a) プロジェクト管理の徹底による収益性改善 コロナ禍においてテレワークの体制を継続するなか、プロジェクト管理の徹底と内製化率の向上により原価率の改善が進んだ。
b) 既存顧客への営業活動強化 対面営業が制限されるなか新規顧客に対する営業活動は滞ったものの、既存顧客に対してはオンラインミーティングの活用により、積極的な営業活動を展開し新たな受注案件の獲得に取り組んだ。
c) 人材の育成 大型プロジェクトにも対応できる優秀な人材の採用・確保に努めると同時に育成のための研修制度の充実を図り、組織の活性化と体制強化に取り組んだ。なお、2021年12月期第2四半期末におけるエンジニアの数は前期末比8名増の84名となっており、2017年12月期末からは1.5倍の規模に拡大している。