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【ぼったくり投資信託】買ってはいけない投資信託の見分け方を解説
レバレッジとは「てこの原理」のことを指しますが、元手が少なくても保有資産の数倍の資金量の投資が可能な手法です。
例えば株式取引における「信用取引」が有名ですが、仮に100万円の元手があったとします。
通常の取引(現物取引)であれば保有している100万円の範囲内で株式を売買するのですが、信用取引を使うと保有資産の3倍、300万円分の売買が可能になります。
「レバレッジ3倍」の例がこれにあたります。
レバレッジを使うことによって自身の保有する資産よりも多い金額で運用ができるのでリターンも大きくなりますが、その分リスクも大きくなります。
株式取引でのレバレッジは3倍程度ですが、FXでは25倍のレバレッジも可能なのでさらにリスクが大きくなります。
50万円しか保有していない人でも1,250万円もの取引が可能になってしまうのです。
少ない資金量なら正常な投資判断ができる人でもいきなりこれだけ多くの資金量を扱うと冷静ではいられなくなってしまうかもしれません。
投資で破産してしまう人の多くのパターンはこのレバレッジを効かせすぎたことによるものです。
レバレッジ取引においては一定の資産を保証金として預けておく必要があるのですが、投資商品が値下がりすればするほど保証金がより多く必要になります。
預けている保証金割合が一定の基準を下回ってしまうと「追証」といって追加で保証金を納める必要が出てきます。
この追証に応じられない場合は強制決済されて損失が確定します。
レバレッジが大きいほど値動きも大きくなりますので発生した保証金額が大きくなり過ぎ、払えないということも多くあります。
また、強制決済での損失を避けるために借金を重ねて証拠金を払うなんて事例もあります。
身の丈に合わない投資をしてしまうとこのような罠にはまり、最悪の場合破産なんてことも起こり得るので注意が必要です。
比較的安全な投資信託においてもこのレバレッジ商品は存在します。
レバレッジNASDAQ−100(レバナス)という投資信託をご存じの方も多いのではないでしょうか。
これは米国のNASDAQ−100指数の1日の変動率の2倍程度動くことを目標とした投資信託です。
上昇局面ではNASDAQ−100指数の倍の利益が得られるのでかなりお得な商品ですが、逆も然り、下落幅ももちろん2倍になってしまいます。
昨年までの上昇相場ではNASDAQ−100指数に採用されているハイテク銘柄の伸びが得に顕著でした。
多くのインフルエンサーがこの「レバナス」について取り上げ、投資している多くの人が含み益を抱えていたことでしょう。
ですが今年に入り相場は反転、下落幅も2倍になってしまう「レバナス」に投資をしていた人は大きな含み損を抱えてしまうことになってしまっています。
この値動きに耐えきれなず損切りしてしまう人も多いです。
慣れない初心者のうちは手を出さないほうが無難でしょう。
その時その時で流行のトレンド銘柄が話題になります。
昨年までのIT企業を中心としたハイテク銘柄や、大きく上昇したビットコインもその例でしょう。
今年に入ってからは「Move to Earn」が流行しました。
これは仮想通貨投資の一種でブロックチェーンを活用したWeb3サービスです。
簡単にいうとスマホにアプリをダウンロードして仮想のスニーカーを買い、歩くだけで仮想通貨が稼げるといったサービスになります。
もちろん稼げる仮想通貨は現金へ変えることが可能です。
歩くだけでお金が稼げるなんて今までなかったサービスに多くの人が熱狂しました。
絶頂時には1日1時間程度歩くだけで数万円の利益を得ていた人もいた様ですが、こういった類の投資は早期参入者が十分な利益を得た段階で廃れていくものです。
テレビなどで話題になってから参入した後発組については初期投資額をいまだに回収できていない人も多いかと思います。
決して悪いサービスではなく、むしろ画期的だと思いますし、Web3にはこれからの世の中を変える可能性を感じるのも事実です。
ですが盲信するのは良くありません。
IT特化銘柄や仮想通貨などトレンド銘柄については上昇スピードも大きいぶん、下がるスピードも大きいです。
最初から短期と割り切ってそのスピードに対応できる自信のある方ならまだしも、初心者のうちは手を出さないことをおすすめします。
初心者のうちはやはり伝統的な株式投資信託を買っておく方が安全性高く資産形成できるでしょう。
最後に投資手法とは若干異なりますが、思わぬ暴落時への対応にも注意が必要です。
短期トレードにおける損切りは大切ですが、特にS&P500などの指数に連動する投資信託においては狼狽売りは避けたいものです。
S&P500やNYダウをはじめとした米国の伝統的指数は長期的に見れば右肩上がりで成長しています。
ですがその成長途中にはリーマンショックやコロナショックといった大きな暴落局面も幾度となくありました。
2000年代初頭には約10年にも及ぶ停滞期もありました。
ですがその難しい局面を乗り越えての成長があるのです。
個別企業なら倒産の可能性もありますが、指数についてはその心配はありません。
初心者ほど暴落を目の当たりにすると「早く売らなきゃどんどん資産が減っていく!」と焦るかもしれませんが、じっと我慢することが必要な時もあります。(執筆者:FP技能士2級、証券外務員1種 冨岡 光)
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