24日の日経平均は3営業日ぶりに急反落。471.45円安の29302.66円（出来高12億2000万株）で取引を終えた。23日の米国市場で長期金利が上昇したことを受けて金利負担が懸念される半導体関連などグロース株中心に売りが広がった。この流れを引き継ぐ格好から指数寄与度の大きい値がさハイテク株中心に売られた。日経平均は寄り付きを高値水準に下落幅を広げており、後場中盤には一時29212.93円まで下げ幅を拡大させた。

東証1部の騰落銘柄は、値下がり銘柄が1600に達し、全体の7割超を占めた。セクター別では、鉱業が3％を超える上昇となったほか、石油石炭、銀行、電気ガスなど8業種が上昇。一方、サービスが3％を超える下げとなったほか、精密機器、情報通信、金属製品、電気機器、機械など25業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、KDDI<9433>、安川電<6506>、トヨタ<7203>、キリン<2503>、三井物<8031>がしっかりだった半面、ソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、リクルートHD<6098>、アドバンテス<6857>が弱く、これら5銘柄で日経平均を200円弱押し下げた。

パウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長の再任などで、早期利上げ観測が高まり、長期金利が上昇。金利に敏感なハイテク株中心に売られ、ナスダック指数やSOX指数が下落した。休日明けの東京市場も売りが先行した。一方、金利上昇を受けた利ざや改善期待からメガバンクなどの金融株が堅調に推移し、日米金利差拡大に円安進行を受けたトヨタなどの輸出関連株の一角がしっかりだった。また、石油備蓄放出を受けた原油市況高を好感し、石油関連株にも買いが広がった。

日経平均は下値支持線とみられる25日線水準を下回ったことで、目先は調整局面入りを懸念する声が聞かれる。米国の早期利上げ懸念の強まりやニュージーランドの0.25ポイントの利上げなど、世界的なインフレ高進を警戒して利上げの動きが広がりつつあるだけに、ヘッジファンドなどの仕掛け的な動きも入りやすく、不安定な値動きを強いられる可能性がある。一方、11月中旬から12月半ばごろまでに約5兆7000億円規模に達する中間配当金の再投資への思惑もあり、相場の下支え要因になりそうだ。

＜FA＞
情報提供元： FISCO
記事名：「 米金利上昇を嫌気したグロース株売りからトレンド悪化【クロージング】 」