新車に乗りたいのですが、貯金はできるだけ残しておきたいです。カーリースを選ぶと、初期費用はどのくらい抑えられますか？
新車を購入する場合、どのような初期費用が必要？
新車を購入する際には、車両本体価格だけでなく、税金や登録に関する諸費用などが発生します。新車購入時には自動車重量税や自賠責保険料、検査登録手続きに関する費用などが必要です。
例えば、車両価格が200万円の場合、現金一括購入では車両代金に加えて諸費用を用意する必要があります。
一方、マイカーローンを利用すれば、車両代金を分割して支払うことも可能です。ただし、借入条件によっては購入時の諸費用を別途用意する必要があります。なお、新車購入時にかかっていた自動車税環境性能割は、2026年3月31日をもって廃止されています。
カーリースなら初期費用をどのくらい抑えられる？
カーリースは、リース会社が所有する車を契約期間中に借りて利用するサービスです。
独立行政法人国民生活センターによると、カーリースでは車両代金や登録費用、税金などを月額料金に含めて支払う仕組みが一般的です。そのため、頭金なしのプランを選べば、まとまった車両購入資金を用意せずに新車を利用できます。
200万円の新車を例に初期費用を比較
例えば、200万円の新車を現金一括で購入する場合と、月額3万円のカーリースを利用する場合を比較してみましょう。カーリースは頭金なし、ボーナス払いなし、初回支払いは月額料金1ヶ月分と仮定します。
図表1：新車購入とカーリースの初期費用比較
| 比較項目 | 現金一括購入 | カーリース |
|---|---|---|
| 車両価格 | 200万円 | 車両価格や残価などを基に月額料金を算出 |
| 頭金・車両購入時の支払い | 200万円 | 0円 |
| 登録諸費用・税金など | 別途必要 | 月額料金に含むと仮定 |
| 初回の月額料金 | なし | 3万円 |
| 利用開始時の支払額 | 200万円＋諸費用 | 3万円 |
※比較用の仮定です。車両価格200万円は税込みとし、購入時の諸費用は車種などによって異なります。カーリースは初回月額料金以外の支払いがないプランを想定しており、実際の契約条件や料金とは異なる場合があります。
今回の条件では、現金一括購入の場合、利用開始時に200万円以上の資金が必要です。一方、カーリースでは初回の支払いを3万円に抑えられる計算になります。
ただし、カーリースは毎月の料金を契約期間中に支払うため、初期費用が少ないことと、利用期間全体の支払総額が少ないことは異なります。
カーリースには初期費用以外にもメリットがある
カーリースのメリットは、まとまった購入資金を用意せずに新車を利用できることだけではありません。
貯金を残しながら新車に乗れる
例えば、貯金が300万円ある家庭で200万円の新車を現金一括購入すると、購入後に残る貯金は諸費用を除いて100万円です。
一方、頭金なしのカーリースなら、車両代金200万円を一度に支払う必要がないため、手元の貯金を残しやすくなります。住宅関連費用や教育費、急な出費などに備える資金を確保しておきたい家庭にとっては、大きなメリットといえるでしょう。
税金や車検費用を月額料金にまとめられる
車を購入した場合、自動車税や車検費用など、時期によってまとまった支出が発生することがあります。
カーリースでは、これらの費用を月額料金に含められるプランもあるため、毎月の支出を把握しやすくなります。将来の支出を見通しながら家計管理をしたい人にとって、便利な仕組みといえるでしょう。
カーリースを選ぶ際に確認しておきたいこと
カーリースを検討する際は、初期費用だけでなく、月額料金や契約期間も確認することが大切です。
例えば、月額3万円のカーリースを5年間利用する場合、月額料金の支払総額は180万円となります。
また、ボーナス払いの有無や、車検・メンテナンス費用がどこまで含まれているかによっても負担は変わります。契約満了時の返却条件や走行距離の制限なども確認し、自分の利用方法に合ったプランを選ぶとよいでしょう。
まとめ
新車を現金一括購入する場合、車両代金や諸費用としてまとまった資金が必要です。一方、カーリースでは頭金なしのプランを選ぶことで、初期費用を大幅に抑えられる可能性があります。
例えば、200万円の新車を購入する場合と、初回月額料金3万円のカーリースを比較すると、利用開始時に必要な資金には大きな差が生まれます。
貯金をできるだけ残しておきたい人や、毎月の支出を計画的に管理したい人にとって、カーリースは検討する価値のある選択肢です。初期費用と利用期間全体の支払総額を確認し、家計やライフスタイルに合った方法を選ぶことが大切です。
出典
東京都主税局 自動車税環境性能割
財務省 令和８年度税制改正の大綱（４/９）
独立行政法人国民生活センター「カーリースに関する消費者トラブルにご注意！」（2025年9月17日）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー