日経平均は反発、FOMC控え円安傾向なら先高観は高まる

　日経平均は反発。180.64円高の20089.90円（出来高概算13億4000万株）で前場の取引を終えた。注目されたコミーFBI前長官の議会証言のほか、英国総選挙についてはいずれも想定内となるなか、アク抜けの流れとなっている。来週13-14日の連邦公開市場委員会（FOMC）で予想通り利上げが実施される可能性が高く、円相場は1ドル110円台を回復してきたことも安心感につながっている。

　セクターでは銀行が上昇率トップ。水産農林、その他製品、情報通信、不動産、パルプ紙、証券が堅調。一方で、精密機器、陸運、医薬品、食料品が小安い。東証1部の値上がり数は1100を超えており、全体の過半数を占めている。

　メジャーSQに絡んだ商いでは、225型が買い越し、TOPIXが売り越しといった格好となり、SQ値は概算で19997.63円と観測されている。寄付き直後はSQ値が抵抗となる格好から、225先物は一時19900円を下回る場面もみられた。しかし、10時頃から一気に2万円を回復するなか、短期筋の買い戻し等も誘った格好だろう。

　週末要因から大引けにかけてポジション調整が意識されそうだが、来週のFOMCでの利上げが確実視されるなか、改めて円安に振れてくるようだと、一段の上昇が見込まれる。また、日経平均の2万円処での底堅さが意識されてくるようだと、先高観は一段と高まるだろう。
（村瀬智一）


＜AK＞