な人材流出の危険水域であることがうかがえます。一方で、「賞与が予想より高かった」ことで転職を思いとどまった経験がある人は16.8％存在し、その際の賞与額は平均68.0万円でした。賞与は単なる臨時収入ではなく、従業員のエンゲージメントを左右する強力な引き留め（リテンション）の武器であると言えます。
賞与額の高さよりも納得感を左右する「フィードバック」の有無と企業の課題
しかし、企業が従業員の離職を防ぐために必要なのは、必ずしも「一律の増額」だけではありません。前年の賞与額に対する納得感を尋ねたところ、「納得している」と答えた人は51.0％と約半数にとどまりました。注目すべきは、この納得感を決める要因の強さです。相関分析において、納得感と「前年の賞与額」との関連性（相関係数0.166）に比べ、納得感と「賞与額に対するフィードバック（評価・説明）の有無」との関連性（相関係数0.416）の方が圧倒的に強いという結果が出ました。実際、賞与に納得している人の61.0％には明確なフィードバックがあったのに対し、納得していない人でフィードバックがあった割合は27.3％にすぎません。つまり、支給される金額そのものの多寡よりも、「なぜその金額になったのか」という評価プロセスの可視化と丁寧なコミュニケーションこそが、従業員の納得感形成において決定的な役割を果たしています。
これに対して、企業側の対応にはまだ大きなばらつきが見られます。中途採用担当者の76.7％が「賞与に関するフィードバックは重要である」と認識しているものの、社内のルールとして実際に整備・仕組み化できている割合は48.7％と半数未満にとどまっています。残りの36.7％は「重要視されているが個人の裁量に任されている」と回答しており、現場のマネジメント層のスキルや負担によって、従業員への説明の質に大きな格差が生じている可能性が浮き彫りになりました。労働人口の減少に伴い人材獲得競争が激化する現代において、賞与の額面調整が難しい局面であっても、評価の透明性を高める組織づくりが急務となっています。
見解として、「賞与額そのものよりもフィードバックの有無が納得感を左右する」という相関データは、現代の組織マネジメント（人事DX）における極めて重要な示唆です。 金額という定量的結果だけで従業員を納得させる時代は終わり、なぜその評価に至ったのかというプロセスを透明化し、納得性のある対話を行う「評価ガバナンス」の構築こそが、リテンション（人材定着）の成否を分ける鍵と言えます。
詳しくは「株式会社マイナビ」の公式ページまで。 レポート／DXマガジン編集部
