貯金できない人が知らない、お金を貯めるために必要な「基本的な考え方」3つ
日本政府は投資を後押しするためにNISA制度を拡充していますが、投資をするにしても手元にお金がないと資産を増やすことはできません。
短期間でお金を増やすことができるのは幸運に巡り合えた場合か、ギャンブルに成功した場合のいずれかなので、基本的には地道に増やすしかないです。
本記事では、お金を貯められない人が知っておくべき、基本的な考え方について解説します。
1. 収入より支出が少なければ、お金は貯まる
お金を貯めるためには、収入より支出が少ない環境を作らなければいけません。
基本的な事なので拍子抜けに思うかもしれませんが、基本事項を守れないからこそ、お金を貯めることができなかったり、いつの間にか預金残高が減るような状況になります。
「収入＞支出」のルールを順守すれば継続的にお金を貯めることができますし、貯めたお金を投資に回して資産を増やす選択肢も生まれますので、お金が貯められない方は「収入＞支出」のルールを守ってみてください。
2. 貯金できない人は「支出の総額」を把握していない
会社員や公務員など給与収入で生活している方は、収入が大きく上下することはないため、支出額をコントロールするだけでお金を貯められるようになります。
それでもお金を貯めることができないのは、感覚としてある支出額よりも、実際の支出額が多いからです。
支出額が思った以上に増えてしまうのは、お金を何に対していくら支払っているかを正確に把握していないことが原因の一つです。
家賃や水道光熱費、携帯代やインターネット回線の通信費を毎月いくら支払っているのか、即座に回答できる人はどれくらいいるでしょうか。
動画配信サービスなど便利なサブスクは世の中に無数に存在しますが、利用していなければ契約している意味はありませんし、解約手続きを行わないと無駄な支出をし続けることになります。
筆者は主に税金関係の記事を執筆していますが、支出を減らす点では節税も生活費を抑えるのも同じです。
むしろ、支出額を抑える点だけで考えるのであれば、生活費を見直す方が節税するよりも簡単な場合もあります。
現在の収入を維持した状態で貯金を増やしたい方は、直近1か月の支出を1円単位まで計算してください。
支出額を直視するだけで余計な支出が見つかりますし、娯楽費の見直しや使っていないサブスクを解除するだけで、すぐに支出を減らすことが可能です。
3. 「費用対効果」が高い支出からメスを入れる
税金対策にも共通する点ですが、支出額を抑えたい場合には費用対効果を考えてください。
話題になった定額減税には4万円分の節税効果がありますが、スマホの通信量が少ない人は料金プランを見直すだけで、1か月のスマホ料金を3,000円削減できるケースもあります。
スマホ料金は毎月発生しますので、1か月3,000円の支出を減らすことができれば、年間で3.6万円の節約になります。
定額減税は現時点では1回きりの制度ですが、スマホ料金は来年以降も支払い続けますので、継続的に節約効果が得られます。
生活費をすべて見直すのは大変ですので、まずは手を付けられそうな部分からメスを入れ、余計な支出を削減してみてください。
通帳・銀行印・キャッシュカードを紛失したらすぐ銀行に連絡!再発行等の手続きに必要なものなど対処法を紹介