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「そのときに徹底的に考えました。私たちの強みは何か。ブランドと信頼性では大手にかなわない。フィー・ビジネスではなく、クライアントの売上を確実に上げる成果報酬のビジネスモデルで私たちは勝負しようと。」
飛鳥社長は、トリンプのマーケティング出身。元々独立志向はあった。女性向けのアパレルで起業してみたかったと言う。実際、2016年までグループ内に、アパレルブランドを持っていた。しかし、経営は安定せず、結局、事業売却という形で夢にピリオドを打った。
「美と健康に関する悩みというのは、最も普遍的で不変だと思います」と語る飛鳥社長は、化粧品や健康食品の通販分野に特化した成功報酬型のビジネスへの転換を決意した。広告マーケティングやコンサルティングで、データやノウハウの蓄積はすでにあった。時代はデジタル革命の真只中、データをAIに学習させることで、クライアントに最適なマーケティングの実施を可能にした。
アジア地域の経済発展とEC市場の拡大を視野に入れながらも、飛鳥社長は日本発の通販業のアナログな一面にも注目する。「おもてなしと言いますが、AIが発展すればするほど、人と人との関係が重要になってきます。既存客からも新たな注文をとってくる、サザエさんに出てくる『三河屋さん』になりたいんですよ」と語る飛鳥社長の目は輝いていた。
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