近年、リモートワークは新型コロナウイルスの影響を受けて急速に普及しましたが、2025年の現在においてその推進状況はどうなっているのでしょうか。本記事では、株式会社SMBが実施した「リモートワークをしている従業員の業務把握」についての調査から、企業の姿勢や実態を詳しく探ります。調査によると、リモートワークの導入形態はハイブリッド型が多数を占めており、出社とリモートワークを併用する企業が多いことがわかります。この結果は、柔軟な働き方を望む企業の意図を反映しています。リモートワークを問題なく実施できていると回答したのは約8割に達し、大半の企業が安定した運用を行っていることが確認されました。
リモート環境でもパフォーマンスを維持できるとの回答が多く、管理体制やITツールの充実がその要因とされています。一方で、2割の企業が問題を抱えていると認識しており、業務の「見える化」が課題であることも指摘されています。
調査では、企業規模によってリモートワークに対する運用方針が異なることがわかりました。すべての規模帯で「継続する」が最多という結果が出ていますが、中小企業が「拡大する」との意思を示している点が特に印象的です。このことから、一定の規模を持つ企業はリモート制度の発展に前向きであることが伺えます。
多くの企業がリモートワークの導入によって「通勤負担の軽減」や「満足度の向上」を実感していると答えています。特に、企業規模が大きいほどこのメリットを実感している割合が高いことが印象的です。業務のデジタル化が進み、効率化が期待される一方で、柔軟な働き方の可視化が重要な要素として浮上しています。
一方で、リモートワーク特有の課題も多数浮上しています。特に「従業員間のコミュニケーションが減少した」という声が多く、業務の進捗を把握するのが難しいと感じている企業が多いです。大企業では特にこの傾向が顕著に現れ、業務の可視化が進まないことが問題視されています。進捗状況を把握するために利用されている手段としては、チャットツールや個別面談、メールなどが挙げられています。特にチャットツールの利用が最も多く、デジタルツールの導入とともに、個別確認や属人的な対応も併存している状況が見受けられます。
調査結果を踏まえると、リモートワークの効率化には進捗状況やタスクの管理が鍵となります。約8割が業務管理ツールの導入が効果的だと考えており、今後のリモートワークの運用がよりデジタル化することが期待されます。業務の可視化や組織内コミュニケーションの強化を通じて、リモートワークの効果を最大限に引き出すことが求められています。
詳しくは「株式会社SMB」の公式ページまで。
レポート／DXマガジン編集部小松
