定年した父が「孫とキャッチボールができるように体力をつけたい」とジムに通い始めました。月会費は「8000円」ですが、自治体の運動施設なら月数千円で済むそうです…それぞれのメリット・デメリットを知りたいです。

民間ジムと自治体の運動施設にかかる費用を比較

民間ジムの料金は施設や契約プランによって異なりますが、今回のように月額8000円の場合、年間の会費は9万6000円です。

 

一方、自治体の運動施設には、1回ごとに料金を支払う施設や、定期券を購入できる施設があります。

 

例えば、千葉県八千代市の市民体育館では、市内在住者のトレーニングルーム利用料は2時間250円です。そのため、月12回利用しても、費用は3000円に収まります。

 

また、東京都北区の桐ケ丘体育館では、トレーニングルームの1ヶ月定期券が3200円となっており、65歳以上の人は半額の1600円で購入できます。ただし、定期券の購入は区内在住・在学・在勤者に限られます。

 

このように、自治体の運動施設は民間ジムよりも費用を抑えられる場合があります。仮に月額8000円の民間ジムから、月3000円で利用できる自治体の施設に変更した場合、年間6万円の節約になります。なお、自治体によって料金や利用条件は異なるため、交通費なども含めて総合的に比較することが大切です。

 

民間ジムを利用するメリット・デメリット

民間ジムのメリットは、設備やサービスの選択肢が豊富なことです。

 

施設によっては、筋力トレーニング用のマシンに加え、プールやスタジオを利用できます。また、トレーナーに運動方法を相談できる施設もあり、体力に合わせた運動にも取り組みやすくなるでしょう。

 

さらに、24時間営業のジムであれば、自分の生活リズムに合わせて通えます。定年後も、趣味や家族との時間を優先しながら運動を続けたい人には便利でしょう。

 

一方、デメリットとして挙げられるのは、毎月の会費負担です。

 

例えば、月額8000円のジムでは、利用回数が月4回の場合、1回当たりの費用は2000円になります。加えて、施設によっては入会金やオプション料金が発生する場合があります。そのため、契約前に料金の総額や解約条件を確認しておくと安心です。

 

自治体の運動施設を利用するメリット・デメリット

自治体の運動施設の大きなメリットは、比較的少ない費用で運動できることです。特に、利用した分だけ支払う施設は、体調や予定に合わせて通いやすいでしょう。また、高齢者向けの割引制度が設けられている場合もあり、定年後の家計負担を抑えることにもつながります。

 

費用面だけでなく、設備が整っている施設もあります。例えば、ランニングマシンや筋力トレーニング用の機器を備えている自治体の施設もあるため、基本的な体力づくりが目的であれば十分に活用できるでしょう。

 

一方、民間ジムと比べて営業時間が短かったり、休館日が設けられていたりする場合があります。また、設備の種類や指導員の配置状況も施設によって異なるため、事前の確認が必要です。

 

さらに、施設によっては、初回利用時に講習の受講や利用者登録が必要となる場合もあります。そのため、利用条件や混雑状況を確認し、無理なく通える施設を選びましょう。

 

定年後の体力づくりは料金だけでなく、無理なく運動を続けられる施設を選ぼう

民間ジムは設備やサービスが充実している一方、月会費が負担になる場合があります。これに対し、自治体の運動施設は比較的安く利用できますが、営業時間や設備に制限が設けられている場合もあります。

 

定年後の体力づくりでは、費用だけでなく、無理なく運動を継続できる環境も重要です。孫とのキャッチボールを楽しむことが目標であれば、筋力や柔軟性を維持できる運動を取り入れるのも一つの方法です。こうした目的も踏まえ、それぞれの料金や設備、通いやすさを比較し、自分の体力や生活スタイルに合った施設を選びましょう。

 

出典

公益財団法人八千代市地域振興財団 八千代市市民体育館 トレーニングルーム

北区 桐ケ丘体育館

 

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部

ファイナンシャルプランナー