政治的な議論を呼び起こしそうな研究報告がなされました。
既存の研究によると「高齢者は仕事を続けることで健康面でのメリットが得られる」ことがよく指摘されています。
しかしこれらの研究報告には「そもそも健康だから仕事を続けやすい」というバイアスが十分に考慮されていませんでした。
そこで京都大学大学院 医学研究科のチームは、そのバイアスを踏まえた上で、日本を含む35カ国の50〜70歳、10万人以上を追跡し、仕事の引退と健康の関連性を調査。
その結果、引退した人は働き続けている人に比べて、心疾患リスクが低くなることが明らかになったのです。
現在、多くの国で年金支給の開始年齢の引き上げや、高齢者の就労継続の支援が行われていますが、本研究は「仕事の継続が必ずしも健康には良くない」ことを示唆しています。
研究の詳細は、2023年5月8日付で学術誌『International Journal of Epidemiology』に掲載されました。
目次
- 仕事の引退により「心疾患」と「運動不足」のリスクが低下
- 個人の意思や経済状況を尊重した社会づくりへ
仕事の引退により「心疾患」と「運動不足」のリスクが低下
先行研究の多くは、高齢者の就労継続が健康に良いことを指摘していました。
高齢者の主な死因の一つ心疾患について、ヨーロッパの研究では「就労継続により心疾患リスクが下がる」という報告もされています。
しかし一方で研究によっては、働き続けることと心疾患リスクの間に明確な関連性は見られないと報告しており、一貫した結果が得られていません。
こうした結果にばらつきが生じる背景には、調査が行われた国の違いがあったり、また「もともと健康な人ほど仕事を続けやすい」というバイアスが考慮されていない点が原因の可能性があります。
そこで研究チームは今回、日本を含む35カ国のデータを使用し、バイアスの問題を踏まえながら、仕事の引退が心疾患リスクに与える影響を調べました。
研究では、35カ国に暮らす50〜70歳の10万6927人を平均6.7年にわたり追跡したデータを分析しました。
対象とした国には、日本やアメリカ、ヨーロッパ諸国の他に、メキシコ、コスタリカ、中国、韓国などが含まれています。
分析では、先の「もともと健康な人ほど仕事を続けやすい」というバイアスを踏まえつつ、個人の性別や遺伝子、各国の医療制度や労働市場の違い、社会・経済状況の時系列トレンドなどの影響まで考慮しました。
その結果、仕事を引退した人は、働き続けている人よりも心疾患リスクが2.2％ポイント低くなることが世界で初めて明らかになったのです。
また引退した人は、身体不活動（中高強度の運動の頻度が週1回未満）、いわゆる運動不足のリスクが3.0％ポイント低いことも示されています。
中高強度の運動とは、エネルギー消費量が安静時の3倍以上になる運動のことで、例えば、やや速歩きのウォーキングや階段の上り下り、自重を使った軽い筋トレなどが相当します。
引退と心疾患リスク低下の関連性は男女ともに見られましたが、特に女性の間では「引退すると喫煙率が低くなる」という関連性も確認されました。
それから教育年数が高い男女では、引退した人の方が脳卒中や肥満、身体不活動のリスクが低くなっています。
加えて、職場がデスクワークだった人の間では、引退した人の方が心疾患や肥満、運動不足のリスクが低い傾向にありました。
一方で肉体労働者の間では、引退した人の方が肥満リスクが高くなる傾向にあったようです。
個人の意思や経済状況を尊重した社会づくりへ
現在、多くの国々で年金支給の開始年齢の引き上げや、高齢者の就労継続の支援が進んでいますが、今回の研究結果は「働き続けることが必ずしも健康にはつながらない」ことを示唆しています。
この結果を受けて、研究者は次のようにコメントしました。
「これまで高齢者の就労継続は健康に良いものと信じられてきました。
しかし今回の研究によって、引退した人の方が働き続けている人に比べて心疾患リスクが低いことが初めて明らかになりました。
この結果は、引退によって仕事のストレスから解放されることや、運動する時間が増えることと整合的です。
ただ私たちは、意欲のある高齢者が働き続けることを否定するつもりはありません。
高齢化が進展する中で、高齢者が働き続けられる環境を整備することは重要ですが、同時に運動などの健康づくりも大切になってくるでしょう」
この話は政治的な問題が大きく関係することであり、今回の研究報告は私たちの間でも多様な議論を呼ぶと考えられます。
例えば、仕事を続けるか否かは、個々人の意思や経済状況によって様々です。
こちらの表は、内閣府による令和2年度の「高齢者が仕事をしている理由」をまとめたものになります。
これを見ると「収入が欲しいから」「仕事そのものが面白いから」「老化を防ぐため」「友人や仲間が得られるから」など様々な理由があります。
仕事を続けたい高齢者にはそのまま就労継続を支援すべきでしょうが、しかし中には、引退したくても貯蓄がないので、生活していくためにどうしても働き続けなければならない方々もたくさんいるはずです。
こうした個々人の意思や経済状況、さらには健康状態も踏まえて、各人の望みが尊重されるような社会づくりが必要となります。
参考文献
引退すると心疾患リスクが2.2％ポイント減－35か国約10万人の追跡調査－ https://www.kyoto-u.ac.jp/ja/research-news/2023-05-29 内閣府 ー 第1章 高齢化の状況（第3節 1-2） https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2020/html/zenbun/s1_3_1_2.html#:~:text=%E3%81%BB%E3%81%A9%E5%A4%9A%E6%A7%98%E5%8C%96-,%E7%8F%BE%E5%9C%A8%E5%8F%8E%E5%85%A5%E3%81%AE%E3%81%82%E3%82%8B%E4%BB%95%E4%BA%8B%E3%82%92%E3%81%97%E3%81%A6%E3%81%84%E3%82%8B%E4%BA%BA,%E9%A0%86%E3%81%A8%E3%81%AA%E3%81%A3%E3%81%A6%E3%81%84%E3%82%8B%E3%80%82元論文
Retirement and cardiovascular disease: a longitudinal study in 35 countries https://academic.oup.com/ije/advance-article/doi/10.1093/ije/dyad058/7157039