30日の日経平均は3日続落。462.16円安の27821.76円（出来高概算25億4000万株）と10月7日以来となる28000円を割り込んで取引を終えた。前日の欧米市場で株価が上伸した流れを引き継いで買い戻しの動きが強まり、取引開始直後には一時28718.70円まで上昇した。ただし、米モデルナのCEOが変異株（オミクロン株）に既存ワクチンの効果は限定的と述べたと伝わったことをきっかけに再び不安心理が増幅し、大引けにかけてリスク回避の売りが強まった。また、MSCIのリバランスの需給が大引けに控えていたことも神経質にさせたようだ。

東証1部の騰落銘柄は、値下がり銘柄は1500を超え、全体の7割を占めた。セクター別では、陸運、鉱業、石油石炭を除く29業種が下落（変わらず1）しており、鉄鋼、海運、非鉄金属、医薬品、その他製品などの下げが目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、オリンパス<7733>、アドバンテス<6857>、JPX<8697>、大塚HD<4578>、オムロン<6645>がしっかりだった半面、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、テルモ<4543>、ファナック<6954>が下落した。

オミクロン株を巡りバイデン米大統領は「ロックダウンを考えていない」と述べたことなどから、29日の欧米株が反発。ナスダック指数は最高値近辺まで戻してきたことから、朝方は半導体関連や電子部品関連株などを中心に値を上げる銘柄が増加した。また、前日までの2日間で1200円超も急落したこともあり、自律反発狙いの買いも散見された。ただし、午後に入りモデルナの報道が嫌気される格好からヘッジファンドなどの短期筋による先物売りが膨らみ、日経平均も下げ幅を広げた。

オミクロン株への不安感が拭えていないほか、ワクチンの効果も限定的で、目先はオミクロン株の感染状況を警戒する必要がある。また、米国では30日、パウエルFRB議長の議会証言が予定されている。関係者は「事前に配布された冒頭発言の原稿で、オミクロン株にも言及しており、議員とのやりとり次第では、政策運営にも大きな影響を及ぼす可能性があり、発言内容と米国市場の動きを見極めたい」とみる向きも多い。このため、目先は不安定な値動きが続きそうだ。

＜FA＞
情報提供元： FISCO
記事名：「 買い先行もモデルナのワクチン効果報道をきっかけにリスクオフの流れに【クロージング】 」