1. 経営環境と取り組み 足元の業績は順調に推移しているものの、東京オリンピック・パラリンピック後について、テノックス<1905>は受注環境の変化や米中貿易摩擦など世界情勢の影響などを懸念している。長期的には、鉄道関連や2025年大阪・関西万博など大型プロジェクトが見込まれているが、少子高齢化など社会構造の変化から建設需要の減少が想定され、基礎工事業界においても競合と淘汰が進むと予想している。したがって、持続的な成長を果たし企業価値を高めていくためには、既存の事業で顧客からの高い信頼を得るとともに、市場ニーズの変化にいち早く対応することが必要と考えている。このため、基礎工事など基盤事業で新技術や新サービスを創出するほか、新分野や海外などを成長事業として取り込んでいく方針である。こうした経営環境への認識をベースに、同社は中期経営計画「To The Next Future 2018-2020」を策定し、創立50周年の2021年3月期に、売上高220億円、経常利益15億円、ROE8%以上を目指す。さらに、2022年3月期以降の更なる収益拡大にもつなげ、同社スローガンである「テノックスブランドの向上と新たなステージに向けて」を実現する意向である。