グローセル Research Memo（2）：米中貿易摩擦の影響などにより、2019年3月期は減収減益で着地

■業績の動向

グローセル<9995>の2019年3月期決算は、売上高78,332百万円（前期比4.0%減）、営業利益820百万円（同58.8%減）、経常利益908百万円（同56.8%減）、親会社株主に帰属する当期純利益697百万円（同44.4%減）と減収減益となった。

同社は第2四半期決算に際して通期見通しを下方修正し、その後2019年3月に再度下方修正した。最終的には3月の直前予想を若干上回って着地した。

2019年3月期は米中貿易摩擦が事業環境に影を落とした。そうしたなかで同社の売上高は第3四半期までは前年同期並みの水準を保っていたが、第4四半期（2019年1月−3月）に入ると、世界半導体売上高が急減した影響を受けて、同社の売上高も前年同期比約14%減となった。その結果、通期ベースでも売上高は前期比4.0%減となった。

売上高の商品別内訳では、主力の集積回路の売上高は前期比4.1%減の54,425百万円となった。この分野はルネサスエレクロニクス製品が中心であり、向け先は産業分野と自動車分野の2つに大別されるが、とりわけ産業分野向けが第4四半期に大きく落ち込んだ。半導体素子は、トランジスタが自動車分野で需要が増大し、同0.1%増の12,615百万円となった。表示デバイスは産業分野向けの需要の落ち込みにより、同9.9%減の1,890百万円となった。その他（中身は一般電子部品）はやはり産業分野向けのEMSが減少となり、同7.6%減の9,300百万円となった。

利益面では、売上総利益率が製品ミクスの悪化や仕入価格の上昇等で低下したことに加え、減収となったこともあり、売上総利益は前期比1,000百万円の減益となった。販管費は、ベアの実施による人件費の増や新製品『STREAL』にかかる研究開発費など戦略的な経費増により、同170百万円増加した。これらの結果営業利益は同1,170百万円（58.8%）の大幅減益となった。営業外収支は支払利息の増加や為替差損の増加があり、同28百万円悪化した。以上の結果、経常利益は同1,197百万円（56.8%）減益の908百万円で着地した。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　浅川裕之）



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