14日の日経平均は続伸。328.51円高の27172.00円（出来高概算10億1000万株）と6営業日ぶりに27000円を回復して取引を終えた。ウォラー米連邦準備制度理事会（FRB）理事が13日、「インフレはほぼピークに達している」と発言したことなどから、米長期金利が低下。米ハイテク株が上伸した流れを受け、半導体や電子部品、機械などを中心に幅広い銘柄に買いが優勢となった。また、ヘッジファンドなど短期筋による株価指数先物買いも加わり、前引け間際には27200.89円まで上げ幅を広げた。欧米市場のイースター連休を前に積極的に買い上がる雰囲気にはならず、買い一巡後はこう着感が強まっていたものの、高値圏での推移が続いた。

東証プライムの騰落銘柄は値上がり銘柄が1300を超え、全体の7割超を占めた。セクターでは、水産農林とサービスを除く31業種が上昇しており、空運、鉱業、海運、非鉄金属、陸運などの上昇が際立っていた。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、塩野義<4507>、日東電工<6988>が堅調だった半面、リクルートHD<6098>、オリンパス<7733>、テルモ<4543>、エムスリー<2413>、JPX<8697>が軟化した。

前日の米国市場は、主要3株価指数はそろって上昇。ナスダック指数、SOX指数はともに2％超上伸した。この流れを映して、ハイテク関連株中心に買い戻しの動きが強まった。また、中国国務院が近日中に金融緩和策や景気刺激策を打ち出す見込みとなり、上海や香港などアジア市場の株価指数も堅調に推移していることも安心材料につながり、投資家心理が改善したようだ。

日経平均は壁とみられていた25日線水準をクリアし、心理的な節目の27000円も回復した。ただし、25日から本格的に始まる主要企業の2022年3月期決算発表を控え、足元の原油高など原材料の高騰がどの程度23年3月期業績に影響を及ぼすのか見極めたいとする投資家が多いのも事実だ。そのため、目先は為替や米金利動向をにらみながら、ボラタイルな展開が続く可能性が高そうである。


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情報提供元： FISCO
記事名：「 米長期金利の低下を背景にハイテク関連株中心に買い優勢の展開【クロージング】 」