原油市況や金利上昇を嫌気してリスク回避の動きに【クロージング】

*16:34JST 原油市況や金利上昇を嫌気してリスク回避の動きに【クロージング】
11日の日経平均は大幅反落。1259.61円安の64011.34円（出来高概算23億7000万株）で取引を終えた。中東情勢の一段の緊迫化を背景に原油価格が急騰したことなどから、リスク回避の動きが波及。日経平均は半導体・人工知能（AI）関連株中心に売りが優勢となり、取引開始後、早い段階で63208.63円まで下押し、取引時間中としては3日以来約1週間ぶりに64000円台を割り込んだ。ただ、米国で11日に発表される米消費者物価指数（CPI）待ちのムードが広がる一方、時間外取引の米国株価指数先物が堅調に推移したこともあって225先物に買い戻しが入り、日経平均は後場終盤に向けて下げ幅を縮める展開で64065.43円まで値を戻す場面があった。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が950を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、保険、海運、輸送用機器、鉱業など11業種が上昇。一方、非鉄金属、電気機器、石油石炭、サービスなど22業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、京セラ<6971>、コナミG<9766>、バンナムHD<7832>、豊田通商<8015>が買われた半面、アドバンテス<6857>、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、キオクシアHD<285A>が売られ、この4銘柄で日経平均を約979円押し下げた。

前日の米国市場では主要株価指数はそろって下落した。イラン紛争の長期化によりホルムズ海峡と紅海の原油輸送が混乱する中、北海ブレントが1バレル＝109ドルまで上伸したほか、WTIも再び1バレル＝100ドル台を突破するなど急伸しており、世界的なインフレ懸念から長期金利も上昇基調にあることが重しとなった。東京市場もこの流れを引き継ぎ、景気や企業業績の下振れ懸念からリスク回避の動きが強まった。日経平均の下げ幅は一時2000円を超えた。一方で、円相場が1ドル＝154円台へと円安方向に戻したため、自動車株などが買われたほか、金利上昇を背景にメガバンクなどの銀行株、原油高の恩恵を受ける資源関連株や商社株が相場を支えた。

日経平均は大幅反落したものの、下げ渋る展開となった。下値のめどとみられていた3日の安値（63772円）を下回ったため、次第に押し目買いも増えたとはいえ、全体感としては様子見に変わりはない。8月の米CPIは、来週に予定されている米連邦公開市場委員会（FOMC）を前にした重要なインフレ指標なだけに最大の注目材料となろう。週末は、中東情勢はもちろん、トランプ大統領の「5000ドル配当案」に絡んで良くも悪くも騒がれている米国のニュースフローに警戒しながら過ごすことになりそうだ。



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