- 週間ランキング
メインバンクとは言葉通り最も利用頻度が高く、生活口座のメインとして使っている銀行のことを言います。
一般的には、給料や年金といった定期的な収入が入ってきたり、光熱費やローンなど各種引き落としを行っていたりする口座の銀行をメインバンクと位置づけしていることが多いでしょう。
そのため、メインバンクを変更するとなると、勤務先に書類を提出したり、各種引き落とし先に口座変更の手続きを行ったりしなければならず、それなりの労力と時間が必要です。
ゆえに「いまはどこも金利が低いし、手続きも面倒だからこのままでいいや」とついスルーしたくなってしまうところです。
しかし、どの銀行も金利差がほとんどない中で、近年手数料の値上げに踏み切るところも多くなってきています。
例えば、メガバンクのみずほ銀行は、新規口座の開設時に紙媒体の通帳で発行すれば1冊あたり1,100円(税込)が課されるシステムとなることを発表し、大きな話題となりました。
これに引き続き、三井住友銀行も2021年4月より紙の通帳の場合、年間550円(税込)の手数料がかかる仕組みへ変更しています。
またこのほかにも、三菱UFJ銀行が2021年7月以降に開設した口座で、2年以上利用がなかった場合について「未利用口座管理手数料」として年間1,200円(税抜)を徴収する(定期や外貨預金、投信などがある場合は除く)仕組みへと変更します。
ゆうちょでもこれまで無料だった硬貨の預け入れを2022年1月より有料化したりと、ここ1~2年の間に手数料の改悪が各銀行で相次いでいるのが実情です。
これらの動きに続いて、銀行は利益獲得のため今後も各種手数料を値上げしていくことが見込まれます。
「昔から使っている銀行だし」とうっかり見直すタイミングを失ってしまっていると、余計な手数料を負担されることも増えてくるかもしれません。
そのため、このまま手数料を払い続けるか、メインバンクを変更してお得な銀行を利用するかの早い段階での選択が必要となってきていると言えるでしょう。
では、メインバンクを選ぶ際、一体どのようなポイントを考慮しながら選べばいいのでしょうか。
次でその検討ポイントについて解説していきます。
あなたの現在利用しているメインバンクが、次の条件を満たしているかどうかもチェックしてみてください。
金利差がほとんどない今、手数料がどういったときにどれぐらいかかってくるのかはメインバンク選びにおいて最初にチェックしておきたいポイントです。
手数料と言ってもさまざまなものにかかってきますが、例えば普段仕事で忙しく銀行になかなか行けないような人の場合は、コンビニでの入出金が無料で行える銀行を選んでおくと安心です。
100万円を預金として預けても利息がわずか100円未満しかつかない今、入出金手数料で数百円取られると損失分が大きくなってしまうため、しっかりチェックをしておきたいところです。
また家賃の振込や親への仕送り等、振込をする機会が定期的にあるような人の場合は、振込手数料が無料となるところを選んだり、振込先の銀行と同一の銀行をメインバンクとしておいたりすると他行へ振込するよりも安く抑えられ、幾分か節約へとつなげられます。
そのほか紙媒体での通帳で今後も管理をしていきたいと考えている場合は、通帳発行手数料のないところを選ぶことも大切です。
まずは銀行で自身が定期的に利用する取引内容は何かを明確にし、その手数料についてリサーチしてみるようにしましょう。
いまやインターネットである程度の手続きは済ませることができますが、やはりいざというときに備えて支店や提携のATMが生活圏内にあるかどうかも大切です。
例えば、今は生活圏内に支店やATMがあったとしても、将来的に仕事や諸事情で引っ越す可能性がある場合、銀行の規模によってはその場所にない場合も考えられます。
地方銀行は特定地域での利便性に特化し、金利などもメインバンクより優遇されていることが多いですが、転居を伴う可能性がある場合は将来的な目線での利便性の高さも考慮して選ぶように意識しましょう。
銀行独自で実施されているサービスや特典も見逃せないポイントです。
「定期や投信に一定の金額を預け入れしている場合、ATM時間外手数料が無料」
「給与振り込み口座に指定した場合、金利〇%優遇」
など、各銀行によってサービスや特典内容はさまざまです。
中には、公共料金の口座振替や投信の積立を利用することで、Tポイントやコンビニ(Pontaやnanacoポイントなど)ポイントなどの共通ポイントが貯まるようなポイ活に役立つサービスを実施しているようなところもあります。
いくつか銀行をピックアップし、どんなサービスや優遇を行っているかを比較・検討してみるようにしましょう。
また併せて、利用条件としてどのようなものが設けられているのかも確認しておきたいところ。
「月末残高〇円以上の場合に限る」などの制限がある場合、金額によっては利用できなくなってしまうケースもあるかもしれません。
それらの条件に自身があてはまるかも同時に確認しておくようにしましょう。
運用をしている人や検討している人は、メインバンクに証券会社との連携機能があるかも確認しておくのがおすすめ。
銀行のグループ内に証券会社があるケースでは、投資をした際に銀行に預けているお金を自動的に証券会社の口座に移動できるサービスを実施していることもあります。
このような銀行であれば、振込手続きなしで投資ができるため大変便利です。
近頃はスマホのQRコード決済などキャッシュレス決済が普及してきています。
メインバンクを選ぶにあたっては、キャッシュレス決済サービスに対応しているかも確認しておきたいところ。
なぜならサービスによってチャージに対応している銀行はさまざまで、まだ対応していないネット銀行やメガバンクもあるからです。
また中には、チャージや引き落としに手数料がかかってしまう銀行もあります。
そのため、利用頻度の高いキャッシュレス決済に対応している銀行を選んでおくと安心です。
店舗を持たず人件費を抑えられるネット銀行は、手数料も安いうえ預金金利も比較的高いことから近頃はネット銀行で口座開設をする人も増えてきています。
しかし、その一方でネット銀行ならではのデメリットもあるため、そちらもしっかり考慮したうえでメインバンクとするか否かを検討することが大切です。
ネット銀行を利用するデメリットは次の通り。
ネット銀行を利用するにはIDやパスワードの設定が必要ですが、これを忘れてしまうとログインができず取引ができないことになってしまいます。
またパスワードを一定の回数間違えてしまうと、アカウントの停止となってしまうため、カスタマーサービスに連絡をして復旧の手続きを行ってもらわなければなりません。
ネット銀行の中には、税金や各種公共料金など引き落とし口座に設定できない場合もあります。
そうなると、他銀行の口座で対応したり、クレジットカード払いやコンビニでの現金支払いでの対応が必要となったりするため、一つの口座での一括管理は難しくなってしまうでしょう。
ネット銀行は基本的には24時間手続き可能なことが多いですが、利用しているネットワークに障害が起きた際や、サーバーメンテナンス時にはサービスが利用できなくなってしまいます。
実店舗のある銀行であれば他店舗や違うATMで対応できますが、ネット銀行の場合は復旧するまで待たなければなりません。
実際にメインバンクを他銀行に変更するとなった場合、注意しておくべきポイントについても確認しておきましょう。
メインバンクを変更する場合は、クレジットカードの引き落としや光熱費・家賃等の各種支払いを今一度確認し、指定口座を変更する手続きを忘れないようにしましょう。
毎月定期的に引き落とされているものであれば確認もしやすいですが、中には保険の支払いや各種サービスの年会費など半年や1年に一度だけ引き落とされるようなものあるため、要注意。
過去1年の預金の動きをさかのぼってチェックし、見落としがないように努めましょう。
また、不安な場合は一定の資金を元のメインバンクの口座に残しておくのも方法です。
光熱費などは引き落としが滞ってしまうと生活にも支障が出てしまうため、すべての引き落としが完了したのを確認したのちに残高を0にするもしくは解約する流れであればより安心です。
顧客にお金を貸し出したりする立場にある銀行側は、取引が多い顧客であるか、長年お付き合いしてもらっているかなどは信用度を図るのに重要な判断材料であり、当てはまる顧客は優遇される傾向にあります。
例えば、給与の受取口座に指定していたり、投信や定期の利用があったりする場合には、住宅ローンの金利が優遇してもらえる場合もありますが、反対にこれまでに取引がない顧客には同様のサービスを提供しないことも多いです。
メインバンクを変えるということは、これまでの歴史(信用)がなくなる、ゼロからのスタートとなるということ。
長年付き合いがあれば、ローンの金利や、お金がなく困っているときなどに相談に乗ってもらえる場合もありますが、メインバンクを乗り換えてすぐの場合は難しいこともあるかもしれないという点を理解しておきましょう。
かつては金利で銀行を選ぶことも多かったですが、現在はゼロ金利でほとんど利息がつかないうえ、各種手数料も値上げする銀行が相次いでいます。
そのため、使い勝手やサービス内容などに着目して今一度メインバンクを検討しなおしてみることが大切です。
あなたもこれを機にここで紹介した内容を参考に、自身のライフスタイルに合った銀行をぜひ探してみてください。(執筆者:元銀行員、FP3級 吉村 みき子)
冬のボーナス「おススメ貯金」 最大金利は超破格の20%まで お得な9社を徹底リサーチ
NHKの受信料が「全額免除」になる対象者 免除申請の手続きも紹介