買い戻し中心での底堅い相場展開が継続【クロージング】

11日の日経平均は3日続伸。69.86円高の21204.28円（出来高概算10億株）で取引を終えた。終値での21200円回復は5月28日以来、10営業日ぶりとなる。前日の米国市場の上昇はある程度織り込まれていた中で、利食い先行で始まった日経平均は、寄り付き直後に一時21066.62円まで下げる局面もみられた。しかし、21000円は割り込まず、底堅さが意識される中で買い戻しとみられる流れから、切り返しをみせている。中国市場の強い値動きもあって、後場寄り付き直後には21227.18円まで上げ幅を広げていた。

東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1300を超えており、全体の6割を占めている。セクターでは鉱業、証券、銀行、パルプ紙、鉄鋼、海運、ガラス土石が堅調。半面、陸運、倉庫運輸、精密機器、空運、その他製品が冴えない。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、京セラ<6971>、ソフトバンクG<9984>、TDK<6762>がけん引。一方で、ファーストリテ<9983>が重石となった。

日経平均は売りが先行したものの、その後の切り返しによって25日線をクリアした格好となった。同線が支持線として意識されてくるようだと、次は21455円処に位置している75日線辺りがターゲットとして意識されそうである。また、週末の先物オプション特別清算指数算出（SQ）を控えており、オプション権利行使の21250円処をクリアすることにより、次の行使価格である21500円が意識されてくることも期待されそうである。

もっとも外部環境に振らされやすい需給状況でもあるため、リバウンド基調が強まったとしても、買い戻し中心であることは変わらないだろう。出来高も辛うじて10億株を上回った格好であり、積極的な参加者は不在である。薄商いの中でSQを前に大きく振らされる可能性もあるため、新規のオーダーは期待しづらいところである。

そのため、引き続き月末のG20に向けた景気敏感株への買い戻しが意識されるほか、需給的に売りに傾いていると考えられる証券や銀行等金融セクターの買い戻しが続きそうである。その他、中国の経済指標の発表等も控えており、指標内容を受けた中国株の動向が資源株などへ影響を与えよう。



＜CN＞