米ハイテク株安や中東リスクを受けてリスク回避の動き強まる【クロージング】

*16:46JST 米ハイテク株安や中東リスクを受けてリスク回避の動き強まる【クロージング】
13日の日経平均は大幅に4営業日続落。1253.40円安の67777.52円（出来高概算23億5000万株）で取引を終えた。前日の米半導体株の下落や中東情勢の緊迫化への懸念からリスク回避の売りが強まり、日経平均は続落スタート。その後も下げ幅を広げ、67058.56円まで下押し、心理的な節目の67000円割れ目前に迫った。ただ、連日の株価下落の反動から押し目を拾う動きが出たほか、出遅れ感のある海運やゲームなど好業績が期待される銘柄への買いも継続し、売り一巡後の後場は下げ渋る展開が続いた。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が1100を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、海運、鉱業、卸売、石油石炭など26業種が上昇。一方、非鉄金属、電気機器、情報通信、金属製品など7業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、ファーストリテ<9983>、リクルートHD<6098>、コナミG<9766>、豊田通商<8015>が堅調だった半面、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、アドバンテス<6857>、キオクシアHD<285A>が軟調で、この4銘柄で日経平均を約1274円押し下げた。

12日の米国市場では主要株価指数は高安まちまちだった。中国企業との競争激化が警戒され、マイクロン・テクノロジーなどの半導体株中心に売られ、SOX指数は3％近く急落した。これを受け、東京市場でも半導体・人工知能（AI）関連株中心に下落したほか、短期筋の先物売りなども加わり、日経平均の下げ幅は一時1900円を超えた。また、イエメンの親イラン武装組織フーシが10～11日にかけ、サウジアラビアの首都リヤドにある国際空港を攻撃し、中東リスク懸念が強まっていたことも投資家心理を悪化させた。一方、原油価格が90ドル台で高止まりするなか、石油関連や商社株に買いが向かったほか、インフレ高進を懸念して長期金利も高止まりしているため銀行や保険株も値を上げた。

日経平均は1000円を超える下落となったものの、騰落数と寄与度をみればわかる通り、あくまでAI関連の主力4銘柄の下げが主因だ。仮に9月14日安値（62726円）から10月6日高値（70798円）までの上げ幅の半値押しにあたる66762円まで下落しても値幅調整の範囲内にとどまるため、相場が過度に弱気に傾いている印象はない。目先は外部環境をにらみながら、内需や金融株中心の展開が続きそうだ。

＜CS＞