スマートホームが私たちの暮らしを劇的に変える可能性を秘めている中、LIVING TECH協会は、2025年6月20日にConnectivity Standards Allianceとのマーケティング連携協定を締結しました。この協定は、日本におけるIoT標準規格「Matter」を基盤とし、スマートホームの普及促進を目指しています。
スマートホームは、生活の利便性や快適性を向上させるだけでなく、防犯や高齢者支援、カーボンニュートラルへの貢献といった多様な社会課題の解決にも寄与します。しかし、現状ではメーカー専用のアプリによる設定や異なるメーカー間での連携が煩雑で、一般ユーザーにとっては使いづらいという課題があります。
この課題を解決するために重要な役割を果たすのが「Matter」です。この標準規格は、異なるメーカーのデバイスを簡単に連携させることができ、スマートホーム機器の導入や運用のハードルを大きく下げることが期待されています。デジタル化が進む中、IoT機器の連携がシームレスに行えることは、ユーザー体験の向上に直結します。
LIVING TECH協会は、「人々の暮らしを、テクノロジーで豊かにする」をミッションに、スマートホームの普及促進や啓発活動を行っています。今回の連携により、一般ユーザーや関連産業へ向けて「Matter」に関する情報発信を共同で行い、スマートホームの認知度を向上させていきます。
LIVING TECH協会とConnectivity Standards Allianceの今回の連携は、スマートホーム技術を日本社会に根付かせるための重要な一歩となります。この協定を通じて、新たな市場創造や社会課題の解決に寄与する未来を見据え、皆で協力して取り組んでいきましょう。これからもユーザーに向けた価値ある情報の発信とテーマの提供を行い、スマートホーム普及の進展に貢献していきます。
詳しくは「LIVING TECH協会」の公式ページまで。
レポート／DXマガジン編集部小松
