EY Japan、長崎ヴェルカとのパートナー契約締結 長崎での「スポーツ価値循環モデル」実現へ
PRワイヤー 2021年05月14日 12:10:00
長崎ヴェルカは、株式会社ジャパネットホールディングス（代表取締役社長 兼 CEO 髙田旭人）が手掛ける新たな地方創生モデルである「長崎スタジアムシティ」の中核を担うコンテンツであり、長崎の街を活性化する重要なアイテムです。
EY Japanは、スポーツコンテンツを軸にした街・地域の魅力向上と、エコシステム形成による投資余力の創出、それによる地域の持続的成長を目指す「スポーツの価値循環モデル」を掲げています。今回その実現のため、長崎ヴェルカとの連携により、デジタルコンテンツの開発や長崎スタジアムシティと連動したICT活用による価値向上の支援を実行していきます。
EY Japan岡田明 テクノロジーコンサルティング スポーツDXリーダーは次のように述べています。
「スポーツコンテンツは地域活性化の重要なアイテムであり、長崎ヴェルカがファンの皆さんと発信する熱量は、長崎の街に笑顔と活力をもたらし日本全国へと広がっていくものだと考えています。このような社会的・経済的価値をEY Japanのもつ様々なネットワークと専門性により拡張し、計画中の長崎スタジアムシティと一体となったスポーツによる価値循環のプラットフォーム形成を継続的に支援していきます」
また、株式会社長崎ヴェルカ 代表取締役社⻑ 岩下英樹様は次のように述べています。
「この度、EY Japan様とオフィシャルパートナー契約を結ばせていただいこと、大変嬉しく思います。グローバルに事業展開されているEY Japan様と共に、ICTの観点でも世界と戦えるバスケットボールクラブを目指していきます。ぜひ一緒に、日本に、世界にワクワクを届けていきましょう」
ユニフォーム発表時の様子（2021年4月10日） 【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202105134843-O1-G56Y0fzk】 【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202105134843-O2-40vS59H6】 パートナー契約締結概要 カテゴリー：オフィシャルパートナー / ロゴ掲出位置：パンツ 背面・左全面
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202105134843-O3-6YHj0zY9】 【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202105134843-O4-tb7yReS1】
＜株式会社長崎ヴェルカについて＞
長崎県をホームタウンとして、2021-22シーズンからB3.LEAGUEに参戦する、長崎初のプロバスケットボールクラブ「長崎ヴェルカ」の運営会社。「ヴェルカ」とは、Welcome、Well community、Victoryの3つの意味をかけている。V・ファーレン長崎のように長崎で親しまれるクラブとなり、長崎らしい良い文化を取り込みながら、それと同時に地域創生を目指してほしいという想いが込められている。
＜EYについて＞
EY | Building a better working world
EYは、「Building a better working world（より良い社会の構築を目指して）」をパーパスとしています。クライアント、人々、そして社会のために長期的価値を創出し、資本市場における信頼の構築に貢献します。
150カ国以上に展開するEYのチームは、データとテクノロジーの実現により信頼を提供し、クライアントの成長、変革および事業を支援します。
アシュアランス、コンサルティング、法務、ストラテジー、税務およびトランザクションの全サービスを通して、世界が直面する複雑な問題に対し優れた課題提起（better question）をすることで、新たな解決策を導きます。
EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。EYによる個人情報の取得・利用の方法や、データ保護に関する法令により個人情報の主体が有する権利については、ey.com/privacyをご確認ください。EYのメンバーファームは、現地の法令により禁止されている場合、法務サービスを提供することはありません。EYについて詳しくは、ey.comをご覧ください。
＜スポーツの価値モデルについて＞
スポーツビジネスを地域の中心にアドレスすることにより、熱量の高い感動体験がコミュニティを形成し、経済的なエコシステムを形づくることができます。これらを持続していくためにはスポーツビジネスの視点だけでなく地域企業は自治体、教育機関など様々なニーズや環境に適応したプラットフォームを準備することが重要あり、プラットフォームから創出された利益をあらたな価値創造に再投資するモデルの構築が求められます。EY Japanではスポーツビジネスそのものだけではなく、地域社会、企業などがスポーツによって相互に利益を享受できる価値循環のモデル構築を支援しています。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202105134843-O5-9AWAJ96Z】
情報提供元： PRワイヤー