熱中症に関する意識・実態調査２０２２」を実施
PRワイヤー 2022年09月06日 14:30:00
２０２２年９月６日
株式会社タニタ
熱中症に関する意識・実態調査２０２２」を実施
熱中症対策を行う人が年々増加し、今年は８割を上回る
「熱中症警戒アラート」などをきっかけに対策を行っている人も増加
健康総合企業の株式会社タニタ（東京都板橋区前野町１－１４－２、社長・谷田千里）は、「熱中症に関する意識・実態調査２０２２」を実施しました。全国的に記録的な猛暑となった今夏において、生活者の熱中症対策への意識が高まっている実態が明らかになったほか、「熱中症警戒アラート」の認知度が高まっていることなどが分かりました。本調査は全国の１５歳以上の男女１，０００人を対象に、２０２２年８月５日―８日の４日間、インターネットリサーチにより実施しました。２０１９年から調査しており、今回で４回目の実施となります。
今回の調査で特徴的だったのは、熱中症対策を行っていると答えた割合が８０．３％となり、熱中症への意識が高まっている実態が明らかになったことです。経年で比較をすると、熱中症対策を行っている人の割合が、２０年６９．５％、２１年７４．１％、２２年８０．３％と年々上昇し、２０１９年に調査を開始して以降初めて８割を上回りました。実際に行っている熱中症対策として「暑い日は外出・運動を控える」と答えた割合も２０年２７．６％、２１年３１．８％、２２年３６．４％と年々上昇。「熱中症警戒アラート※１」が発表された際には、“外出はできるだけ控え、暑さを避けること ”が呼び掛けられていますが、実際の予防行動として実践する人が増えていることが分かりました。また、“屋外でマスクの必要がない場面ではマスクをはずすこと”も熱中症予防の観点から推奨されていますが、「人と十分な距離があるときはマスクをはずす」と答えた割合は、２１年１２．３％、２２年２１．０％と８．７ポイント上昇しました。コロナ禍に入って３年目となり、“屋外でマスクの必要がない場面ではマスクをはずすこと”も浸透してきている様子がうかがえます。
総務省消防庁によると、６月から９月に全国で熱中症により救急搬送された人数は、記録的な高温を記録した１８年が９２，７１０人で過去最高となり、次いで１９年が６６，８６９人、２０年が６４，８６９人と、この数年多い傾向が続きました。昨年は４６，２５１人と４年ぶりに５万人を下回った一方で、今年は５月から８月２８日までで６４，９８９人※２となっており、熱中症による搬送者数が大幅に増えています。特に今年６月の救急搬送者数は１５，９６９人に上り、統計がある２０１０年以降、６月として最も多い搬送者数となりました。気象庁によると今年の６月下旬の平均気温平年差は、東日本で＋４．０度、西日本で＋３．２度で、夏の始まりのからだが暑さに慣れない時期に異常とも言える暑さに直面したことで、熱中症にかかった人が多かったのではないかと考えられます。本調査では、熱中症対策をする人が年々増加していることが分かりましたが、ここから一歩進んで、複数ある熱中症予防のための対策法の中から周囲の環境や自身の行動と体調を総合的に考えて、行動を取れることが必要だと考えられます。
今年は新型コロナウイルスの感染拡大後、初めて政府による行動制限が呼び掛けられていない夏となりました。また、７年ぶりに政府による節電要請が出された一方で、ウクライナ情勢等の影響により、電気料金が高騰する状況でした。このように生活者を取り巻く環境が変わる中、本調査ではこの夏過ごす場所やエアコンの使用状況、節電意識についても調べました。「夏になっても極力自宅で過ごすようにしている」と答えた割合は６８．８％で、新型コロナウイルス感染症の第７波が本格化している状況において、外出を控えようと思っている人が多い様子がうかがえました。「今年の夏は節電を心がけている」と答えた割合は５６．９％となり、節電を心がけている人が半数以上となりました。在宅時のエアコン使用状況について尋ねたところ、【日中】【夜間】【就寝中】のいずれのシーンにおいても「在宅時は常に使用する」が最も高く、３人に１人は在宅時に常にエアコンを使用していることが分かりました。今夏の節電心がけ状況別にみると、「在宅時は常に使用する」と答えた割合は、【日中】【夜間】【就寝中】いずれのシーンにおいても節電を心がけている人のほうが２０ポイント前後低くなりました。節電を心がけている人には節電意識からエアコンを常時使用することを控えている人が少なくない様子がうかがえます。一方で「室温が一定の温度以上になったときに使用している」は、いずれのシーンにおいても節電を心がけている人のほうが高い結果となりました。熱中症警戒アラートが発表された場合は、“不要不急の外出は避けるとともに、昼夜を問わずエアコン等を使用すること”が奨励されています。熱中症についての知識を身に付けることで、自身の体力や体調、周囲の環境などを判断しながら適切にエアコンを使用することができるようになり、熱中症の予防と節電を両立することが可能となります。
気象庁の３カ月予報によると、今年９月の気温は全国的に例年より高くなる見込みです。９月になると朝晩の暑さがやわらいで、涼しく感じる機会が多いですが、例年、９月にも熱中症は発生しています。引き続き、熱中症への意識を高め、予防していくことが求められます。
タニタでは熱中症指数計の製造・販売だけでなく、自治体と協働し住民に対する熱中症リスクの「見える化」や啓発セミナー、熱中症に関する意識・実態調査を行うことなどにより、ハードとソフトの両面から暑さ対策に取り組んでいます。熱中症は対策することで１００％予防できる疾病といわれています。今後も、熱中症に関わる商品を展開するとともに、熱中症予防に関するさまざまな情報を発信していくことで、生活者の健康づくりをサポートしていきます。
※１ 環境省と気象庁が熱中症のリスクが高まった際に対策を呼び掛けるもので、２０２１年４月２８日から全国での運用が開始されました。気温や温度、日射量などを基に算出した「暑さ指数（ＷＢＧＴ）」が３３℃以上と予測された際に発表されます。
※２ 総務省消防庁による「熱中症による救急搬送人員（８月２２日～８月２８日速報値）」を参照。昨年５月から８月２８日までの熱中症による搬送者数は４４，１６４人。
■「熱中症に関する意識・実態調査２０２２」の詳細はこちら
https://www.tanita.co.jp/cms/press/pdf/2022/heatstroke_research.pdf
株式会社タニタ
熱中症に関する意識・実態調査２０２２」を実施
熱中症対策を行う人が年々増加し、今年は８割を上回る
「熱中症警戒アラート」などをきっかけに対策を行っている人も増加
健康総合企業の株式会社タニタ（東京都板橋区前野町１－１４－２、社長・谷田千里）は、「熱中症に関する意識・実態調査２０２２」を実施しました。全国的に記録的な猛暑となった今夏において、生活者の熱中症対策への意識が高まっている実態が明らかになったほか、「熱中症警戒アラート」の認知度が高まっていることなどが分かりました。本調査は全国の１５歳以上の男女１，０００人を対象に、２０２２年８月５日―８日の４日間、インターネットリサーチにより実施しました。２０１９年から調査しており、今回で４回目の実施となります。
今回の調査で特徴的だったのは、熱中症対策を行っていると答えた割合が８０．３％となり、熱中症への意識が高まっている実態が明らかになったことです。経年で比較をすると、熱中症対策を行っている人の割合が、２０年６９．５％、２１年７４．１％、２２年８０．３％と年々上昇し、２０１９年に調査を開始して以降初めて８割を上回りました。実際に行っている熱中症対策として「暑い日は外出・運動を控える」と答えた割合も２０年２７．６％、２１年３１．８％、２２年３６．４％と年々上昇。「熱中症警戒アラート※１」が発表された際には、“外出はできるだけ控え、暑さを避けること ”が呼び掛けられていますが、実際の予防行動として実践する人が増えていることが分かりました。また、“屋外でマスクの必要がない場面ではマスクをはずすこと”も熱中症予防の観点から推奨されていますが、「人と十分な距離があるときはマスクをはずす」と答えた割合は、２１年１２．３％、２２年２１．０％と８．７ポイント上昇しました。コロナ禍に入って３年目となり、“屋外でマスクの必要がない場面ではマスクをはずすこと”も浸透してきている様子がうかがえます。
総務省消防庁によると、６月から９月に全国で熱中症により救急搬送された人数は、記録的な高温を記録した１８年が９２，７１０人で過去最高となり、次いで１９年が６６，８６９人、２０年が６４，８６９人と、この数年多い傾向が続きました。昨年は４６，２５１人と４年ぶりに５万人を下回った一方で、今年は５月から８月２８日までで６４，９８９人※２となっており、熱中症による搬送者数が大幅に増えています。特に今年６月の救急搬送者数は１５，９６９人に上り、統計がある２０１０年以降、６月として最も多い搬送者数となりました。気象庁によると今年の６月下旬の平均気温平年差は、東日本で＋４．０度、西日本で＋３．２度で、夏の始まりのからだが暑さに慣れない時期に異常とも言える暑さに直面したことで、熱中症にかかった人が多かったのではないかと考えられます。本調査では、熱中症対策をする人が年々増加していることが分かりましたが、ここから一歩進んで、複数ある熱中症予防のための対策法の中から周囲の環境や自身の行動と体調を総合的に考えて、行動を取れることが必要だと考えられます。
今年は新型コロナウイルスの感染拡大後、初めて政府による行動制限が呼び掛けられていない夏となりました。また、７年ぶりに政府による節電要請が出された一方で、ウクライナ情勢等の影響により、電気料金が高騰する状況でした。このように生活者を取り巻く環境が変わる中、本調査ではこの夏過ごす場所やエアコンの使用状況、節電意識についても調べました。「夏になっても極力自宅で過ごすようにしている」と答えた割合は６８．８％で、新型コロナウイルス感染症の第７波が本格化している状況において、外出を控えようと思っている人が多い様子がうかがえました。「今年の夏は節電を心がけている」と答えた割合は５６．９％となり、節電を心がけている人が半数以上となりました。在宅時のエアコン使用状況について尋ねたところ、【日中】【夜間】【就寝中】のいずれのシーンにおいても「在宅時は常に使用する」が最も高く、３人に１人は在宅時に常にエアコンを使用していることが分かりました。今夏の節電心がけ状況別にみると、「在宅時は常に使用する」と答えた割合は、【日中】【夜間】【就寝中】いずれのシーンにおいても節電を心がけている人のほうが２０ポイント前後低くなりました。節電を心がけている人には節電意識からエアコンを常時使用することを控えている人が少なくない様子がうかがえます。一方で「室温が一定の温度以上になったときに使用している」は、いずれのシーンにおいても節電を心がけている人のほうが高い結果となりました。熱中症警戒アラートが発表された場合は、“不要不急の外出は避けるとともに、昼夜を問わずエアコン等を使用すること”が奨励されています。熱中症についての知識を身に付けることで、自身の体力や体調、周囲の環境などを判断しながら適切にエアコンを使用することができるようになり、熱中症の予防と節電を両立することが可能となります。
気象庁の３カ月予報によると、今年９月の気温は全国的に例年より高くなる見込みです。９月になると朝晩の暑さがやわらいで、涼しく感じる機会が多いですが、例年、９月にも熱中症は発生しています。引き続き、熱中症への意識を高め、予防していくことが求められます。
タニタでは熱中症指数計の製造・販売だけでなく、自治体と協働し住民に対する熱中症リスクの「見える化」や啓発セミナー、熱中症に関する意識・実態調査を行うことなどにより、ハードとソフトの両面から暑さ対策に取り組んでいます。熱中症は対策することで１００％予防できる疾病といわれています。今後も、熱中症に関わる商品を展開するとともに、熱中症予防に関するさまざまな情報を発信していくことで、生活者の健康づくりをサポートしていきます。
※１ 環境省と気象庁が熱中症のリスクが高まった際に対策を呼び掛けるもので、２０２１年４月２８日から全国での運用が開始されました。気温や温度、日射量などを基に算出した「暑さ指数（ＷＢＧＴ）」が３３℃以上と予測された際に発表されます。
※２ 総務省消防庁による「熱中症による救急搬送人員（８月２２日～８月２８日速報値）」を参照。昨年５月から８月２８日までの熱中症による搬送者数は４４，１６４人。
■「熱中症に関する意識・実態調査２０２２」の詳細はこちら
https://www.tanita.co.jp/cms/press/pdf/2022/heatstroke_research.pdf
情報提供元： PRワイヤー
記事名：「 熱中症に関する意識・実態調査２０２２」を実施 」