【FISCOソーシャルレポーター】個人投資家株師孔明：今注目の人工知能搭載のスマートスピーカーと音声認識関連銘柄
FISCO 2017年06月22日 18:04:00
以下は、フィスコソーシャルレポーターの個人投資家「株師孔明」氏（ブログ「株師孔明の株ブログ」）が執筆したコメントです。フィスコでは、情報を積極的に発信する個人の方と連携し、より多様な情報を投資家の皆様に向けて発信することに努めております。
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※2017年6月20日23時に執筆
【株師孔明の株ブログ】にて、株式投資ブログを執筆している「株師孔明」と申します。どうぞ、お見知りおきを。
先日、アメリカのアップル社が新製品として、家庭用スマートスピーカー「HomePod」を発表したことで世間からの注目を集めている。これには人工知能を搭載し、人が話しかけるだけでさまざまなことを可能にしてくれる。他にもアマゾン社からは「Amazon Echo」、グーグル社から「Google Home」などが販売されている。すでに世界中でスマートスピーカー商戦が始まっており、今後、日本の株式市場にも大きな影響を与えるのではと期待されている。
■スマートスピーカー
近年、人工知能（AI）が注目のテーマ株として一目が置かれる存在だ。その中には、ドローンや自動運転車、ロボットIoTなど、多くの技術分野で活用されている。そんな株式市場において注目度が高い人工知能に新たな分野が加わった。それが「スマートスピーカー」だ。別名「AIスピーカー」とも呼ばれ注目されている。
そして、このスマートスピーカーに必要不可欠なのが、「音声認識機能」だ。これはiPhoneに搭載されている「Siri」のような役割を果たしてくれるというもの。そのため、部屋の中にある家電に話しかけると、スイッチのON・OFFなどを可能にしてくれるのだ。そんなSF映画のような世界が現実のものになろうとしている。
■AIスピーカーが注目されている理由
そんな夢のような製品は遠い未来の話で現実味がないと思っている人も少なくはないはず。それでも、実際に先日、アメリカのアップル社が発表した「Home Pod」は、話しかけるだけでさまざまなことを可能にし、その未来性の片鱗を見せてくれた。その他にも、アマゾン社は音声認識AI「Alexa」を搭載した「Amazon Echo」を先行して発売している。また、グーグル社からも会話型AI「グーグルアシスタント」を搭載した「Google Home」を発売するなど、世界中ですでに、商戦が始まっている。
「Home Pod」に関しては、発表されたばかりということもあり例外だが、アマゾン社とグーグル社の製品に関しては日本ではまだ発売されていない。しかしながら、日本での発売まで残りわずかとも噂されており、遅くとも2018年までには日本語対応のものが発売されるのではないかと予測されている。また、国内企業でも音声認識機能技術を用いていたり、それらを搭載した家電を販売しているところも存在する。今後は、既存するプラットフォームを用いた製品を国内企業が手掛けることが予測されており、スマートスピーカーは今後、日本の株式市場に大きな影響を与える可能性が大きい。
■スマートスピーカー関連銘柄(AIスピーカー・音声認識関連銘柄)
<9984>ソフトバンクグループ
近年、IoT関連で注目度が高い同社が、ロボット開発ベンチャーのプレンゴアロボティクスと提携し、プレンゴアが開発したAIスピーカーとのサービス提携が報じられている。これには、同社の自然言語対話AIを搭載し、2017年内に販売することを発表している。このことからもスマートスピーカー関連銘柄として名乗りを挙げている。
<6628>オンキヨー
多くの音響機器メーカーが衰退していく中で、生き延びた数少ないメーカーのひとつの同社。1月にはアメリカのSoundHound社とAIスピーカー販売のグローバルパートナーシップを発表しており、アマゾン社の「Alexa」搭載のスマートスピーカーをラスベガスで開催された「CES 2017」において出展している。こうした流れからも、スマートスピーカー関連銘柄として、大きく注目されている。
その他、注目しているスマートスピーカー関連銘柄については、ブログの方で綴っているので、「株師孔明の株ブログ」と検索し、目を通して頂ければ幸いである。
その他、最新のテーマ株や注目している個別銘柄などもブログにて多数紹介中。話題の人工知能（AI）関連銘柄、カジノ関連銘柄、フィンテック関連銘柄、スパイバー関連銘柄、トランプ関連銘柄、ドローン関連銘柄、VR関連銘柄、電線地中化関連銘柄、リチウムイオン電池関連銘柄、IoT関連銘柄、ブロックチェーン関連銘柄、東京オリンピック関連銘柄、VR関連銘柄、自動運転関連銘柄、仮想通貨関連銘柄、ビットコイン関連銘柄、ドイツ総選挙関連銘柄、防衛関連銘柄、働き方改革関連銘柄、2017年の注目銘柄など。
興味をもたれた投資家の諸兄姉に目を通して頂き役立てて頂ければ幸いである。
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執筆者名：株師孔明
ブログ名：株師孔明の株ブログ
ツイッター：@kabusikoumei
＜MT＞
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※2017年6月20日23時に執筆
【株師孔明の株ブログ】にて、株式投資ブログを執筆している「株師孔明」と申します。どうぞ、お見知りおきを。
先日、アメリカのアップル社が新製品として、家庭用スマートスピーカー「HomePod」を発表したことで世間からの注目を集めている。これには人工知能を搭載し、人が話しかけるだけでさまざまなことを可能にしてくれる。他にもアマゾン社からは「Amazon Echo」、グーグル社から「Google Home」などが販売されている。すでに世界中でスマートスピーカー商戦が始まっており、今後、日本の株式市場にも大きな影響を与えるのではと期待されている。
■スマートスピーカー
近年、人工知能（AI）が注目のテーマ株として一目が置かれる存在だ。その中には、ドローンや自動運転車、ロボットIoTなど、多くの技術分野で活用されている。そんな株式市場において注目度が高い人工知能に新たな分野が加わった。それが「スマートスピーカー」だ。別名「AIスピーカー」とも呼ばれ注目されている。
そして、このスマートスピーカーに必要不可欠なのが、「音声認識機能」だ。これはiPhoneに搭載されている「Siri」のような役割を果たしてくれるというもの。そのため、部屋の中にある家電に話しかけると、スイッチのON・OFFなどを可能にしてくれるのだ。そんなSF映画のような世界が現実のものになろうとしている。
■AIスピーカーが注目されている理由
そんな夢のような製品は遠い未来の話で現実味がないと思っている人も少なくはないはず。それでも、実際に先日、アメリカのアップル社が発表した「Home Pod」は、話しかけるだけでさまざまなことを可能にし、その未来性の片鱗を見せてくれた。その他にも、アマゾン社は音声認識AI「Alexa」を搭載した「Amazon Echo」を先行して発売している。また、グーグル社からも会話型AI「グーグルアシスタント」を搭載した「Google Home」を発売するなど、世界中ですでに、商戦が始まっている。
「Home Pod」に関しては、発表されたばかりということもあり例外だが、アマゾン社とグーグル社の製品に関しては日本ではまだ発売されていない。しかしながら、日本での発売まで残りわずかとも噂されており、遅くとも2018年までには日本語対応のものが発売されるのではないかと予測されている。また、国内企業でも音声認識機能技術を用いていたり、それらを搭載した家電を販売しているところも存在する。今後は、既存するプラットフォームを用いた製品を国内企業が手掛けることが予測されており、スマートスピーカーは今後、日本の株式市場に大きな影響を与える可能性が大きい。
■スマートスピーカー関連銘柄(AIスピーカー・音声認識関連銘柄)
<9984>ソフトバンクグループ
近年、IoT関連で注目度が高い同社が、ロボット開発ベンチャーのプレンゴアロボティクスと提携し、プレンゴアが開発したAIスピーカーとのサービス提携が報じられている。これには、同社の自然言語対話AIを搭載し、2017年内に販売することを発表している。このことからもスマートスピーカー関連銘柄として名乗りを挙げている。
<6628>オンキヨー
多くの音響機器メーカーが衰退していく中で、生き延びた数少ないメーカーのひとつの同社。1月にはアメリカのSoundHound社とAIスピーカー販売のグローバルパートナーシップを発表しており、アマゾン社の「Alexa」搭載のスマートスピーカーをラスベガスで開催された「CES 2017」において出展している。こうした流れからも、スマートスピーカー関連銘柄として、大きく注目されている。
その他、注目しているスマートスピーカー関連銘柄については、ブログの方で綴っているので、「株師孔明の株ブログ」と検索し、目を通して頂ければ幸いである。
その他、最新のテーマ株や注目している個別銘柄などもブログにて多数紹介中。話題の人工知能（AI）関連銘柄、カジノ関連銘柄、フィンテック関連銘柄、スパイバー関連銘柄、トランプ関連銘柄、ドローン関連銘柄、VR関連銘柄、電線地中化関連銘柄、リチウムイオン電池関連銘柄、IoT関連銘柄、ブロックチェーン関連銘柄、東京オリンピック関連銘柄、VR関連銘柄、自動運転関連銘柄、仮想通貨関連銘柄、ビットコイン関連銘柄、ドイツ総選挙関連銘柄、防衛関連銘柄、働き方改革関連銘柄、2017年の注目銘柄など。
興味をもたれた投資家の諸兄姉に目を通して頂き役立てて頂ければ幸いである。
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執筆者名：株師孔明
ブログ名：株師孔明の株ブログ
ツイッター：@kabusikoumei
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情報提供元： FISCO