12日の日経平均は小幅に3営業日続落。4.42円安の26396.83円（出来高概算11億6000万株）で取引を終えた。12日に9月の米卸売物価指数（PPI）、13日に9月の米消費者物価指数（CPI）発表を控えて、模様眺めムードが強まった。急ピッチの下げに対する自律反発を狙った買いも見られたものの、リバウンドは限られており、前日終値を挟んだこう着だった。そのなかで、「全国旅行割」が始まったほか、リスク回避姿勢から内需系にシフトしており、空運や陸運株などの強い動きが目立った。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が980を超え、全体の過半数超を占めた。セクター別では、空運、小売、倉庫運輸、陸運、サービスなど13業種が上昇。一方、電気ガス、鉱業、パルプ紙、非鉄金属、ガラス土石など20業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、7&iHD<3382>、リクルートHD<6098>、KDDI<9433>がしっかりだった半面、東エレク<8035>、アドバンテス<6857>、信越化<4063>、ネクソン<3659>、コナミG<9766>が軟調だった。

前日の米国市場は、イングランド銀行（英中央銀行）のベイリー総裁が英国債購入措置を計画通り今週で終了すると発言したことなどから、米長期金利は一時4％を突破する場面があるなど上昇基調をたどっているため、グロース株中心に売られ、ナスダック指数やSOX指数は下落した。これを受けて、東京市場では、半導体関連株や電子部品関連株など値がさハイテク株中心に値を消す銘柄が増加していた。一方、経済再開への思惑から空運株や小売株などのリオープン関連株には投資資金がシフトした。

市場の関心は13日発表の米CPIの内容だ。9月に発表された米CPIは市場予想を上回り、世界的に株安連鎖が進んだ経緯があるだけに、今回も同様なことになるのではないかとの警戒感から、米CPIを見極めたいと考える投資家が多いようだ。引き続き米国のインフレ高進への懸念が強まるようだと、再びショック安に見舞われる可能性もあるだけに、投資家は慎重姿勢を崩せないでいるようだ。


＜FA＞
情報提供元： FISCO
記事名：「 米CPIなど重要な指標発表を控えて模様眺めムードが広がる【クロージング】 」