国内電通グループ4社共同で、2030年までに起こり得る未来トレンドをまとめた「電通未来曼荼羅2023」発表

新規事業構想を体験できるワークショップの参加者を募集

2023年4月27日
株式会社電通デジタル

　株式会社電通デジタル（本社：東京都港区　代表取締役社長執行役員：瀧本 恒　以下、電通デジタル）と、国内電通グループ3社は共同で、2030年までに起こるとされるトレンドをまとめ、未来起点の経営戦略立案や新規事業、サービス開発に活用できる中期未来予測ツール「電通未来曼荼羅2023（以下、未来曼荼羅2023）」を本日より提供開始しました。

＜「未来曼荼羅2023」表紙＞ 【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202304255244-O1-QKJWYFdL】

　近年、テクノロジーの発展により、世の中の変化が著しく活発になっています。人々の価値観は常に、そしてより迅速に変化し、同時に人々の消費行動をも変えていき、社会や経済に影響を与えています。ビジネスにおいても、これまでの業界の垣根が失われつつあり、異業種同士がつながることで業界ごとに散らばっていた知見やアイデアが組み合わされ、過去に類を見ない規模のサービスも生まれています。

　こうした不確実性の高い時代において、企業はいかにイノベーションを生み出せるかが問われています。そのためには、自社が置かれている環境の変化を常に把握し、新しい価値観を受け入れ、提供する商品・サービスや経営戦略を柔軟に変化・適応させていくことが求められます。

　このような背景を踏まえて、国内電通グループでは2010年に、未来で予想される事象をまとめた中期未来予測ツール「未来曼荼羅」の提供を開始しました。「人口・世帯」「社会・経済」「科学・技術」「まち・自然」の4つのカテゴリーにトレンドテーマを網羅的に分類し、それぞれのトレンドの概要とデータ、関連トピック、それらが未来にもたらす変化や重要になる視点をまとめています。同ツールを用いたコンサルティングサービスも行っており※、これまでもアップデートを重ねながら、多くの顧客企業の経営戦略立案や事業シナリオの策定、商品・サービス開発などに活用されてきました。

＜未来曼荼羅2023 未来トレンド72テーマと未来へのヒント・視点一覧＞ 【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202304255244-O2-jRkE2kZs】

　このたび発表した「未来曼荼羅2023」は、時代の変化に合わせて前年度版から21のテーマを追加しアップデートしており、最新版では72のトレンドテーマを設定しています。

　最新版では、2030年までの数年間に起こり得る未来トレンドの中でも、近年急速な広まりを見せ、今後のビジネスに多大な影響を与えると予測される価値観やテクノロジー、社会動向も踏まえており、各トレンドにおける今後の展望や商機について多角的な視点から紹介する「未来へのヒント」においても、最新の知見から得た示唆を盛り込んでいます。

＜追加された代表的なトレンドテーマ例＞
●「α世代の新しい価値観と教育」
　Z世代に匹敵する人口になることが予測され、今後の消費活動を牽引するとされるα世代（2010年から2024年生まれの世代）。α世代固有の価値観や教育における変化を紹介し、未来の商機を紐解きます。

＜未来曼荼羅2023 「α世代の新しい価値観と教育」＞
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202304255244-O4-0Ll79z24】
●「週4日勤務制（週休3日制）の普及」
　国内外で週休3日制の導入が進み、2030年には一般化していくことが予測されます。変化する労働環境の中で企業が見るべきポイントや個人の働き方・生活における変化を予測します。

●「美容の“ハイパーパーソナライズ”」
　AI技術や遺伝子情報を活用した肌診断、バーチャルメイクアップシミュレーターなどの技術の進化により、ビューティとテクノロジーを融合させたビューティテックという新しい価値の提供が期待されている美容業界。最新の技術トレンドから今後の動向や予測を紹介します。

＜「未来曼荼羅2023」ワークショップ開催＞
　この「未来曼荼羅2023」の提供開始に伴い、同ツールを活用した新規事業構想を体験できるワークショップを開催します。未来に起こることが予想される事象・トレンドの紹介に加え、事業環境をとりまく重要な外部環境の変化を特定し、どのように「未来曼荼羅2023」を活用して新たな事業開発へ着想すべきかについてお伝えします。

《ワークショップ概要》
●第1回　オンラインワークショップ：
-日時：2023年5月24日（水）15:30～17:30
-会場：オンライン開催
-定員：30名
-参加費：無料

●第2回　オフライン（リアル開催）ワークショップ：
-日時：2023年5月26日（金）15:30～17:30
-会場：汐留電通本社（東京都港区東新橋1-8-1）
-定員：30名
-参加費：無料
-ワークショップ終了後には、簡単な懇親会も予定しております。

《対象者》
●新規事業/サービス開発に関して以下のような課題を抱えている企業の方
-新規事業/サービスを企画しても、既存の商品・ビジネスの延長のアイデアから抜け出せない
-企画立案の段階で止まってしまい、なかなか仮説検証や企画の実行までたどり着けない
-モノづくりはできるが、ビジネスモデルの設計や事業/サービスの体験設計に課題感がある

●当社/チームとの連携・提携をご検討いただける方
※競合他社、パートナー企業からのお申込みはお断りさせていただきます

《申込先》
下記URLよりお申込みください。（事前登録/抽選制）
https://pages2.dentsudigital.co.jp/seminar/20230524/?utm_source=release&utm_medium=internal&utm_campaign=20230524_seminar

《申込締め切り》
2023年5月16日（火）14:30

《「未来曼荼羅」活用事例と過去に実施したワークショップのレポート》
2022年に実施したオンラインワークショップでは、「未来曼荼羅」を活用したプロジェクト事例をご紹介し、ワークショップ参加者の皆さまに事業に関するアイデア創出のグループワークとディスカッションを体験していただきました。詳細なレポートは以下のURLよりご覧ください。

「未来曼荼羅を活用した新規事業構想を体験できるワークショップレポート」
https://www.dentsudigital.co.jp/knowledge-charge/articles/2022/0803-miraimandara

　電通デジタルは、独自のアプローチで企業の未来価値を見出す国内電通グループ横断組織「未来事業創研」と連携し、「未来曼荼羅」の開発にとどまらず未来の研究やソリューションの開発を進め、顧客企業の事業創造・変革の実現を支援しています。
　今後も「未来起点」での経営戦略の立案および新規事業・サービス開発を推進し、企業のイノベーション創出および事業成長に貢献していきます。

※：電通デジタルと電通、近未来の事業構想に向けた発想支援ツール 「未来曼荼羅2019」を活用したコンサルティングサービスを提供開始（2019年9月20日発表）
https://www.dentsudigital.co.jp/release/2019/0920-000284/

＜各社の一覧＞（順不同）
・株式会社電通コンサルティング（https://www.dentsuconsulting.com/）
所在地：〒105-7001　東京都港区東新橋1-8-1
代表者：代表取締役 社長執行役員　八木 克全
事業内容：社会課題解決や新規事業などのテーマに重点特化したグロース特化型総合コンサルティングサービスを提供。右脳×左脳の両利き思考を持つプロフェッショナル人材と電通グループが有する外部の専門家ネットワークや異能人材とのコラボレーションにより、人とその集合体である社会中心の視点で課題探索から戦略策定、その実行までを一貫して支援。

・株式会社電通（https://www.dentsu.co.jp/）
所在地：〒105-7001　東京都港区東新橋1-8-1
代表者：代表取締役社長執行役員　榑谷 典洋
事業内容：顧客のマーケティング全体に対するさまざまなソリューション提供に加え、デジタル時代の変革に対応する効率的な広告開発、最適な顧客体験のデザイン、マーケティング基盤そのものの変革や、さらには顧客事業の変革をも推進。また、マーケティング領域を超えて進化させた多様なケイパビリティを掛け合わせ、顧客と社会の持続的成長に貢献する統合ソリューションを提供。

・株式会社アイティアイディ（http://www.itid.co.jp/）
所在地：〒108-0075　東京都港区港南2-17-1
代表者：代表取締役社長　妹尾 真
事業内容：魅力的な商品の創出、業務プロセスの効率化、人材の育成などの経営課題を抱えているモノ・コトづくり企業の皆様に対し、数多くのコンサルティングサービスを提供。

＜電通デジタルについて＞https://www.dentsudigital.co.jp/
国内最大級の総合デジタルファームとして、データとテクノロジーを駆使した次世代マーケティングの戦略策定・実行、その基盤となるITプラットフォームの設計・構築、クライアントの事業革新を支援するDXコンサルティングなどのサービスを提供。国内外の企業との緊密なパートナーシップのもと、高度な専門性と統合力により、クライアントの事業成長に貢献しています。