35歳で貯金が「800万円」あります。今後の生活費や老後まで考えると、このくらいの貯蓄があれば安心と考えてよいのでしょうか？

35歳で貯金800万円は多い？ 同年代の貯蓄状況を確認

35歳で貯金800万円がある場合、同年代と比べてどの程度の水準なのでしょうか。

 

金融経済教育推進機構（J-FLEC）の「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」によると、30代の金融資産保有額は、単身世帯で平均501万円、中央値100万円、二人以上世帯で平均1096万円、中央値311万円となっています。

 

この結果を見ると、800万円という金額は単身世帯の平均値・中央値、二人以上世帯の中央値を上回ります。ただし、調査対象となる金融資産の範囲が異なるため、あくまで金額上の比較です。

 

ただし、同調査では預貯金だけでなく、株式や投資信託、積立型保険商品なども金融資産に含まれます。一方、日常的な出し入れに使う預貯金などは対象外のため、銀行口座の残高とは単純に比較できません。

 

また、平均値は一部の資産保有額が多い世帯の影響を受けやすい一方、中央値は金額順に並べたときの中央の値を示します。

 

同年代と比べて貯蓄が多い水準にあっても、将来の生活資金が十分とは限りません。住宅ローンなどの借入金や今後の収入・支出によって、家計の余裕は異なります。

 

貯金800万円で生活費を何ヶ月分まかなえる？

貯金800万円がどの程度の備えになるのか、毎月の生活費から考えてみましょう。例えば、毎月の生活費が20万円の場合、800万円でまかなえる期間は次のとおりです。

 

800万円÷20万円＝40ヶ月（約3年4ヶ月）

 

一方、毎月の生活費が30万円なら約26.7ヶ月（約2年2ヶ月）となり、生活費によってまかなえる期間は異なります。

 

ただし、これは収入がなくなり、貯金だけで生活する場合の単純計算です。実際には失業給付などを受けられる場合がある一方、医療費や家電の買い替えなど、想定外の支出が発生することもあります。

 

そのため、800万円すべてを住宅購入や老後資金に充てるのではなく、万が一に備えるお金を確保しておくことが大切です。

 

例えば、毎月の生活費が25万円で、6ヶ月分を備えとして確保する場合、必要な金額は150万円です。800万円から差し引いた650万円について、住宅購入や教育費、老後資金などの目的に応じて使い道を検討できます。

 

なお、生活費6ヶ月分はあくまで仮定の目安であり、必要な備えは雇用形態や家族構成などによって異なります。

 

老後まで安心できるかは今後の貯蓄ペースが重要

35歳で800万円の貯金があっても、その金額だけで老後まで安心できるとは限りません。65歳までの30年間には、住宅購入や教育費など、まとまった支出が発生する可能性があるためです。

 

一方、今後も継続して貯蓄できれば、老後に向けた資金を増やせます。例えば、35歳から65歳まで毎月3万円を貯蓄した場合、積立総額は次のとおりです。

 

3万円×12ヶ月×30年＝1080万円

 

現在の800万円と合わせると1880万円になります。また、毎月5万円なら積立総額は1800万円となり、現在の貯金と合わせて2600万円になります。

 

ただし、これらは利息や運用益、途中の取り崩しなどを考慮しない単純な試算です。物価上昇によって、将来のお金の価値が実質的に低下する可能性もあります。

 

将来の資金計画を考える際は、金融庁の「ライフプランシミュレーター」などを活用し、収入や支出を基に家計収支を試算する方法もあります。

 

また、老後資金の準備には、NISAなどを活用した長期的な資産形成も選択肢になります。ただし、投資には元本割れのリスクがあるため、近いうちに使うお金と長期的に準備するお金は分けて管理することが大切です。

 

まとめ

35歳で貯金800万円があれば、一定の生活費や急な支出に備えられる可能性があります。

 

ただし、今後の住宅購入や教育費、老後の生活まで考えると、800万円で十分かどうかは家族構成や収入、生活費によって異なります。同年代の貯蓄額は参考になりますが、平均値だけで安心できるかを判断することはできません。

 

まずは毎月の生活費と今後の大きな支出を整理し、必要な備えを確保したうえで、自分の生活に合った貯蓄計画を立てましょう。

 

出典

金融経済教育推進機構（J-FLEC） 家計の金融行動に関する世論調査（2025年）

厚生労働省 Q＆A～労働者の皆様へ（基本手当、再就職手当）～

金融庁 ライフプランシミュレーター

 

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部

ファイナンシャルプランナー