企業向けクラウド型財務 ＜ https://www.workday.com/ja-jp/products/financial-management/overview.html ＞ ・人事 ＜ https://www.workday.com/ja-jp/products/human-capital-management/overview.html ＞ アプリケーションプロバイダ大手の Workday, Inc. ＜ https://www.workday.com/ ＞ （本社：米国カリフォルニア州プレザントン、NASDAQ：WDAY、以下 Workday）の日本法人、ワークデイ株式会社 ＜ https://www.workday.com/ja-jp/homepage.html ＞ （東京都港区、以下、ワークデイ）は本日、年次イベント「Workday Elevate（R） Tokyo 2023 ＜ https://www.workday.com/ja-jp/company/latest/events-webinars/elevate-2023.html#aboutevent ＞ 」において、従業員からのフィードバックを実用的な洞察や分析として可視化し、従業員エンゲージメントの向上を支援する新しいプラットフォーム「Workday Peakon Employee Voice」の国内提供を開始することを発表します。本製品は、従業員の声に耳を傾けるインテリジェントなプラットフォームで、従業員は自身の経験や期待、健康状態やウェルビーイングに関する率直なフィードバックを機密性の高い方法で経営者や管理職などと共有することができます。

コロナ禍を経て、新しい時代やスタイルの働き方に対応するため、企業は従業員の変化する感情や意見を聞きながら支援し、エンゲージメントの向上につながる継続的な方法を模索しています。「Workday Peakon Employee Voice」は、従業員の声をリアルタイムで可視化し、組織が迅速で適切なアクションを実行するために必要な洞察や分析と、その結果や提案を提供します。従業員のエンゲージメントはビジネス課題の最前線に位置しています。特に、意欲とエンゲージメントの高い社員は、他の社員よりも高い生産性やパフォーマンスを発揮する傾向にあり、企業にとって従業員の声はビジネスの成長に直結する最も重要なデータの一つです。組織は、従業員をサポートし意欲を高めるため、従業員の声に耳を傾け、従業員の要望、ニーズ、意向をよりよく理解しようと努めることで、従業員自身の成長や学習の意欲に対応することが可能になります。

「Workday Peakon Employee Voice」は、世界 160 カ国、60 言語にまたがる従業員から得た5 億件以上のアンケート回答と 7,000 万件以上のコメントを集約し、従業員のエンゲージメント状況に関する世界最大級のデータセットを有しています。 Workday は、このプラットフォームを活用し、従業員の感情や知覚に関するリアルタイムかつコンテキストに基づく洞察を取得します。また、それらの洞察を活用して、従業員エンゲージメントの向上につながる分析やアクションを経営層や管理者に提案し、社員のエンゲージメントの安定や向上を支援します。

エグゼクティブ・プレジデント兼日本担当ゼネラルマネージャー日本法人社長の正井拓己は次のように述べています。「『Workday Peakon Employee Voice』は、コロナ禍を経て急速に多様化する労働環境のなかで従業員一人ひとりを正確に理解し、データから得られる洞察を容易にアクションに変換することができる、非常に強力なプラットフォームです。Workday HCMと組み合わせて活用することにより、従業員の感情や知覚に関するデータとコアの人事データを結合して戦略的な意思決定に活用することが可能です。これにより日本企業においても従業員と企業が相互に良好な関係を構築し、組織全体の生産性を向上させることが可能になると考えます」

今日の不確実で変化の絶えない状況下において、組織は、全ての従業員に有益なワークモデルを実現し、将来にわたり成功し続ける組織であるために、変化に対するスムーズな適応を可能にし、その中での従業員エクスペリエンスの向上を実現する必要があります。「Workday Peakon Employee Voice」は、組織にとって必要な従業員エンゲージメントの実現、すなわち従業員が高い意欲と安心感、そして適切な権限を持ち、組織が自分の声に耳を傾けていることを実感できる環境の実現を促進し支援します。

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情報提供元： Dream News
記事名：「 ワークデイ、従業員エンゲージメント向上の強力なプラットフォーム Workday Peakon Employee Voiceの国内提供を開始 」