民泊仲介サイトの横断検索エンジン tripping.com が約３割の人員削減 リクルート系VCも出資

リクルート系VCも出資する民泊仲介サイトの横断検索エンジンを手掛けるTripping.comは、従業員の約３割にあたり15名の人員削減を行ったことが明らかになった。民泊市場が活況を帯びる中、激しい競争を勝ち抜くため事業の軌道修正を強いられる企業が出てきた。

Tripping.com（トリッピング・ドットコム）は、HomeAwayやVRBOなどの民泊仲介サイトに掲載された190ヶ国1,200万室を横断して比較できる検索エンジン（メタサーチ）を提供。

ホテルでは、Booking.comやExpedia、楽天トラベルなど複数のOTAに掲載し、露出を増やすことが一般的となっているのと同様に、民泊においても運営者はAirbnbやHomeAwayなど複数の民泊仲介サイトに掲載することが一般的になっている。

宿泊先を探している宿泊予約者はTripping.comを利用することで、Booking.comやTripAdvisor、AIrbnbなどを含む複数の民泊仲介サイトを横断比較し最安値の民泊を探すことができるほか、1,200万室を超える豊富な宿泊施設の中から最適な民泊施設を予約できるメリットがある。

ホテル市場においても、国内外の宿泊施設に関する料金比較サービスを提供するTrivago（トリバゴ）やKAYAK（カヤック）などがあり、Tripping.comはこれらの民泊版に当たる。

 

トリッピング社はリクルートCVCの第一号案件

リクルートHDのコーポレートベンチャーキャピタル（CVC）である合同会社RGIPが、第一号案件としてトリッピング社に出資。合同会社RGIPはリクルートが海外展開スピードを加速させるために投資先を海外企業のみ限定するCVCとして2014年5月に設立。

2014年は日本国内のAirbnb掲載物件数は1,000件〜2,000件程度とみられる時期で、当時約110万件と業界トップクラスの民泊掲載数を誇っていた。

今回のレイオフについてトリッピング社の創業者であるJeff Manheimer氏とJenO’NealはSkiftの取材に対しレイオフを認めているおり、「経営コスト削減のため、サンフランシスコのスタッフ15人を減らした」と語った。

また、同社は2017年に米国のTVCMに推定60万米ドル（約6,500万円）以上の費用をかけたが、2018年にはTVCMの放映を停止している。

しかし、Manheimer氏らは2018年の業績について「今年は毎月見込みを上回る収益を上げており、過去60日間で33％の収益が増加している」と今後の業績見通しを語った。

民泊やバケーションレンタルのメタサーチ業界は、旅行比較サイト大手のKAYAK（カヤック）がすでに参入しているほか、Googleもすでにサービスを開始するな世界的な大手企業が相次いで参入している。今後、Tripping.comのブランド力をどこまで上げられるかが鍵になりそうだ。