11日の日経平均は大幅反落。527.62円安の25162.78円（出来高概算14億2000万株）で取引を終えた。米国のインフレ加速やウクライナ情勢の先行き不透明感から、朝方からリスク回避の動きが強まった。また、前日に1000円近く上昇した反動から目先の利益を確保する売りが膨らんだほか、香港や上海などのアジア市場安や時間外取引での米株先物も軟調に推移しており、世界的な株安連鎖への懸念も重しになり、後場寄り付き直後には、一時24966.50円まで下げ幅を拡大させ、心理的な節目である25000円を再び割り込む場面もあった。

東証1部の騰落銘柄は、値下がり銘柄が1700を超え、全体の8割近くを占めた。セクター別では、鉱業、石油石炭、鉄鋼、海運など10業種が上昇。一方、輸送用機器、精密機器、電気機器、化学、サービスなど23業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、KDDI<9433>、日揮HD<1963>、アステラス薬<4503>、コナミHD<9766>、三菱商<8058>がしっかりだった半面、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、アドバンテス<6857>、エムスリー<2413>が軟調。

前日の米国市場は、2月米消費者物価指数（CPI）が依然として高い伸び率を続け、米長期金利が2％台に乗せたことから、急速な利上げに対する警戒感が再燃し、主要3株価指数は下落。金利動向に敏感とされるグロース株中心に幅広く売りが先行した。また、注目されたロシアとウクライナの外相会談では、目立った進展もなく終了したため、ウクライナ情勢の先行き不透明感が一段と増しており、市場に暗い影を落とした。東京市場は、メジャーSQを無難に通過した後は改めて戻り売りの動きが優勢となった。

日経平均は昨年9月14日に高値を付けてから来週で6カ月が経過するだけに、信用取引の絶対期日を前にした反対売買が相場を大きく押し下げている側面もあるとの指摘が聞かれ、来週は期日通過で需給悪の最悪期は脱すると見る向きも多い。しかし、ウクライナ情勢は一段と緊迫の度を増しており、週末にかけてどのような展開に発展するのか気がかり要因だ。また、米国では来週の米連邦公開市場委員会（FOMC）を前にして、CPIの高止まり、資源価格の高騰によるインフレ加速といった不安要因も顕在化しているだけに、目先は外部環境をにらみながら不安定な値動きが続きそうだ。

＜FA＞
情報提供元： FISCO
記事名：「 米国のインフレ加速やウクライナ情勢の先行き不透明感から売りが優勢に【クロージング】 」