主要子会社の三城は、不採算店舗の退店により店舗数は純減しており、売上高、客数はまだ前年を下回っているが、店舗セグメントを明確にした改装や、新しく投入した「MADE IN JAPAN」フレームや高機能レンズのプロモーションにも力を入れることで、客数増に注力した。海外子会社においては、フィリピン法人や医療事業とタイアップしたベトナム法人は堅調。中国、韓国法人は国内の経済環境やコスト構造の変化などにより、厳しい状態が続いており、海外法人合計では前年を下回った。 前年度末から子会社化した医療関連会社は、初年度から利益貢献しており、今後も需要増が見込まれる。