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多くの書籍やインフルエンサーがおすすめしていたことがその理由だと思われますが、クレジットカード決済で投資ができる「ポイント投資」もその人気を後押しした要因でしょう。
そこに殴り込みを仕掛けたのがSBI証券です。
2021年6月にSBI・V・全米株式インデックスファンド(SBI VTI)が誕生、運用コストの低いSBI・Vシリーズということもありすぐさま話題となりました。
• これまで楽天VTIに投資していた場合はどうしたら良いの?
• これから投資するならどちらがおすすめ?
今回はこんな疑問にお答えしたいと思います。
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VTIとは「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF」のことで米国企業全体の約4,000社に投資することが可能です。
VTI連動型と並んで人気の投資信託にS&P500連動型がありますが、このS&P500連動型は米国企業のトップ500社に投資するものです。
対してVTIは大企業だけでなく中小企業にも投資対象を広げておりますので、これ一本で米国丸ごと全部に投資できるイメージです。
S&P500連動型よりもより分散効果があり、中小企業の成長を取りこぼしたくない方などにも人気となっています。
VTI自体はETF(上場投資信託)ですが、ETFを購入するためには
• 円から米ドルへの両替を行う必要がある
• 定額購入ができない(ETFは1株単位で購入する必要がある)
• クレジットカード積立ができない
• 積立NISAやiDeCoが使えない
などいくつかのハードルがあります。
こういったハードルを解消したのがVTI連動型投資信託です。
上記の課題を全てクリアし、初心者でも安心して投資をすることが可能です。
楽天VTIとSBI VTIのコスト比較をしていきます。
VTI連動型投資信託の代表となるのが先にも紹介した楽天VTIとSBI VTIです。
どちらもVTIに連動する投資信託なので同じ期間運用すると同じような投資成績になることが期待できます。
ここで差を分けるのがコストです。
楽天VTI
購入手数料 無料
信託報酬(運用コスト) 0.162%程度
信託財産留保額(売却コスト) 無料
SBI VTI
信託報酬(運用コスト) 0.0938%程度
信託財産留保額(売却コスト)無料
購入手数料と信託財産留保額(売却コスト)についてはどちらも無料です。
信託報酬(運用コスト)で差があり
楽天VTI → 0.162%
SBI VTI → 0.0938%
とSBI VTIの方が低コストな設計となっています。
同じ投資対象であれば低コストな方が良い運用成績を期待できそうです。
これからのVTI連動型投資信託はSBI VTIの方がおすすめとなります。
これから投資をするならSBI VTIで決まりですが楽天VTIを売却して乗り換えることはおすすめしません。
どちらもVTIに連動する投資信託であることから運用成績は類似になることが想定されます。
だとすると判断基準はコストとなります。
これから投資を始めるなら信託報酬のより安いSBI VTIの方がおすすめとなります。
ではこれまで楽天VTIに投資していた場合は売却して乗り換えた方が良いのか。
結論としてそれはおすすめしません。
売却すると利益が出ていた場合その時点で課税されてしまいます。
楽天VTIを全て売却 → そのままSBI VTIへ乗り換え
と考えたとしても売却時の利益に約20%課税されてしまいますから現在の資産額丸々投資できるわけではありません。
意図せぬ課税となってしまいかねませんのでこれは避けるべきです。
また、積立NISAを活用されている場合はさらに注意が必要です。
一度売却した非課税枠は復活しません。
また、残りの非課税期間を放棄することにもなりますから同じくおすすめできません。
あくまでもこれからの投資先としてはSBI VTIの方がおすすめという話です。
仮に
といった場合はNISA口座の移管が必要となります。
NISA口座は一人一口座しか保有できないからです。
NISA口座移管のタイミングは年末の1回しかありませんので注意が必要です。
手続きが遅れてしまうと翌年も現状のままとなってしまいます。
少しでも「ややこしいな」と感じられた方は現状のままの投資を継続されることをおすすめします。
設定日が昨年6月ということもありまだまだ楽天VTIと比較すると純資産総額は大きくありません。
ですが
• 人気VTI連動型
• 最安コスト
• SBI証券のポイント還元率アップ
などの理由からこれからさらに大きく伸びてくると予想されます。
2022年は現在のところ軟調相場、多くの方が不安を抱えていることと思います。
ですが過去、米国株は紆余曲折はあれど右肩上がりで成長してきました。
リーマンショックやコロナショックといった暴落を乗り越えての今があります。
「米国株はこれからも成長していく」
「世界の中心である米国全体に最安コストで投資したい」
このように考えている投資家の皆さんにとっては理想的な投資信託といえるのではないでしょうか。(執筆者:FP技能士2級、証券外務員1種 冨岡 光)
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