定年退職前に知っておきたい「老後貧乏になりやすい人」の傾向と改善策6つ
定年退職して年金生活に入ると現役時代より大きく収入が落ち、老後貧乏に陥る人も出てきます。
新NISAの利益で社会保険料が上がったり、扶養から外れたりするのか?
そのような人は、定年退職前から老後貧乏になりやすい傾向を持っています。
そこでこの記事では、老後貧乏になりやすい傾向を持つ人を挙げていきます。
1. お金に関する正しい知識や判断力がない人
お金に関する正しい知識や判断力がない人は、最も老後貧乏に陥る確率が高いでしょう。
たとえば以下に該当する人はすでに「老後貧乏予備軍」です。
家計を適切に管理できていない
計画的にお金を貯めていない
将来のライフイベントに備えた資金計画を立てていない
投資と投機の区別がつかない
勧誘員に勧められるままに保険契約している
クレジット＝借金の認識がない
リボ払い＝高金利でどんどん増えていく借金の認識がない
金銭詐欺や金融トラブルに遭いやすい
契約書をろくに読まずに契約してしまう
定年後も返済が続くローン（借金）を組んでいる
税金や公的支援の知識に乏しい
この状態がそのまま続けば、老後貧乏はほぼ確定です。
それが原因で子どもや孫に金銭的な迷惑をかける羽目になりかねないのが、このタイプだと言えます。
そのような人にまず読んでほしいのが、金融庁が中高生向けに出している金融教育教材です。
以下のリンクから閲覧できますが、とてもわかりやすいので大人にもおすすめです。
お金の勉強は今から始めても充分間に合うので、ぜひ勉強してみてください。
また、中立的な立場からアドバイスをくれるFPに相談するのもおすすめです。
2.「老後は年金だけで生活できる」と思っている人
老後は年金だけで生活できると思っている人も、老後貧乏に陥りやすいでしょう。
老後の生活の実態を把握していないのがその理由です。
2023年の無職高齢世帯（世帯主65歳以上）の平均月収支は赤字です。
実収入：25万5,973円
実支出：28万6,176円
収支：－3万203円
※実収入＝世帯員全員の現金収入合計 実支出＝消費支出と非消費支出（税金等）の合計
参照：e-Stat家計調査（家計収支編）（高齢者のいる世帯）世帯主の就業状態別（Excelファイルa-312）
65歳以上無職高齢世帯の大半は年金受給世帯ですが、贅沢せずに暮らしていても、年金だけでは生活費が足りないのは明らかです。
また、この調査結果から無職高齢世帯が老後資金を削って、足りない生活費を補っている様子もうかがえます。
さらに言えば、病気などで大きな支出が発生すれば、老後資金は大きく減ります。
それが原因で生活が成り立たなくなる恐れも出てきます。
その現実を直視した上で、老後の生活設計を見直すことを強くおすすめします。
3. 健康を疎かにしている人
健康を疎かにしている人も、老後貧乏まっしぐらです。
「健康を疎かにする人」とは、喫煙や過度な飲酒、不健康な食生活、不規則な生活、運動不足など、健康に悪い生活をしている人を指します。
そのような生活をしていると、脳卒中などの生活習慣病リスクが高まり、将来医療費が大きく増加して老後に生活が破綻する恐れがあります。
それを避けたいなら今すぐ健康に悪い生活を改める必要があります。
4. 健康への投資をしない人
「健康への投資」とは、健康を維持するためにかけるお金や時間を指します
（例）
歯を含めた定期健康診断に掛ける費用と時間
持病がある人の定期的な通院費用と時間
健康維持を目的とする運動にかける費用と時間
良質な睡眠にかける費用や時間 など
そのような健康への投資をしない人は、健康を疎かにする人と同じ道をたどって老後貧乏に陥る恐れがあります。
健康への投資は必要経費と考えましょう。
5. 早期退職を考えている人
早期退職する人も、老後貧乏に陥る危険があります。
早期退職した時点では、最短でも60歳までは年金を受給できません。
また、60歳から年金の繰上げ受給は可能ですが、ひと月あたりの年金受給額は生涯にわたって減額されます。
その結果、老後資金を取り崩す期間が長くなる上に、月々の取り崩し額も多くなり、死ぬ前に老後資産が底をつくリスクが高くなります。
そうなってからあわてて仕事を探しても、年齢や健康上の理由で生活に必要な収入が得られる仕事に就けない可能性は高いでしょう。
それでもなお早期退職したい人は、退職前に老後の生活に十分すぎるくらいの老後資金を作っておき、老後資金が減るペースを遅らせる必要があります。
それができないなら退職の時期を遅らせ、定年退職までに老後資金を増やしていくのが得策です。
6. 子どもや孫に過度な経済的援助をする人
子どもや孫に過度な経済的援助をする人も、老後貧乏になりやすい人です。
親が子どもや孫に過度な経済的援助をしても、親が期待するほどには感謝されません。
また、援助を理由に介護を期待すれば、子どもや孫と疎遠になりかねません。
さらに、子どもへの多額の援助で自分たちの生活が困窮しても、自分たちの生活で手一杯の子どもからの援助は期待できないでしょう。
その結果老後貧乏に陥るケースは実際にあります。
それを避けたいなら、子どもへの経済的援助を親の家計を圧迫しない程度にとどめるべきです。
老後貧乏になりやすい傾向を改善すれば老後貧乏は避けられる
これらの特徴は、老後貧乏になりやすい傾向を示すものですが、今からでも改善できる余地は十分にあります。
その上で自分に適した改善方法を見つけて実践すれば、将来老後貧乏になるのを避けられるでしょう。