今後のヘアケア市場では、人口減少や人材不足の慢性化、為替相場の変動、資源高騰などによる物価上昇等がリスク要因となるものの、高齢者雇用機会均等法改正による定年延長やアクティブシニア増加により、ヘアケア商品・サービスの消費・使用期間が長期化し、自社顧客から得られるLTV(Life Time Value:顧客生涯価値)が伸長することも考えられるなど、ポジティブな要因もある。 また、従来の主要顧客が40~70代となっているため、新たな世代の需要獲得が進展する見通しである。具体的には人口のボリュームゾーンである団塊ジュニア世代女性の需要取り込みに加え、薄毛を気にする20~30代男性の取り込みが進む見込みである。 その他、SNSの普及発展や国を挙げたDX推進により、顧客にとって利便性の高いビジネスモデル構築、個人に則した商品・サービス情報の提供や、店舗来店が不要となるオンラインカウンセリングの実現、計測デバイスの進化や個人データの蓄積による個人向けのカスタマイズ商品開発、などが進展する見通しである。