ティア Research Memo（1）：新規出店効果とテレビCM投下により第3四半期以降の巻き返しを狙う

■要約

ティア<2485>は、葬儀会館「ティア」を中部、関西、首都圏で展開し、2020年3月末の店舗数は119店舗（直営60店舗、葬儀相談サロン10店舗、FC（フランチャイズ）49店舗）となっている。「葬儀価格の完全開示」「適正な葬儀費用」を業界に先駆けて提唱し、「日本で一番『ありがとう』と言われる葬儀社」をスローガンに、「徹底した人財教育によるサービスの向上」を実践することで1997年の設立以来、成長を続けている。取扱葬儀件数の市場シェアは全国で1%超だが、名古屋市内に限って見ると25.2%となっている。

1. 2020年9月期第2四半期累計業績の概要
2020年9月期第2四半期累計（2019年10月-2020年3月）の連結業績は、売上高で前年同期比0.3%減の6,671百万円、経常利益で同24.3%減の745百万円と減収減益決算となった。売上高は上場来、初めての減収となり、経常利益も7期ぶりの減益となった。既存店の葬儀件数が前年同期比1.4%減、葬儀単価が同2.7%減とそれぞれ低調だったことや、店舗数増加に伴う人件費等の固定費増が減益要因となった。既存店の減少については当該期間における死亡者数が少なかったことに加えて、同社の地盤である愛知県内で年明け以降、競合がテレビCMを積極的に投下しており、顧客獲得競争が激化してきたことも一因と見られる。なお、新規出店については直営の家族葬ホールを名古屋市内に1店舗、葬儀相談サロンを東京都内に1店舗出店したほか、FC店舗を愛知県内に1店舗出店している。

2. 2020年9月期業績見通し
2020年9月期は売上高で前期比7.2%増の13,695百万円、経常利益で同5.5%増の1,215百万円と期初計画を据え置いた。新型コロナウイルス感染症拡大の影響を合理的に見積もることが困難なためだ。4月までの状況について見ると、葬儀規模の縮小や法要を取りやめるといったケースが出ているほか、東京都内のサロン店舗では定期的に開催していたイベントを中止しており、新規会員の開拓ペースが落ちている。今後、政府の緊急事態宣言が解除されればこうした状況も改善に向かうと予想される。下期は直営7店舗、直営サロン2店舗、FC7店舗の出店を計画しているほか、既存店の葬儀件数回復施策として、第3四半期後半から東海エリアでテレビCMを投下する予定となっており、葬儀件数の増加と経費抑制に取り組むことで会社計画の達成を目指していく考えだ。

3. 中期経営計画
毎年ローリングしている3ヶ年の中期経営計画では、出店ペースを加速していくことで葬儀件数を年率8%ペースで拡大し、葬儀単価の低下を吸収して売上高で年率6%、経常利益で7%の増収増益を目指している。年間の出店数は直営6～8店舗、葬儀相談サロン2～3店舗、FCで8店舗を想定している。ただ、新型コロナウイルスの影響が長期化するようであれば、いったんブレーキをかける可能性もある。葬儀単価の低下傾向と競争激化が続くなかで、同社は葬儀を「哀悼の儀式」としてだけでなく、「哀悼と感動のセレモニー」として顧客に提供し、顧客満足度の向上を図ることで差別化していく方針だ。将来的には「ティア」ブランドの全国展開を目指しており、新型コロナウイルスの影響が一巡すれば、中長期的に安定成長が続くものと予想される。

■Key Points
・名古屋での斎場利用シェアは25.2%まで上昇、トップシェアも射程圏内に入る
・2020年9月期業績は新型コロナウイルスの影響を見積もることが困難なため、期初計画を据え置く
・「ティア」ブランドの全国シェアは1%強程度で成長ポテンシャルは大きい

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）




＜ST＞