当社初 スポーツ施設を併設した物流施設「DPL千葉四街道Ⅱ」が本格稼働
PRワイヤー 2026年09月01日 18:00:00
2026年9月1日
大和ハウス工業株式会社
代表取締役社長 大友 浩嗣
大阪市北区梅田3-3-5
大和ハウス工業株式会社(本社:大阪市、社長:大友 浩嗣)が、千葉県四街道市において開発した、大型マルチテナント型物流施設(※1)「DPL千葉四街道Ⅱ」(地上5階建て、延床面積:305,488.59㎡、敷地面積:128,724.33㎡)が本格稼働したことをお知らせします。
※1.複数のお客さまが入居できる物流施設のこと。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202609015063-O2-39WR4BsP】
当施設は、当社初となるスポーツ施設を併設し、物流効率と従業員のウェルビーイングを両立させた次世代物流施設です。施設の外周には約1.5kmのランニングトラックを設けるとともに、屋内共用部には3on3に対応したバスケットコートを設置。入居テナント企業の従業員の健康増進やコミュニケーション促進を図るとともに、地域住民にも利用いただける環境を整備しました。
また、延床面積約30万㎡を誇る大型物流施設として、国内最大級の1フロア延床面積(約61,500㎡)を確保。建物の四隅にランプウェイ、各階両面バースを採用するなど、物流オペレーションの効率化を図ります。あわせて、太陽光発電システムや蓄電池、非常用発電設備を搭載し、停電時には蓄電池と太陽光発電システムを連携させることで、入居テナント企業の事業継続を支える電力供給体制を整備しました。さらに、免震構造としたことで、入居テナント企業のBCP対応にも寄与します。
立地面では、3つの高速道路のインターチェンジから8km圏内に位置しているため、都心はもちろん千葉県全域や茨城県などの近隣県へもアクセスしやすく、物流集約拠点としても適しています。
なお、当施設の一部においては、スポーツブランドのナイキジャパンが2026年8月5日より稼働を開始し、同社国内最大の物流拠点および多様化・高度化するニーズに応える次世代物流施設として活用いただく予定です。
今後も当社は、物流施設の開発を通じて、多様化する物流ニーズへの対応と持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M000427/202609015063/_prw_PT1fl_3O8qBRjH.png】
1.地域に開かれた物流施設としてスポーツ施設を併設し、入居テナント従業員や地域住民の健康増進
「DPL千葉四街道Ⅱ」の共用部には、当社が開発した物流施設において初めてスポーツ施設を併設。テナント企業の従業員が利用できる約1.5kmのランニングトラックを施設の外周に設けるとともに、屋内共用部に3on3に対応したバスケットコートを設置するなど、気軽にスポーツを楽しめるようにしました。また、1階に設けたカフェテリア(運営:銀座スエヒロ)には、厳選されたオリジナルレシピや健康に配慮したメニューを提供するなど、従業員の健康増進や交流の場として活用いただける施設としました。なお、ランニングトラックやバスケットコート、カフェテリアは、地域に開かれたスペースとして、地域住民も利用可能です。
あわせて、仕事と子育てを両立したい従業員でも安心して仕事ができるよう、最大14名のお子さまの受け入れが可能な保育施設(運営:株式会社ママスクエア)を施設内に完備しました。親子で通勤できるため、緊急時にも保護者がすぐに対応できます。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202609015063-O3-bxdQ5b31】
2.各階両面バースの大規模ワンフロアと4基ランプウェイによる効率的な物流動線
当施設は、地上5階建て、延床面積305,488.59㎡、敷地面積128,724.33㎡の大型マルチテナント型物流施設です。
当社初となる4基のランプウェイを備えた物流施設で、建物の四隅に上り下り専用のランプウェイを設置。一方通行のトラック動線を確保することで、場内の安全性を向上させるとともに、各階両面バースを採用し、国内最大級の1フロアあたりの面積(延床面積:約61,500㎡、賃貸面積:約48,000㎡)を確保。柔軟で円滑な物流オペレーションを可能にしました。
3.交通アクセスに優れた好立地
当施設は、東京中心部から約40km圏内に位置し、東関東自動車道「四街道インターチェンジ」「佐倉インターチェンジ」から約6km、京葉道路「貝塚インターチェンジ」から約8kmと、都心をはじめ千葉県全域や茨城県などの近隣県、「成田国際空港」へのアクセスにも優れており、国内外をつなぐ物流拠点としても高い利便性を有しています。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202609015063-O1-aUvI6T4H】
4.環境性能とレジリエンスを兼ね備えた次世代物流施設
当施設では、太陽光発電システム(完全自家消費)や蓄電池(2,000kW)、非常用発電設備を導入しました。停電時には、蓄電池と太陽光発電システムを連携させることで、入居テナント企業の事業継続を支える電力供給体制を整備しました。また、免震構造を採用したほか、EV・プラグインハイブリッド車(PHV)用の充電設備を設置するなど、レジリエンスとBCP対応を強化しました。
あわせて、雨水を埋設タンクに貯留し、緑地への散水やトイレの洗浄水として活用する雨水利用システムを採用。さらに、高効率な建材・設備の導入や、節水型衛生器具を設置することで、省エネルギー性能と環境性能の向上を図り、国際的な環境認証「LEED GOLD」および「ZEB」認証を取得しました。
【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M000427/202609015063/_prw_PT2fl_Dm86d8rB.png】
■建物概要
【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M000427/202609015063/_prw_PT3fl_9Y52w6O4.png】
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202609015063-O5-1HXUaJ1g】
情報提供元: PRワイヤー