学校法人産業能率大学総合研究所「第15回日本e-Learning大賞」で総務大臣賞を受賞
PRワイヤー 2018年11月21日 14:00:00
2018年11月21日
学校法人産業能率大学
体感型新入社員研修Beyond
「第15回日本e-Learning大賞」で総務大臣賞を受賞
2018年11月14日に御茶ノ水ソラシティカンファレンスセンターにて第15回 日本e-Learning大賞の表彰式が行われ、学校法人産業能率大学総合研究所(東京都世田谷区)が開発した「体感型新入社員研修Beyond(ビヨンド) 」が総務大臣賞を受賞いたしました。
【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201811160449-O2-eBA7xfN7 】
体感型新入社員研修Beyondは、新入社員がぶつかりがちな社会人の壁をリアルに体験し、それを乗り越えるプロセスを通じて、単なる知識やスキルとは異なる「仕事センス」を養う、これまでに無い新入社員研修プログラムです。受講者はICTを活用して再現した仮想職場において、「周囲の状況を感じ取り、判断や調整をすること」や「正解のないビジネスの現場において考え抜くこと」などが求められる様々なミッションに取組みます。本プログラムを通じて、これまで育成が難しいと思われてきた「仕事センス」(＝顧客や組織の様々な期待に応えるために、周囲の状況を感じ取り、自分で判断・調整してやり遂げる総合的な力)を養います。
受賞理由・講評
オンラインでコンテンツを提供し、学習者が、自身のペース、環境で学習をする狭義の意味でのe ラーニングに加えて、ＩＣＴを様々な形で活用し、より効果的な学習環境を実現することも、現在のe ラーニングの捉え方と考えられる。今回の応募作品は、スマートデバイス、ネットワーク等のＩＣＴ機器の特性を、リアルの教室で大変上手く生かした取り組みであり、従来型のワークショップを大きく改革した研修を実現している。また、ミレニアル世代と言われ、幼い頃よりＩＣＴに慣れ親しんだ若い世代にとっても親しみやすい学習環境の実現でもある。特に、単なる知識の詰め込みではなく、ファシリテーターによって学習者個人の考える力、問題解決力を引き出すためのアクションラーニングを、ＩＣＴを活用することで効果的に実現している。学習者同士、学習者とファシリテーターの間のコミュニケーションを、従来型の紙、筆記用具ではなくＩＣＴによってより効果的に実現している。企業活動において、人材に求められる能力は、知識・スキルだけではなく、それらを活用した問題発見、解決力であり、今回の取り組みにおいて実現をした、新たなＩＣＴを活用したe ラーニングの仕組みは、様々なアクションラーニングに応用が出来るものでありこれからの発展が期待される。
プログラム概要
【コ ー ス 名】体感型新入社員研修Beyond
【対 象】新入社員
【研 修 形 式】タブレットを活用したワークショップ形式（2日間）
【研修タイプ】教室提供型 (本学の研修会場にお越しいただき、1社だけで研修を実施)
公開セミナー型 (本学の研修会場にお越しいただき、複数の企業の新入社員と合同で実施)
講師派遣型 (研修実施企業の研修会場に講師が出向き、研修を実施)
※それぞれの費用・日程等につきましては下記URLをご参照ください。
https://www.hj.sanno.ac.jp/cp/incompany-training/beyond/beyond-type/
【プログラム】Mission1：グループ名を決めよ！
Mission2：学生と社会人の違いを明らかにせよ！
Mission3：正しい挨拶を実演せよ！
Mission4：名刺交換を体感せよ！
Mission5：会議資料を準備せよ！
Mission6：社外からの電話に対応せよ！
Mission7：企画書データを整理せよ！
Mission8：届いたメールに返信せよ！
Mission9：職場のイベントを企画せよ！
Mission10：明日の私にメッセージを送れ！
【特設サイト】https://www.beyond.sanno.ac.jp/
日本e-Learning大賞とは
2004 年に創設された「日本 e-Learning 大賞」は一般社団法人 e-Learning Initiative Japan ならびに日本工業新聞社（フジサンケイ ビジネスアイ）により 運営されています。 本制度は、新しい e-Learning の可能性を例証し、優秀な事例や取り組みを顕彰することによって、e-Learning の健全な発展、市場の 確立、およびユーザーまたはベンダーの育成を支援することを目的としています。企業・自治体・団体においては e-Learning を用いた生産性向上・業務や 就労の改革、また学校・個人においては新しい学習形態の可能性・学力向上などに役立つさまざまな取り組みを称え、表彰します。 (募集要項より抜粋)
学校法人産業能率大学
体感型新入社員研修Beyond
「第15回日本e-Learning大賞」で総務大臣賞を受賞
2018年11月14日に御茶ノ水ソラシティカンファレンスセンターにて第15回 日本e-Learning大賞の表彰式が行われ、学校法人産業能率大学総合研究所(東京都世田谷区)が開発した「体感型新入社員研修Beyond(ビヨンド) 」が総務大臣賞を受賞いたしました。
【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201811160449-O2-eBA7xfN7 】
体感型新入社員研修Beyondは、新入社員がぶつかりがちな社会人の壁をリアルに体験し、それを乗り越えるプロセスを通じて、単なる知識やスキルとは異なる「仕事センス」を養う、これまでに無い新入社員研修プログラムです。受講者はICTを活用して再現した仮想職場において、「周囲の状況を感じ取り、判断や調整をすること」や「正解のないビジネスの現場において考え抜くこと」などが求められる様々なミッションに取組みます。本プログラムを通じて、これまで育成が難しいと思われてきた「仕事センス」(＝顧客や組織の様々な期待に応えるために、周囲の状況を感じ取り、自分で判断・調整してやり遂げる総合的な力)を養います。
受賞理由・講評
オンラインでコンテンツを提供し、学習者が、自身のペース、環境で学習をする狭義の意味でのe ラーニングに加えて、ＩＣＴを様々な形で活用し、より効果的な学習環境を実現することも、現在のe ラーニングの捉え方と考えられる。今回の応募作品は、スマートデバイス、ネットワーク等のＩＣＴ機器の特性を、リアルの教室で大変上手く生かした取り組みであり、従来型のワークショップを大きく改革した研修を実現している。また、ミレニアル世代と言われ、幼い頃よりＩＣＴに慣れ親しんだ若い世代にとっても親しみやすい学習環境の実現でもある。特に、単なる知識の詰め込みではなく、ファシリテーターによって学習者個人の考える力、問題解決力を引き出すためのアクションラーニングを、ＩＣＴを活用することで効果的に実現している。学習者同士、学習者とファシリテーターの間のコミュニケーションを、従来型の紙、筆記用具ではなくＩＣＴによってより効果的に実現している。企業活動において、人材に求められる能力は、知識・スキルだけではなく、それらを活用した問題発見、解決力であり、今回の取り組みにおいて実現をした、新たなＩＣＴを活用したe ラーニングの仕組みは、様々なアクションラーニングに応用が出来るものでありこれからの発展が期待される。
プログラム概要
【コ ー ス 名】体感型新入社員研修Beyond
【対 象】新入社員
【研 修 形 式】タブレットを活用したワークショップ形式（2日間）
【研修タイプ】教室提供型 (本学の研修会場にお越しいただき、1社だけで研修を実施)
公開セミナー型 (本学の研修会場にお越しいただき、複数の企業の新入社員と合同で実施)
講師派遣型 (研修実施企業の研修会場に講師が出向き、研修を実施)
※それぞれの費用・日程等につきましては下記URLをご参照ください。
https://www.hj.sanno.ac.jp/cp/incompany-training/beyond/beyond-type/
【プログラム】Mission1：グループ名を決めよ！
Mission2：学生と社会人の違いを明らかにせよ！
Mission3：正しい挨拶を実演せよ！
Mission4：名刺交換を体感せよ！
Mission5：会議資料を準備せよ！
Mission6：社外からの電話に対応せよ！
Mission7：企画書データを整理せよ！
Mission8：届いたメールに返信せよ！
Mission9：職場のイベントを企画せよ！
Mission10：明日の私にメッセージを送れ！
【特設サイト】https://www.beyond.sanno.ac.jp/
日本e-Learning大賞とは
2004 年に創設された「日本 e-Learning 大賞」は一般社団法人 e-Learning Initiative Japan ならびに日本工業新聞社（フジサンケイ ビジネスアイ）により 運営されています。 本制度は、新しい e-Learning の可能性を例証し、優秀な事例や取り組みを顕彰することによって、e-Learning の健全な発展、市場の 確立、およびユーザーまたはベンダーの育成を支援することを目的としています。企業・自治体・団体においては e-Learning を用いた生産性向上・業務や 就労の改革、また学校・個人においては新しい学習形態の可能性・学力向上などに役立つさまざまな取り組みを称え、表彰します。 (募集要項より抜粋)
情報提供元： PRワイヤー