「プラチナカードを持ってみたかった」と、見栄でカードを作った夫。旅行には年に数えるほどしか行かず、コンシェルジュサービスも使うか分かりません…。年会費「約3万円」も払って、果たして元は取れるのでしょうか?
「ゴールドカード」よりもさらに上の「プラチナカード」とは?
プラチナカードは、ゴールドカードの上位にあたるグレードのカードです。年会費はゴールドカードよりも高く数万~数十万円程度かかるものもあります。その分、国内外旅行保険の補償額がゴールドよりもはるかに高く、なかには最高1億円まで補償するカードもあるほどです。
また、ゴールドと同様、高級レストランの優待や空港ラウンジなども利用できますが、プラチナでは更に高待遇の「コンシェルジュサービス」も付帯されます。24時間365日、入手困難なチケットの手配やサービスの予約・手配など、よりきめ細やかなサポートをしてくれる専用コンシェルジュが付帯されるものです。
プラチナカードの年会費・ポイント還元率・特典を比較
表1は、2026年10月時点のプラチナカード5種類についてまとめたものです。
表1
| ポイント還元率 | 年会費 | 旅行傷害保険 | ショッピング補償 | ボーナスポイント | |
|---|---|---|---|---|---|
| JCBプラチナ | 0.5% (J-POINT) | 2万7500円 | 国内・海外 最高1億円 | 500万円 | 年50万円利用から段階的に付与 (年300万円で累計1万5000ポイント)。 以後50万円ごとに2500ポイント |
| UCプラチナカード | 1% (UCポイント) | 1万6500円 | 海外1億円/国内5000万円 | 300万円 | 年400万円利用2万円相当のポイント。 ※3ヶ月で100万円以上の利用が必要 |
| 三井住友カード プラチナプリファード | 1% (Vポイント) | 3万3000円 | 国内・外5000万円 (付帯サービスの旅行保険を選択時) | 500万円 | 年100万円利用で1万ポイント (※最大4万ポイントまで) |
| セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス・カード | 0.45% (永久不滅ポイント ※500万円の利用で2万2500円分付く) | 3万3000円 | 海外1億円/ 国内5000万円 | 300万円 | 特になし |
| 三菱UFJカード・プラチナ・アメリカン・エキスプレス・カード | 0.5% (グローバルポイント) | 2万2000円 | 海外1億円/ 国内5000万円 | 300万円 | 月間利用額に応じて 基本ポイントの最大50%分を追加付与 |
※筆者作成
どれくらい使えば年会費をペイできる?
メリットとして最も分かりやすいのは、年間利用額あたりでボーナスポイントをもらえるカードです。
通常のポイントとボーナスポイントを合わせて考えると(J-POINTは1ポイント=1円、UCポイントは1ポイント=5円相当で計算)、表1の「JCBプラチナ」は年間300万円の利用で、通常ポイント1万5000ポイントとボーナスポイント累計1万5000ポイントの計3万ポイントとなり、年会費2万7500円を上回ります。月25万円程度の利用が目安です。
一方、「UCプラチナ」は3ヶ月で100万円以上利用すると5000円相当のポイントがもらえ、これを3回達成すれば1万5000円相当となり、年会費1万6500円にほぼ届きます。通常ポイント(還元率1%)も加わるため元は取りやすいですが、継続的な支出が必要になります。
「三菱UFJカード・プラチナ・アメリカン・エキスプレス・カード」では、対象の高級レストランの所定のコースを2名以上で予約すると1名分が無料になるため、2名で4万4000円のコースを利用すれば、無料になる2万2000円分で年会費をまかなえます。
また、「JCBプラチナ」も同様のサービスが付帯するので、付帯サービスを定期的に利用するかどうかという点が分かれ道になりそうです。
ただし、プラチナカードは飛行機や高級ホテル・レストランを頻繁に利用してこそメリットを享受できるものなので、無理に保有しようとしても付帯サービスのメリットを十分に活用できない可能性も高いです。また、ポイント基本還元率は0.5~1%と一般カードと大差はなく、ポイント目的なら一般カードでも十分といえます。
まとめ
年会費約3万円のプラチナカードでも、年300万円程度の利用でボーナスポイントを含めて元が取れるカードや、レストラン優待を使えば年会費をまかなえるカードがあります。一方で、旅行にあまり行かず、コンシェルジュサービスも使わないのであれば、年会費に見合う特典は受けにくいでしょう。
年間の利用額と使う特典を書き出し、年会費を上回るかを確かめたうえで、ゴールドカードや一般カードへの切り替えも含めて検討してみましょう。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー