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「ETF」とは、Exchange Traded Fundを略した言葉で、日本では「上場投資信託」と言われています。
この「ETF」の最大の特徴と魅力ですが、証券取引所に上場しており、購入手数料も上場株式を購入する時と同じです。
したがって、購入手数料が無料の証券会社では購入時・売却時の手数料はかかりません。
証券取引所の取引時間内であれば取引時間内の株価などの値動きに応じてリアルタイムで取引できるという点もメリットとして挙げられます。
さらに、保有中に必要となる信託報酬もインデックスファンドの投資信託よりも低く設定されています。
●投資信託(公募投信)インデックスファンド全銘柄平均の信託報酬:年0.4%程度
●ETFインデックス型運用全銘柄平均の信託報酬:年0.3%程度
このことから、個人が保有するETFは年々増加しており、2023年には約1.5兆円に達しています。
また、銘柄数も2024年1月末時点で305銘柄(インデックス型運用)にまで増えています。
インデックス型運用とは違い、株価指標など連動対象となる指標が存在しないETFのことをいいます。
具体的には、予め定めた運用方針に沿って、運用会社やファンドマネージャーが、専門知識を生かし銘柄選択や資産配分を行います。
そして、株式指標などのベンチマークを上回る運用成果を目指すタイプの運用手法です。
なお、必ず株式指標などのベンチマークを上回る運用成果は保証されていませんので、注意は必要です。
ETFの特徴でもある上記でお伝えした購入手数料、リアルタイムでの取引が可能、信託報酬の低さはアクティブ運用型ETFでも同じです。
特に信託報酬の低さはインデックス型よりも投資信託との差は大きくなっています。
●投資信託(公募投信)アクティブ型全銘柄平均の信託報酬:年1.50%程度
●ETFアクティブ型全銘柄平均の信託報酬:年0.50%程度
また、上場段階において品質の確保を保つために購入者(投資者)に分かりやすく、かつ健全な運用が行われるものを選別しています。
例えば、集中投資型の投信を排除するために、1つの発行体(銘柄)への投資額をファンドの純資産の10%以下にする必要がある(信用度の高い国債等は分散制限なし)などです。
収益に応じた分配金もあり分配回数は銘柄により年1~4回と異なっています。
最低購入金額も銘柄によっては2,000円前後から購入できるものもあります。
一例を見てみましょう。
NEXT FUNDS日本成長株アクティブ上場投信(2083)では、高いROEを維持できる「優良企業」への長期投資を中心に、ROEの改善が期待できる「変身企業」に機動的に投資することで収益を目指しています。
一方で、NEXT FUNDS 日本高配当株アクティブ上場投信(2084)は、安定的な「配当」と機動的な「値上がり益」の両方により、中長期的なトータル・リターンを目指しています(予想配当利回りは約4.0%(2023年7月末時点))。
他のアクティブ運用型ETFも特徴的な運用手法を用いていますので、それぞれを比較検討して、自分に合った運用手法のETFを探してみましょう。
●SMDAM Active ETF 日本高配当株式(2011)
<三井住友DSアセットマネジメント>
●iFreeETF 米国国債7‐10年:為替ヘッジなし(2015)
<大和アセットマネジメント>
●iFreeETF 米国国債7‐10年:為替ヘッジあり(2016)
<大和アセットマネジメント>
●PBR1倍割れ解消推進ETF(2080)
<シンプレクス・アセット・マネジメント >
●政策保有解消推進ETF(2081)<シンプレクス・アセット・マネジメント>
●投資家経営者一心同体ETF(2082)<シンプレクス・アセット・マネジメント>
●NEXT FUNDS 日本成長株アクティブ上場投信(2083)<野村アセットマネジメント>
●NEXT FUNDS 日本高配当株アクティブ上場投信(2084)
<野村アセットマネジメント>
●MAXIS高配当日本株アクティブ上場投信(2085)
<三菱UFJアセットマネジメント>
●上場 Tracers 米国債 0-2 年ラダー:為替ヘッジなし(2093)
<日興アセットマネジメント>
●SMT ETF日本好配当株アクティブ (170A)
<三井住友トラスト・アセットマネジメント>
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