ロータリーテーブル軸受、トルクモータ、リニアモータの製品レンジを拡充
PRワイヤー 2023年10月04日 15:30:00
ロータリーテーブル軸受と回転軸用軸受に新サイズを追加
インクリメンタル／アブソリュート角度測定システム付き軸受
RKIBシリーズのトルクモータが最大690mmサイズまで標準対応
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202310030571-O2-D927tk5l】
YRTS/MAシリーズのロータリーテーブル軸受
シェフラーは、動特性、精度、エネルギー効率の向上、機械のランタイムの延長を特徴とする新しい自動化ソリューションを用いて、工作機械業界の各種課題に取り組んでいます。こうした課題解決に向け、シェフラーは、工作機械コンポーネントの製品範囲を大幅に拡大しました。
アキシアル／ラジアルロータリーテーブル軸受が最大650 mmサイズまで対応
シェフラーは、YRTSシリーズのアキシアル／ラジアル軸受に580 mmと650 mmの新サイズ製品を拡充しました。これらのロータリーテーブル軸受は、ねじ取り付け機能とラジアルガイド軸受付きの双方向アキシアル軸受です。高剛性で、優れた耐荷重性を備え、非常に高精度で運転します。YRTSシリーズは、超高速での使用および全速度範囲において一定の低摩擦トルクでの稼働に適しており、特に高速トルクモータと組み合わせて使用するのに最適な製品です。YRTSシリーズ、YRTCシリーズ、ZKLDFシリーズの3種類のロータリーテーブル軸受と回転軸用軸受はすべて、シェフラーのトルクモータRIBシリーズ、RKIBシリーズ、SRVシリーズと組み合わせて使用することが可能です。また、これらの転がり軸受にはオプションとして、インクリメンタル／アブソリュート角度測定システムをロータリーテーブル軸受に組み込むこともできます。
エアギャップ直径が最大690 mmまでのトルクモータ
ロータリーテーブル軸受の製品範囲を拡大したことに伴い、大型寸法に対応するためにRKIBシリーズのトルクモータにも最大寸法690 mmの製品を設定しました。エアギャップ298 mmから690 mmまで幅広く対応可能です。
最大24,300 Nのリニアモータ
シェフラーは、リニアモータの製品範囲を拡大し、全12種類のモータサイズに対応した新しい「L7シリーズ」を発売します。最大24,300 Nの高い最大推力を実現したことで、シェフラーのリニアダイレクトドライブは、さらに幅広いハンドリングシステムおよび工作機械の主軸での利用が可能となりました。水冷式で高効率のL7リニアモータは、現行品と比較して、同じ駆動力で電力損失を最大50%削減し、公称推力を最大40%増加させることができました。運用の方法によっては、新しいリニアモータを導入することでエネルギーコストやサイクルタイムを大幅に低減させることが可能となります。「EMO 2023」では、新しいL7シリーズのリニアモータを、リニア玉軸受／ガイドシステム「RUE-F」やステンレス鋼カバーストリップ「ADE」と組み合わせた理想的なソリューションとして展示しました。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202310030571-O3-X4dr2Bya】
高効率のL7リニアモータ
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202310030571-O1-A3E7hh36】
RKIBシリーズのトルクモータ 写真 シェフラー
シェフラーグループ – We pioneer motion
シェフラーグループは、75年以上にわたり、モーション・テクノロジーの分野で画期的な発明と開発を進めてきました。電動モビリティ、CO₂効率に優れたドライブシステム、シャシーソリューション、インダストリー4.0、デジタル化、再生可能エネルギーに関する分野で革新的な技術、製品、サービスを提供するシェフラーグループは、ライフサイクル全体にわたり、モーションをより効率的でインテリジェントかつ持続可能なものにするための信頼できるパートナーです。モーション・テクノロジー企業であるシェフラーは、パワートレインとシャシー用の高精度コンポーネントやシステムのほか、多くの産業機械用の転がり軸受や滑り軸受のソリューションを製造しています。シェフラーグループは、2022年の売上高158億ユーロ、従業員数約84,000人を有する世界最大級のファミリーカンパニーです。また、2022年には1,250件を超える特許出願を行っており、ドイツ特許商標庁（DPMA）が発表するドイツ国内革新性ランキングで第4位にランクインしています。
ロータリーテーブル軸受、トルクモータ、リニアモータの製品レンジを拡充 | プレスリリース | シェフラージャパン (schaeffler.co.jp)
情報提供元： PRワイヤー