電通デジタル、企業のデジタルトランスフォーメーションに関する実態調査を発表
PRワイヤー 2017年12月21日 15:00:00
2017年12月21日
株式会社電通デジタル
企業の68％が自社のデジタル変革を重要と認識するも約半数が未着手
-電通デジタル、企業のデジタルトランスフォーメーションに関する
実態調査を発表‐
株式会社電通デジタル（本社：東京都港区、代表取締役CEO：榑谷典洋）は、Forrester Consultingに委託し、日本における企業のデジタル化の進展状況について実態を把握することを目的に約350社を対象とした調査「日本のデジタルトランスフォーメーションおよびデジタルマーケティングに関する実態調査（2017年度）」を実施しました。調査レポートより一部調査結果を発表します。
＜本調査結果の考察＞
調査結果からは、自社のデジタルトランスフォーメーション（デジタル変革）やデジタルマーケティングに取り組むことの重要性を、68％と多くの企業が認識している一方で、実際の取り組みはいまだ低水準に留まっている実態が浮き彫りになりました。一方、デジタル変革に着手が進んでいる先進的な企業では、顧客体験やビジネスそのもののイノベーションを促す上で、マーケティング・テクノロジーの両面からアプローチや組織文化そのものの見直しを重要と見なして取り組んでいることがうかがえる結果となりました。
＜主な調査結果＞
① 企業の68％が、自社のデジタルトランスフォーメーションの重要性を認識する一方、
一旦実行完了している企業は12％にとどまり、約半数が未着手
【画像： http://prw.kyodonews.jp/img/201712209316-O1-JFewr053 】
※「とてもそう思う」、「そう思う」、「ややそう思う」の計 n=229/全体n＝339
【画像： http://prw.kyodonews.jp/img/201712209316-O2-Lh2VDR3k 】
※実行完了（n＝39/339）、現在取り組み中（n＝126/339）未着手・計画なし（n＝174/339）
② 現状のデジタルトランスフォーメーションの担い手の認識は自部門
経営トップはCMO（Chief Marketing Officer）およびCDO（Chief Digital Officer）の今後のリーダーシップに期待を寄せている
【画像： http://prw.kyodonews.jp/img/201712209316-O3-i5Y28mu3 】
※デジタルトランスフォーメーションを完了・取り組み中・計画ありと回答した企業のCEO・COO等の経営トップ（n＝30）、マーケティング部門（n=91）、IT部門（n＝118）
※CEO：Chief Executive Officer COO：Chief Operating Officer CIO：Chief Information Officer
③ デジタルトランスフォーメーションが進んでいる先進的な企業では、組織・テクノロジー・顧客体験の変革に着手
【画像： http://prw.kyodonews.jp/img/201712209316-O4-ORU9WXk9 】
※デジタルトランス変革に取り組み中と回答した企業対象（n=126）
当該設問（複数回答）に対する回答
④ デジタルトランスフォーメーションが進んでいる先進的な企業の約9割が外部パートナーを活用
【画像： http://prw.kyodonews.jp/img/201712209316-O5-f261cu6B 】
※デジタル変革に取り組み中と回答した企業（n＝126）のうちの活用企業（n＝112）
⑤ 今後1年間におけるマーケティングの主要課題は「顧客中心主義の推進」
【画像： http://prw.kyodonews.jp/img/201712209316-O6-C10pM89l 】
※経営トップ（CEO・COO等）、ビジネス部門対象（n=162）。当該設問（複数回答）に対する回答
本調査を受け電通デジタルは、「顧客中心主義の組織への徹底」「マーケティング×IT等、組織をまたいだプロジェクト推進」「導入を目的としないテクノロジー実装」「外部パートナーの有効活用」がデジタルトランスフォーメーションの成功のためのキードライバーと捉え、各種ソリューションにより、企業の顧客中心のデジタル変革推進をこれからも支援していきます。
＜調査概要＞
●調査対象者 ：日本国内の企業（BtoC）所属者
●調査対象者数 ：354名
●調査対象者の業種：①耐久財（自動車・家電・不動産）②消費財③金融④交通・物流
⑤小売⑥インフラ（情報通信・教育・医療）
⑦トラベル（旅行）・ホスピタリティ
●調査対象者の所属：経営トップ、IT、マーケティング、戦略・経営企画、広報
●調査対象者の役職：経営者・役員クラス、本部長・部長クラス、課長クラス、
主任・係長クラス
●調査時期 ：2017年6月-8月
●主な調査項目 ：
【デジタルトランスフォーメーション関連】 【デジタルマーケティング関連】
・今後1年間のビジネスの優先事項 ・今後１年間のマーケティング課題
・DXの必要性・重要性 ・DMの実行上の課題
・DXの目的、取り組み状況 ・DMの実行における外部パートナー
・DXの現状と理想の主導者 の活用領域
・DXの実行上の課題 ・自社で活用 もしくは活用を検討して
・DXの実行する上で最も重要な要素 いるマーケティングテクノロジー
・DX推進による成果
など など
株式会社電通デジタル
企業の68％が自社のデジタル変革を重要と認識するも約半数が未着手
-電通デジタル、企業のデジタルトランスフォーメーションに関する
実態調査を発表‐
株式会社電通デジタル（本社：東京都港区、代表取締役CEO：榑谷典洋）は、Forrester Consultingに委託し、日本における企業のデジタル化の進展状況について実態を把握することを目的に約350社を対象とした調査「日本のデジタルトランスフォーメーションおよびデジタルマーケティングに関する実態調査（2017年度）」を実施しました。調査レポートより一部調査結果を発表します。
＜本調査結果の考察＞
調査結果からは、自社のデジタルトランスフォーメーション（デジタル変革）やデジタルマーケティングに取り組むことの重要性を、68％と多くの企業が認識している一方で、実際の取り組みはいまだ低水準に留まっている実態が浮き彫りになりました。一方、デジタル変革に着手が進んでいる先進的な企業では、顧客体験やビジネスそのもののイノベーションを促す上で、マーケティング・テクノロジーの両面からアプローチや組織文化そのものの見直しを重要と見なして取り組んでいることがうかがえる結果となりました。
＜主な調査結果＞
① 企業の68％が、自社のデジタルトランスフォーメーションの重要性を認識する一方、
一旦実行完了している企業は12％にとどまり、約半数が未着手
【画像： http://prw.kyodonews.jp/img/201712209316-O1-JFewr053 】
※「とてもそう思う」、「そう思う」、「ややそう思う」の計 n=229/全体n＝339
【画像： http://prw.kyodonews.jp/img/201712209316-O2-Lh2VDR3k 】
※実行完了（n＝39/339）、現在取り組み中（n＝126/339）未着手・計画なし（n＝174/339）
② 現状のデジタルトランスフォーメーションの担い手の認識は自部門
経営トップはCMO（Chief Marketing Officer）およびCDO（Chief Digital Officer）の今後のリーダーシップに期待を寄せている
【画像： http://prw.kyodonews.jp/img/201712209316-O3-i5Y28mu3 】
※デジタルトランスフォーメーションを完了・取り組み中・計画ありと回答した企業のCEO・COO等の経営トップ（n＝30）、マーケティング部門（n=91）、IT部門（n＝118）
※CEO：Chief Executive Officer COO：Chief Operating Officer CIO：Chief Information Officer
③ デジタルトランスフォーメーションが進んでいる先進的な企業では、組織・テクノロジー・顧客体験の変革に着手
【画像： http://prw.kyodonews.jp/img/201712209316-O4-ORU9WXk9 】
※デジタルトランス変革に取り組み中と回答した企業対象（n=126）
当該設問（複数回答）に対する回答
④ デジタルトランスフォーメーションが進んでいる先進的な企業の約9割が外部パートナーを活用
【画像： http://prw.kyodonews.jp/img/201712209316-O5-f261cu6B 】
※デジタル変革に取り組み中と回答した企業（n＝126）のうちの活用企業（n＝112）
⑤ 今後1年間におけるマーケティングの主要課題は「顧客中心主義の推進」
【画像： http://prw.kyodonews.jp/img/201712209316-O6-C10pM89l 】
※経営トップ（CEO・COO等）、ビジネス部門対象（n=162）。当該設問（複数回答）に対する回答
本調査を受け電通デジタルは、「顧客中心主義の組織への徹底」「マーケティング×IT等、組織をまたいだプロジェクト推進」「導入を目的としないテクノロジー実装」「外部パートナーの有効活用」がデジタルトランスフォーメーションの成功のためのキードライバーと捉え、各種ソリューションにより、企業の顧客中心のデジタル変革推進をこれからも支援していきます。
＜調査概要＞
●調査対象者 ：日本国内の企業（BtoC）所属者
●調査対象者数 ：354名
●調査対象者の業種：①耐久財（自動車・家電・不動産）②消費財③金融④交通・物流
⑤小売⑥インフラ（情報通信・教育・医療）
⑦トラベル（旅行）・ホスピタリティ
●調査対象者の所属：経営トップ、IT、マーケティング、戦略・経営企画、広報
●調査対象者の役職：経営者・役員クラス、本部長・部長クラス、課長クラス、
主任・係長クラス
●調査時期 ：2017年6月-8月
●主な調査項目 ：
【デジタルトランスフォーメーション関連】 【デジタルマーケティング関連】
・今後1年間のビジネスの優先事項 ・今後１年間のマーケティング課題
・DXの必要性・重要性 ・DMの実行上の課題
・DXの目的、取り組み状況 ・DMの実行における外部パートナー
・DXの現状と理想の主導者 の活用領域
・DXの実行上の課題 ・自社で活用 もしくは活用を検討して
・DXの実行する上で最も重要な要素 いるマーケティングテクノロジー
・DX推進による成果
など など
情報提供元： PRワイヤー